Spotifyは今月から年間再生数が1,000未満の曲には楽曲利用料を支払わない新ルールを施行した。このルール変更によりSpotifyにアップロードされた1億曲のうち6,200万曲が無報酬となる。2022年、Spotifyで年間1,000再生未満だった曲は全体の62.5%だった(参照元)。 似た事例として、YouTubeはチャンネル登録者数1,000未満の動画に広告売上を支払わないルールを設定したが昨年6月、収益条件を登録者数500人に緩和している。 また中身の無い再生で楽曲売上を掠め取るフェイク・ストリーム対策のため、内容の無い「ノイズ・トラック」の削除も始めた。削除対象の楽曲は100万曲単位となる。 Spotifyは一連の新ルール変更により「働いているアーティスト（Working Artists）」の収入が今後5年間で10億ドル（約1500億円）以上増えると予測している(参照元)。 な
音楽配信には毎日10万曲ほどがアップロードされているが(MBW)、昨年、7割の楽曲が年間再生数100回以下、４割の楽曲が年間再生数10回以下、そして四分の一の楽曲が一度も再生されなかったとルミナンス社が明らかにした。同社はアメリカのエンターテインメント業界を専門とする調査会社。 ■年間100万回以上再生された曲は0.24% 現在、音楽ストリーミング配信で流通している1億5800万曲(IRSCs)のうち6,710万曲が再生数10回以下、3,800万曲がひとりのリスナーも得られていない。 一方、人気曲は、年間再生数10億回以上が15曲のみ、1億回以上10億回未満が3,000曲、1,000万回以上1億回未満が43,000曲、100万回以上1,000万回未満が327,000曲、10万回以上100万回未満が160万曲だった(※)。 なお音楽サブスクで1回再生されると1円前後が音楽会社に支払われる。印
「KADOKAWA取締役の川上量生氏が株を突然大量に売却した」は誤り。2023年9月の情報（篠原修司） - エキスパート - Yahoo!ニュース
サイバー攻撃を受けている株式会社KADOKAWAの取締役の川上量生氏、このタイミングで同社の株を大量に売却していたことが分かったとする言説が拡散していますが、デマです。 ソースとして示されているリンク先は2023年9月の情報です。 5ちゃんねるにスレ立て→ツイッター速報が拡散 問題のデマは、6月28日17時過ぎに匿名掲示板『5ちゃんねる』に立てられた「KADOKAWA社長川上、KADOKAWAの株を突然大幅に売る 一体なぜ…」というスレッドが元となっています このスレッドをまとめサイト『ツイッ速！（ツイッター速報）』が取り上げ、タイトルを「【速報】カドカワ社長の川上量生、カドカワの株を突如大量に売却か」に変更してX（旧Twitter）に投稿しました。 KADOKAWAは今月に入ってサイバー攻撃を受けており、つい先日に情報漏洩も確認されたことから「川上氏がサイバー攻撃を受けたことを知って株が
和田毅と牧原大成の苦言。揺らぐ「育成のホークス」は来季復権するのか（田尻耕太郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
あえて苦言を口にした。ソフトバンク・和田毅投手が２５日、ＰａｙＰａｙドーム内の球団事務所で契約更改を行い、２２年目となる来季の契約書にサインをした。その後の取材の中で「球団との交渉の中で話したわけではないんですが」としたうえで、若鷹へ痛烈な言葉を放った。 和田「ユニフォームを変えても」 和田は今季、自身７年ぶりとなるシーズン１００投球回をクリアし、８勝６敗で防御率３．２４の成績を残し、先発ローテの一角を担った。勝ち星をはじめ先発登板数（２０）、奪三振（８５）もチームで２番目に多かった。 来年２月の誕生日で４３歳。この活躍には感服するしかないのだが“その反面”という思いを持つのは誰もが同じだ。取材の中で「若い後輩たちへの思い」を問われた時だ。和田は「これは阪神に移籍した大竹が育成で入った時に言った言葉ですが、僕は育成選手はプロ野球選手ではないと思っている」と切り出した。さらに「少し厳しい言い
フェイクニュースと偽・誤情報対策は、ニュースとコンテンツと広告に分けて検討を（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
能登半島地震でのインプ稼ぎを目的としたX（旧Twitter）の偽・誤情報投稿、著名人の画像や名前を無断利用したFacebookの偽広告といったネット空間「汚染」が社会問題となり、何もしない海外プラットフォーム（PF）に対する規制しかない、という流れが強まっています。規制強化は私たち自身の表現の自由を制限しますし、やり方次第ではロシアや中国のような統制国家への道を開きかねない危険なものです。 総務省の検討会に出てきた危うい資料対策を議論する総務省の有識者会議「デジタル空間における情報流通の健全性確保のあり方に関する検討会」は2023年11月に、法学者中心の「ワーキンググループ（WG）」が2024年1月に立ち上がり、省庁の有識者会議としては異例のペースで進められています。 検討会が立ち上がった時に「健全性」という曖昧な表現にひっかかりを覚え、資料を確認していましたが、2024年1月25日の検討
科学技術振興機構(JST)が開催した日本の研究力低下に関する緊急シンポジウム。前回記事では東大薬学部の後藤由季子教授が孤軍奮闘したことを書いた。 日本の研究は再浮上するのか？JST緊急シンポでみた懸念と希望 (榎木英介) シンポジウム後のX（旧ツイッター）では、多くの研究者が後藤教授に喝采を送っていた。その中で言及された、日本の研究者を支えている科学研究費助成事業（科研費）増額の署名活動が近頃開始された。 日本の未来のために、 科学研究費助成事業（科研費）の増額を求めましょう！ (change.org) なぜ科研費なのか。署名ページでは以下のように述べられている。 学術・科学技術の発展は、直面する社会課題の解決に向けた応用・実用化研究と、将来の社会生活を刷新しうる発見・発明のタネを蒔き芽を作るような萌芽的・基礎的研究の、両輪によって支えられています。特に後者を長らく支えてきたのが、国の財源
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Spotify 62%超の曲が支払い無しに（榎本幹朗） - エキスパート - Yahoo!ニュース
音楽配信、再生数10回以下の曲が四割超（榎本幹朗） - エキスパート - Yahoo!ニュース
小異を捨てて大同につけ〜研究費(科研費)要求増額署名に思うこと（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース