米国のニュースメディアのトレンドを俯瞰できる年次報告書“The State of the News Media” が，今年もPEJ（Project for Excellence in Journalism）から公開された。2004年から毎年発行されている報告書である。 Newspapers，Online，Network TV，Cable TV，Local TV，Magazines，Radioのニュースメディア別に，2007年までのデータを基に現況やトレンドを解説している。使っているデータは調査会社や協会などがネット上で公開しているものが中心であるが，ここまで広範に収集し整理してくれていると，とても便利である。メディアのトレンドを定性的に把握していても，それを立証する定量データがすぐに見つからない場合が多い。でもこの報告書をみれば，なんとかなりそう。 200ページを超えるボリュームたっぷりの

主要50雑誌の「部数激減（秘）データ」 元気なのは経済誌だけ。業界トップとなった小学館でさえエビちゃんに頼る「総負け」の惨状だ。 2007年8月号 DEEP 出版業界の売上高万年2位といわれてきた小学館が常勝・講談社をついに抜いた。しかし、これは副業の伸びに支えられた歪（いびつ）な勝利。出版業界はいま、「総負け」の氷河期に喘いでいる。 小学館の2006年度の売上高は1470億円と、ライバル・講談社（1456億円）を初めて上回った。だが、東京・一ツ橋の小学館本社から凱歌は聞こえず、創業以来の2位に転落した東京・音羽の講談社からも、反転攻勢の狼煙は上がらない。小学館にしても売上高が前年度比0.8％落ちており、勝ち取った首位ではなく、同5.8％減の講談社よりも落ち幅が小さかったにすぎないからだ。小学館のある幹部は「06年度は05年度並みの1480億円を目指したのに、結果は10億円下回った」と浮か

中国のポータルサイトに、日本でしかおそらく見ることができないであろう、日本人の特殊な行動について紹介する記事を掲載した。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）

2006年10月12日のエントリーで次のように書いた。（英国のインターネット広告費が）2004年に旧4大メディアの一角のラジオ広告費を追い抜いた。そして，昨年(2006年）は雑誌広告費を抜き去り，今年(2006年）は新聞広告費に追いつく勢いだ。まさに，ゴボウ抜きである。それだけではない。トップランナーのＴＶ広告の背中も見え始め，2010年にも追いつくという　2006年は予想通りの結果となった。英国では一足先に，年間のインターネット広告費が新聞広告費を追い抜いた。英Internet Advertising Bureau の発表によると，英国の年間インターネット広告費が2006年に20億ポンド（4760億円相当）に達し，19億ポンドの新聞広告費を抜き去った。前年比41.2%増と伸び率も凄まじい。目立つ傾向としては，検索広告が12億ポンドと全インターネット広告の5割以上も占めていることがある。

野村総研が1年ほど前に2011年までの、デジタル放送の世帯普及率を予測しています。(2005年12月） http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0512/07/news087.html 2006年度　883万世帯 2007年度　1490万世帯 2008年度　2214万世帯 2009年度　2883万世帯 2010年度　3512万世帯 2011年度　4052万世帯 日本全体では、5000万世帯ぐらいあるので、2011年度には19％、約1000万世帯がアナログ放送を見れないという予測です。このような予測があることが大事で、現状（今年）と2011年までの比較が可能になります。 （が、まずこの予測は相当楽観的だと思います。2007年度で約1500万世帯がすでにデジタル放送を見ている、という設定になっていますが、これはこの半分にすら到達しないと思います（地デジテレ