―翻訳でCOVID-19と戦う集団（大須賀覚、小坂泰二郎、上田美穂、田嶋洋平、滝西安隆、他）より提供― 2020年6月25日更新分翻訳（7月3日更新） – リチャード・L・シルスキー、MD、FACP、FSCT、FASCO 親愛なる友よ 米国臨床腫瘍学会（ASCO）と全米がんサバイバーシップ連合（NCCS）は、コロナウイルス2019（COVID-19）が、がんと診断された人の健康とがんケアにどのような影響を与える可能性があるかについての情報を提供するために協力しています。以下は、ASCOチーフメディカルオフィサー兼副会長のRichard Schilsky博士からの、COVID-19に関するがんサバイバーからの臨床上のよくある質問への回答です。これらのFAQの作成に関連して、個人名は使用していません。NCCSは、COVID-19および患者擁護活動に関する一般的な質問に対する回答を、NCCSのウ
COVID-19のパンデミックの中で感じるのは、「正当にこわがる」ことは大切だが、なかなか難しいということです。物理学者で随筆家としても著名な寺田寅彦は、浅間山の爆発の際に書いた文章の中で、 「ものをこわがらな過ぎたり、こわがり過ぎたりするのはやさしいが、正当にこわがることはなかなかむつかしいことだと思われた。」（「小爆発二件」『文学』1935年11月、小宮豊隆編『寺田寅彦随筆集』第5巻、ワイド版岩波文庫、1993年、258頁） 寺田も実際に爆発を見たいと思った一人です。しかし、爆発のさなかにもかかわらず、平気で浅間山に登っていった人がいたことを聞き、自戒を書いたのです。この文章は、COVID-19のパンデミックの中で、「正当に」にアクセントを置き、過度に怖がらなくてもよいという意味で使われる場合がありました。私もそのように使ったことがあります。しかし、寺田の本意は、「こわがる」ことの難し
小林慶一郎／森川正之編著『コロナ危機の経済学』 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
小林慶一郎／森川正之編著『コロナ危機の経済学 提言と分析』（日本経済新聞出版社）をお送りいただきました。素早いねえ、RIETIさんは。 https://nikkeibook.nikkeibp.co.jp/item-detail/35861 〇第2次大戦以降、人類にとって最大の危機となった新型コロナ・ウイルス。感染ピークを越えてなお、中長期にわたる甚大な影響は避けられそうにない。それは、個人から、企業や政府、日本社会の姿まで大きく変容させる可能性もある。経済のV字回復はありうるのか。日本の産業・経済はどのような問題に直面するのか。長期戦に備えるために、個人、企業、政府は何をすべきなのか。経済研究者を中心に、コロナ危機の経済・産業・企業・個人への影響を分析。問題を掘り下げ、いち早く提言する。 〇コロナ危機に関連し、積極的に分析・提言を発信している経済産業研究所の森川正之所長と、この問題でいち早
Fugu-MT: arxivの論文翻訳(概要)
このサイトではarxivで発表された論文のメタデータを翻訳しています。（arxivのメタデータは CC 0です） このページではメタデータの要約を表示しています。日付別の要約一覧から 日付別の要約を参照できます。表示をカスタマイズからスコアでのソートや検索が可能です。 要約前のデータは翻訳状況、 日付別の論文一覧から参照できます。 翻訳文のライセンスはCC BY-SA 4.0です。 翻訳にはFugu-Machine Translatorを利用しています。 本サイトの運営者（Satoshi Takahashi）は本サイト（すべての情報・翻訳含む）の品質を保証せず、本サイト（すべての情報・翻訳含む）を使用して発生したあらゆる結果について一切の責任を負いません。 論文検索： 技術的な詳細は開発者のBlogで紹介します。 公開日: 20240905 の論文要約LogicGame: Benchmar
「Getty images」より 「見返りにモデルナ社はいったい何を得たのだろう？」とのコメントが、米国の一流医学専門誌に掲載されました【注1】。「モデルナ社」とは、新型コロナウイルスのワクチンで突然、有名になったあの会社のこと。内容は、投稿者が勤務する病院の理事長をめぐるスキャンダルのことでした。この理事長は、モデルナ社から依頼を受けてワクチンの臨床試験を担当していました。ところが、病院のトップでありながら同社の取締役も兼務し、8百万ドル（約8億3000万円）相当の株券を供与されていたというのです。 この理事長は、名門ハーバード大学医学部の教授も兼務する女性医師です。すでに株の一部を売却していましたが、マスコミからの指摘を受け、同社の取締役を辞任するとともに、残りの売却益は慈善団体に寄付すると取材に答えています。 この会社は、米国ペンシルバニア大学とボストン大学の2人の研究者が考え出した
米赤十字が献血者に実施した新型コロナウイルスの抗体検査で、今月初めには対象者の２０％以上が陽性反応を示したことが分かった。 赤十字がＣＮＮへのメールで、検査結果のデータを共有した。 赤十字は昨年６月中旬から今月上旬にかけ、米国内の４４州で新型ウイルスワクチン未接種の献血者３３０万人を対象に抗体検査を実施した。 赤十字のデータによると、陽性率は全体の平均で約７．５％。７月第１週では約１．５％だったが、１０月第１週には４％弱、１月第１週には約１２％、今月第１週には２１％近くまで増えていた。 陽性者は症状があったかどうかにかかわらず、過去に感染していた可能性が高いと考えられる。 米疾病対策センター（ＣＤＣ）の顧問を長年務めるウィリアム・シャフナー博士はこの結果について、検査対象は献血者に限られ、一般人口から無作為に抽出したグループではないと指摘。 そのうえで、米国民のうち相当数が自覚の有無にかか
Q00: なぜそんなにワクチンを勧めたいのか。 A: 勧めたいのではなく、正しい情報を知っていただきたいのみ。周知の通り、接種にも若干のリスクを伴う。だからこそ、うつかうたないかは、正しい情報に基づいて判断してもらいたい。正しい情報とデマ情報を天秤にかけて悩むなんて、バカげているでしょう。このFAQを読んで、じっくり考えて、判断してくださればうれしい。 Q01: 「接種に若干のリスクがある」と当たり前のように言うところが恐ろしい。そんなものはクスリとしての要件を満たしていない。ゼロリスクでなければいけないでしょう。 A: 感染症の病原体を何らかの形で体内に入れ、その情報を免疫に教えるのがワクチンという仕組みだ。つまり、感染すると大変なことになる病気を「事前に、軽く体験させる」のがワクチンの原理であるから、リスクをゼロにすることは根本的に不可能。感染しても健康被害のない病気のワクチンなら、原
はじめに オミクロン変異体BA.5亜系統による第7波流行は、不幸にして急拡大し、犠牲者を増やし続けています。これは、ウィズコロナ戦略における不平等リスクが、政府、為政者の不作為によって、そして担当専門家による認知バイアスによって顕著化した結果と考えられます。このブログ記事でそれを説明しながら、現況を考察したいと思います。 1. 不平等リスクとは ウィズコロナの不平等リスクとは、一つ目が個人の経済面での不平等、二つ目は病気が社会に及ぼす影響の偏り、そして三つ目として病気が個人に及ぼす影響の偏りを含むものです。つまり、COVID-19はすべての人たち、社会分野、業種などに均等に悪影響を及ぼしているのではなく、経済的弱者や病気の面での脆弱者により集中的に悪影響を及ぼしているということです。 英国の健康財団（Health Foundation）のデビッド・フィンチ（David Finch）は、ウイ
自己責任同意書：五輪選手は手術台への階段を上るのか
コロナで選手が死んでも自己責任、とするIOCのバッハ会長 Kazuhiro Nogi/REUTERS 米Yahoo！Sportsが、東京五輪に出場する選手に「コロナ感染で死んでも自己責任です」ということを誓わせる「リスク同意書」をIOCが求めていると報じ衝撃が走った。中国のネットでも商業主義だという非難が上がっている。 米「Yahoo！Sports」が東京五輪「リスク同意書」を入手 5月29日、米「Yahoo！Sports」のヘンリー・ブッシュネル記者が"Olympians must sign waiver assuming COVID-19 risk to compete in Tokyo Games"という記事を発表した。このタイトルの直訳は「オリンピック選手が東京大会に出場するためには、COVID-19(コロナ)のリスクを想定した(権利)放棄書に署名しなければならない」となるが、意
というNBER論文が上がっている。原題は「The Impacts of Covid-19 Illnesses on Workers」で、著者はGopi Shah Goda（スタンフォード大）、Evan J. Soltas（MIT）。この論文は既にWSJ日本版や日経で紹介されているほか、タイラー・コーエン経由で要旨も邦訳されている。 著者のうちSoltasは高校生の時から経済学ブロガーとして活躍しており、本ブログでも10年前に取り上げたことがあるが、そのSotlasがツイッターで論文を解説しているので以下に紹介してみる。 New short paper with @ipogadog: We estimate that Covid-19 illnesses have reduced the US labor force by ~500,000 workers & provide the fir
「脂肪を減らし、筋肉を増やすこと」がもっとも病気による死亡率を減少させる【最新エビデンス】 - リハビリmemo
ダイエットをして体重を減らすと身体のラインが美しくなり、身体的な魅力が増します（Brierley ME, 2016）。それだけでなく、心血管疾患などの病気のリスクを軽減させ（Wing RR, 2011）、睡眠の質や気分が良好になり（Alfaris N, 2015）、健康度も増すことが報告されています。 多くの人がダイエットに励み、体重を減らしたいと思う理由は、身体的魅力の増加（モテたい！）と健康度の増加（健康でいたい！）に集約されるでしょう。 しかし、近年の健康科学では、体重を減らすことよりも、脂肪量と筋肉量の比率である身体組成を改善させることの重要性を唱えています。 その中でも、もっとも注目されているのが「筋肉量」です。 これまでは、体重を基準とした体格指数（BMI）によって身体的魅力度や健康度が計られていましたが、近年では脂肪量と筋肉量で構成される身体組成が新たな指標となりつつあるので
新型コロナウイルス感染症COVID-19：最新エビデンスの紹介（10月17日）★ウイルスは嗅球から感染し，嗅覚伝導路を通って眼窩前頭皮質まで到達しうる！ - Neurology 興味を持った「脳神経内科」論文
今回のキーワードは，成人の急性期神経筋合併症では脳卒中が多く，小児では中枢神経感染症とけいれん発作が多い，COVID-19に罹患した人は感染1年後の神経学的後遺症およびアルツハイマー病のリスクはハザード比1.42および2.03と高い，健康の回復と労働能力の低下に最も影響した後遺症は疲労と神経認知障害である，感染から1年後に不調の人のほとんどは18ヶ月後でも回復しない，ウイルスは嗅覚伝導路を伝播し，高齢者では眼窩前頭皮質まで進展して認知機能障害をきたす，です． ひとつめの論文は急性期の神経筋合併症についてですが，それ以外はlong COVIDです．COVID-19は認知機能障害（とくにアルツハイマー病）の危険因子になるという根拠がさらに蓄積されています．疲労と認知機能障害はその後の人生に大きな影響を及ぼすこと，さらに18ヶ月後まで経過を追っても回復が難しく不可逆的であることが示されました．ま
｢バーチャルでの展示会も、中途半端なハイブリッド開催も、無意味だ｣ ここのところの世界的な大規模イベントの変化は、この2年間の試みの｢結論｣を大手が言外に表現し始めているように感じる。 2020年の3月に新型コロナがパンデミックになっていると宣言されて以降、IT系の展示会はバーチャル開催が当たり前になった。しかし、2022年度に入って、完全にその揺り戻しとも言える、急速な変化が起こり始めている。テクノロジー業界における主要な大規模イベント（カンファレンス、展示会）の最新状況をまとめたのが以下の表だ。 主要な大規模イベント10個を一例として取り上げた。2020年〜2021年にかけてバーチャル開催が増加傾向にあったが、2022年は一転、リアル開催またはハイブリッドに移行しているのがよくわかる。 Business Insider Japan作成 例年9月の上旬にドイツの首都ベルリンにあるベルリン
ブログ記事の引用・転載はすべて自由です。その際、ページのリンクを示していただけると嬉しいです。以下でキーワード記事検索ができます。 4月11日。週末を桜の木の下で楽しむスウェーデンの首都ストックホルムの人々 ・TT News Agency/Anders Wiklund お花畑的思考の世界の中で 以前から「強固な都市封鎖と外出禁止対策などの実施期間が長引けば長引くほど、さらに死者が増えていく」というようなことを書くことがありました。 アメリカでは、ニューヨークなどを初めとして、都市封鎖が実施されてから、そろそろ３週間が経過しようとしていますが、その今日の報道は以下の通りです。 新型コロナ死者、１日で２１２９人と過去最多 米 CNN 2020/04/15 新型コロナウイルスの感染が拡大している米国で１４日、新型コロナウイルスによる死者は２１２９人となり、１日の死者数としては過去最多となった。こ
イーロン・マスクCEOが暴露した「ツイッターファイルまとめ」（The Twitter Files 要約） | ホットニュース (HOTNEWS)
イーロン・マスクCEOが暴露した「ツイッターファイルまとめ」（The Twitter Files 要約）更新日：2023-05-08拡散応援希望 2022年10月27日、イーロン・マスク（Elon Musk）氏がツイッター社を買収した。その際に強調したのが「言論の自由」だ。 新CEO（最高経営責任者）に就任した直後、彼は自らの信念に従い ツイッター社内の腐敗幹部らを追放。そして2022年12月2日より「Twitterファイル」の公開がはじまった。 Twitterファイル公開の目的は、長年 噂されてきたツイッター検閲の疑惑を解明すること。 そのために内部資料を数名のジャーナリストらに共有。段階的に公開していった。 今まさに、マスコミ、米政府、ビッグテック（巨大IT企業）らの、反民主主義的な関係が明らかにされつつある。 ※ 本稿は2023.3.29に初公開し、その後に追記をおこなった。 目次
インドも加わった上海協力機構 「上海協力機構」という中国、旧ソ連諸国を中心とした多国間組織があります。 先日中央アジアのウズベキスタンで総会が開かれ、2年ぶりの外遊を行った習近平主席が参加しました。 習主席とプーチン大統領が個別会談を行った事でも話題になりましたが、この上海協力機構の次の総会はインドで行われると聞いて驚きました。 インドは米国主導のクワッドの一角を占めているのではないでしょうか。 この上海協力機構の成り立ち、その発展について米誌Foreign Policyが「Why Xi Jinping Chose Central Asia for His First Post-COVID-19 Trip」（習近平が中央アジアをコロナ後の最初の外遊先に選んだ理由）と題した論文を掲載しました。 著者のRaffaello Pantucci氏は英国王立防衛安全保障研究所の上級研究員です。 For
これまでの記事 2021年2月18日：東京都の新型コロナウイルスの新規感染者数は順調に減っています（https://ima.hatenablog.jp/entry/2021/02/18/104500） 2021年4月30日：東京都の緊急事態宣言は5月11日には解除できないでしょう（https://ima.hatenablog.jp/entry/2021/04/30/183000） 2021年5月11日：東京都の緊急事態宣言は5月31日の解除も難しそう（https://ima.hatenablog.jp/entry/2021/05/11/210000） 2021年6月1日：東京都の緊急事態宣言を6月20日に解除するのはやっぱり難しいのでは（https://ima.hatenablog.jp/entry/2021/06/01/150000） 2021年6月21日：東京都の新規感染確認者数を7月
Profile─山田 祐樹 2008年，九州大学大学院人間環境学府 博士後期課程修了。博士（心理学）。日本学術振興会特別研究員（DC1），日本学術振興会特別研究員（PD），山口大学時間学研究所 助教（特命）などを経て2013年10月より現職。九州大学大学院人間環境学府行動システム専攻 准教授を兼担。専門は認知心理学。著書に『日常と非日常からみる こころと脳の科学』（共編著，コロナ社）など。 私たちは捕食学術誌をどう見ているのか 研究者が自身の研究成果を社会に伝える際の第一手段は論文である。そして現状，心理学界（ワールド）でおそらく最も重要視されているものは査読付き論文であろう。SNSでは，査読付き論文が学術誌に掲載されたことを喜ぶ報告が毎日のようになされている。今のところ，受賞，研究費の獲得，人事などにおける研究者としての評価には査読付き論文の本数や掲載誌のブランドとインパクトファクターが
The Interceptより。 最近の抗議で展開された可能性があるStingray監視技術のガイド。 キム・ゼッター 5月以降、全国各地の抗議者が警察の横暴に反対し、Black Lives Matter運動を支持して行進している中、活動家たちは上空に繰り返し現れる存在を目撃しました。謎の飛行機とヘリコプターが頭上をホバリングし、抗議者たちを監視しているようでした。5月末に司法省が発表したプレスリリースによると、麻薬取締局と米国連邦保安局は、抗議活動中に、司法省から法執行機関への詳細不明の支援を要請されたことを明らかにしました。数日後、BuzzFeed Newsが入手したメモに、この問題について、もう少し詳しく書かれていました。様々な都市で抗議行動が始まった直後、DEAは法執行機関に代わってBlack Lives Matterの抗議者を密かにスパイする特別な権限を司法省に求めていたことが明
ニューズウィークの日本版の多分次号に載るんじゃないかとは思うが、4月21日付のハンナ・オズボーンの記事、”WHY THE COVID-19 DEATH FORECASTS ARE WRONG（なぜCOVID-19の死亡予測は間違っているか）”という記事が興味深かった（参照）。ちょっとブログにメモしておきたい。参考までに試訳を付けたが誤訳しているかもしれないので、ご参考までに。 記事はCOVID-19について現状は不確かな情報しか得られないという側面や今後の政策的な対応などに言及してバランスのいい展開ではあるが、日本でも一部話題になっているが、ノーベル賞受賞の生物物理学者マイケル・レビットの、米国でも一部注目されている見解にも触れている。 Nobel laureate Michael Levitt, a professor of structural biology at Stanford
連載 私のコロナ史 第6回 感染症対策は科学的知見とともに、むしろそれ以上に社会や文化によって規定されている
飯島渉 コロナ禍の社会を感じる 2021年9月末をもって、日本のいくつかの地域に出されていた緊急事態宣言やいわゆる「まん防」（まん延防止等重点措置）が一斉に解除されました。4月25日に、東京・京都・大阪・兵庫を対象として発令された第3回目の緊急事態宣言は、対象地域がもっとも広がった8月27日からの段階では、21都道府県を対象としていました。9月末をもって全面的解除となったのは、たしかに感染状況が改善したこともあるでしょうが、政権交代を前提として、菅政権の成果を誇示し、岸田政権のための環境を整えるという意味もあったのでしょう。東京オリンピックやパラリンピックの開催を控え、期間延長や対象地域の調整が頻繁に行われたため、その経緯はかなり複雑です。政府関係の報告書として、「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言の実施状況に関する報告」（平成3年10月）が公表されていますが、正直なところ読みにくいです
Long COVIDに立ち向かう（下畑享良，髙尾昌樹，石井誠） | 2021年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
対談・座談会 下畑 享良，髙尾 昌樹，石井 誠 2021.12.20 週刊医学界新聞（通常号）：第3450号より 国内におけるCOVID-19の感染拡大から1年半が経過した。世界中でワクチン接種が進み，有望な経口治療薬が登場するなど，対応策が徐々に整備されつつある。一方で，治療後も症状が遷延するLong COVID（post COVID-19 condition，MEMO）が問題になっている。多様な症状が顕在し，そもそも適切な診断法や治療法も未解明なことから，診療が困難な現状にある。 Long COVIDについて現在どこまで明らかになっているのか。そして今後どのような対応が必要か。疾患を正しく認識し，医療者の叡知を結集してLong COVIDに立ち向かうことが求められる。 下畑 COVID-19流行の当初から，私は関連論文を読み込んで知見を集積し，SNSを通じて発信してまいりました。COV
Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 以下は CODE BLUE 2020 で発表された「Dissecting China's Information Operations with Threat Intelligence」を試訳したものです。 発表者：Che Chang, Silvia Yeh 発表日：2020年10月29日 目的 CODE BLUE を聴講後、復習をかねて以下の手順で翻訳しました。 Otter で YouTube の動画（英語版）を音声から文字へ変換 YouTube の動画の字幕と比較して単語の誤変換を修正 DeepL と Google Translat
イベルのヤフー記事はコメント欄が役にたつ
ヤフーニュースには、定期的にイベルメクチンを貶める記事が出る。 いや、意図的にイベルを貶めるだけの記事がバラまかれているのだ。 その典型例が昨日のこの記事。 イベルメクチン個人輸入に警鐘 「科学的根拠なし」 産経新聞 10月17日 →こちら 皆様にはコメント欄のほうを、じっくり、しっかり、読んで欲しい。 中傷記事が出るたびに、最新情報がコメント欄から入手できるのだ。 今や、大手メデイアよりも一般市民のほうが正しい。 国民はもう、大本営発表の欺瞞に気が付いているよ。 僕は、こんな記事を書くメデイアにこそ「警鐘」を鳴らしたい。 どうしてイベルが、ここまで攻撃されるのか。 それはイベルが効くと、ワクチンが使用できなくなるからだ。 アメリカも日本も、ワクチンは他に代替手段が無い時だけの特例承認。 もしも代替手段があれば、ワクチンが使えなくなってしまうからだ。 Emerg
4月7日、日本政府は新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために緊急事態宣言を発令しました。 外出自粛が広がり、人々の生活スタイルも働き方も大きく変わりつつあります。（弊社でも原則テレワークとなりました。） 今後CRMに関わる多くの人が直面するのは「この非常時下にお客様に何をどう伝えるべきなのか」という問題かもしれません。 今まで誰も経験したことがない環境変化の中で顧客とのコミュニケーションはどう変わっていくのでしょうか。 国家非常事態宣言の直後、米国ブランドはどう対応したか この事態が今後どう展開するのかを予測することはできませんが、3月以降急激に感染が広がり3月13日（金）に国家非常事態宣言が出された後の米国での様子は、これから日本で起きることを考える上で参考になるはずです。 その意味で3月15日（日）にGartnerのAugie Ray氏（以下「筆者」といいます）が投稿したこの記事には多
衰退しつつある優位を維持するため戦争に頼る苦境のアメリカ マイク・ホイットニー 2023年2月26日 Unz Review 人類の未来はウクライナの戦場で決定される。これは誇張ではない。アメリカとロシアの対立は、進化する多極システムの中で世界経済統合が拡大するのか、それとも「ルールに基づく秩序」が欧中心モデルに反対する敵を粉砕するのに成功するかを決定する。これがウクライナで起きていることであり、実際、最近政府が作成した国家安全保障関連文書は全てロシアと中国をアメリカ覇権に対する最大の脅威と特定している。たとえば2021年の議会調査局報告書「新たな大国競争:防衛への影響—議会の問題」という題名のこの短い抜粋をご覧願いたい。 ユーラシアにおける地域覇権国の出現を阻止するアメリカの目標は...(1)ユーラシアの人口、資源、経済活動を考えると、ユーラシアの地域覇権は極めて重要なアメリカ権益を脅かす
エルテスでは、24時間365日、AIと人の目でWeb上の投稿を監視し、 企業のレピュテーションに関わる情報を検知する炎上対策サービスを提供しています。 Webモニタリングについて 不確かな情報の実態 新型コロナウイルスにビタミンDが効果的であるという情報が拡散していますが、2月26日に 国立健康・栄養研究所は、「現時点ではそのような効果は確認されていません。手洗いなど、正しい予防を心掛けましょう」とTwitter上で注意喚起しています。 また、消費者庁からも「ビタミンDの摂取がコロナウイルス対策につながる」という表現を景品表示法（優良誤認表示）及び健康増進法（食品の虚偽・誇大 表示）の観点から改善要請等を行うと発表されています。 更に、4月28日に国立健康・栄養研究所は、「新型コロナウイルスにビタミンDが効く」等の情報に注意 (200428更新) を掲載して、再度注意喚起しております。 詳
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新型コロナウイルス 生活者の価値観・ 消費行動・働き方は どう変わるか 2020年5月12日時点版、東京 ROLAND BERGER COVID-19 STUDY（サマリー版） 2 RB COVID-19 STUDY_Consumer_サマリー版_1900.pptx RB COVID-19 STUDY_Consumer_サマリー版_1900.pptx Contents Page This document shall be treated as confidential. It has been compiled for the exclusive, internal use by our client and is not complete without the underlying detail analyses and the oral presentation. It may n
ジョーダン・ピーターソン - Wikipedia
ジョーダン・ベアレント・ピーターソン (Jordan Bernt Peterson、1962年6月12日生[1]) はカナダ人の臨床心理学者、作家、YouTuberで、トロント大学の心理学教授である[2]。2010年代後半に文化的および政治的問題に関する見解で広く注目され始めた。しばしば保守的と表現されている[3][4][5]。 カナダのアルバータ州で生まれ育ち、アルバータ大学で政治学と心理学の学士号で取得し、マギル大学で臨床心理学の博士号を取得した。アメリカのハーバード大学で教鞭を執った後、1998年にトロント大学の心理学教授となりカナダに戻った。1999年には最初の単著書籍である『Maps of Meaning: The Architecture of Belief』（意味の地図: 信念の構造）を出版し、この本はその後、彼の多くの講義の基礎となった。 2016年、ピーターソンは、カナダ
ビル・ゲイツ、新型コロナ、５G（EP3172319A1＝Coronavirus） - 日本を守るのに右も左もない
ビル・ゲイツ、新型コロナ、５G（EP3172319A1＝Coronavirus） 「戦争の危機であれば各国のリーダーはあらゆる手を尽くして戦争を回避するのに、病原菌の蔓延に関しては危機意識が薄い」と論じたのは、ビル・ゲイツだ。 そして欧州特許庁にはEP3172319A1という番号で2015年に特許を取得しているウィルスがある。特許の所有者は、イギリスの「ピルブライト研究所」だが、この研究所の大口資金提供者がビル・ゲイツの設立した「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」。このウィルスは今、コロナウィルスと呼ばれている。 以下、こちらより引用します。 Bill Gates calls on U.S. to lead fight against a pandemic that could kill 33 million (出典：2018年4月25日 Washington Post） 2018年4月28日に
病気よりも悪い？ - ココネ なう。
ココネ なう。 現在閉校中のココネ学園ですが、生徒たちは現在もいろいろな形で自習活動を続けています。お久しぶりの人もぜひ遊びに来てください♪ トップページページ一覧メンバー掲示板編集 病気よりも悪い？ 最終更新： kazuchan_withlove 2021年05月29日(土) 00:08:33履歴 Tweet 病気よりも悪い？ COVID-19 に対する mRNA ワクチンがもたらす予期せぬ結果を検証する 原文 International Journal of Vaccine Theory, Practice, and Research 著者 Stephanie Seneff Computer Science and Artificial Intelligence Laboratory, MIT, Cambridge MA, 02139, USA Greg Nigh Naturopath
The yen is depreciating rapidly. This is a side effect of the Shinzo Abe's ``Abenomics.'' 円安が急激に進行している。これは安倍晋三による「アベノミクス」の副作用である。 I will explain the side effects in a separate article at a later date. This time, I will explain ``Sonotanomics'', which was created to cover up the failure of ``Abenomics''. その副作用の説明は後日別の記事でしようと思う。今回は、「アベノミクス」の失敗を覆い隠すためになされた「ソノタノミクス」について説明する。 Sonotanomics refers to the
新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として 厚生労働省 や 首相官邸 のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 以下は、朝日新聞社に送った意見の転載です。元になる記事はこちらです。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 7月15日記事「フェミニズム『感じよく』存在感」の記事は興味深いものでした。フェミニズムを紙面で取り上げていただいたことは、とてもありがたく、感謝の念を抱いております。ただその一方で、記事中の、小宮友根氏が述べている内容について、少し、というか、かなりの疑問があります。意見を送らせていただきます。 インターセクショナリティ――― または、誰がマイノリティなのか＝＝記事より引用、小宮氏の言葉＝＝ 「女性としては差別されるけれど民
サーフィン世界最高峰大会CTツアー 第3戦（豪州ツアー第2戦目）ノース・ナラビーンにて、現在、世界ランク第4位の五十嵐カノア選手。（2021年4月18日撮影 PHOTOGRAPH BY © MASAHIRO HIRANO） 今年2021年2月、世界的な新型コロナウイルス感染症のパンデミックのなか、例年通り「全豪オープン・テニス」を開催し、成功させたオーストラリア。 その徹底した対策については、「全豪を成功させた主催者が語る東京五輪への懸念」に書いたが、現在も、サーフィンの国際大会「チャンピオンシップ・ツアー（CTツアー）」第2～5戦の全4戦を開催中だ。 また、国内スポーツにおいても、4月25日にメルボルンで行われたオーストラリアン・フットボールの試合で、観客動員数78,113人という、新型コロナウイルス感染症パンデミックが始まって以来の世界最高を記録した。 メルボルンで78,113人の観客
岡田正彦｜新型コロナのエビデンス
令和６年４月２９日 連絡先： 携帯 090-8257-9756 メール masahiko602@gmail.com 全体が４つのページに分割されています。各ページの 最後にある「以前のページへ」という文字をクリックすると、 更新日をさかのぼって閲覧することができます。 先週１週間の総アクセス回数： 6,136 テレビでは語られない世界の最新情報を独自に分析 正しい情報を偏りなく このページの最後に表示してある 目 次 から、以前の記事を閲覧する ことができます（青文字をクリック） 「ワクチンの真実とやさしい解説」はこちらの動画でどうぞ！ スマホで閲覧する場合→ （この動画は2021年2月19日に投稿したものですが、2022年7月、 突然、削除されてしまいました。その動画をそのまま米国の動画 サイトに再投稿したものが本編です。情報が何もなかった時期に 作成したものですから、不正確な表現も何か
「ガラパゴス」スイスチーズモデル考
ガラパゴス？スイス？どこのチーズ？と、混乱するようなタイトルをつけていること、まずお詫びいたします。 Twitterで話題になっている峰宗太郎氏によるスイスチーズモデルを表すのに、ガラパゴス化というビジネス用語が頭に浮かびます。 はじめに ガラパゴス化は、否定的にも肯定的にも使われている用語ですが、本稿では「日本で独自の進化を遂げたモデルが世界標準からかけ離れてしまう」という意味合いで用います。 スイスチーズモデルで #新型コロナ 予防をしていきましょう！👶一つ一つの対策は完全・100％ではありません。組み合わせることで高い予防効果を狙いましょう。 一つ一つにこだわりすぎず、しっかり対策を。#基本にもどろう pic.twitter.com/dKxxatBZvA — 峰 宗太郎 (@minesoh) August 2, 2021 私は、Twitterで見かけた峰氏のスイスチーズモデルの図に
COVID-19ワクチンに関する提言（第3版）
1 一般社団法人日本感染症学会 ワクチン委員会 COVID-19 ワクチンに関する提言 （第 3 版） はじめに 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大が進む中、わが国でもファイザーの COVID-19 ワクチン（コミナティ筋注）が 2021 年 2 月 14 日に薬事承認され、2 月 17 日か ら医療従事者へ、4 月 12 日から高齢者への接種が始まりました。5 月 21 日にはモデルナの COVID-19 ワクチンモデルナ筋注とアストラゼネカのバキスゼブリア TM 筋注が薬事承認さ れ、モデルナのワクチンは 5 月 24 日から大規模接種会場で接種が開始されました。 ワクチンはこれまで多くの疾病の流行防止と死亡者の大幅な減少をもたらし、現在もた くさんの感染症の流行を抑制しています。COVID-19 の感染拡大防止に、ワクチンの開発 と普及が重要であることは言うまでも
イギリスの大学教授が、新型コロナウイルスに対する集団免疫を獲得できる可能性について、否定的な見解を述べた。 ワクチンを接種していない人が感染する オックスフォード大学・ワクチン研究グループのAndrew Pollard教授は先日、新型コロナに関する全党議会グループの会合に出席した。 そこでPollard教授は下院議員らに対し「人口の95％がワクチンを接種すれば、麻疹（はしか）の感染の広がりを抑えることができるかもしれない。しかし同じことは、Covidには当てはまらない」と述べたという。 そして「このことは、未だにワクチンを接種していない人が、どこかの時点で、ウイルスに感染することを意味している」と警告した。 「ワクチンでは抑え込めない」 そもそも集団免疫とは、十分な数の人がワクチン接種か、もしくは過去にウイルスに感染することで抗体を持ち、残りの人々には病気が広がらない状態を指す。 しかし、
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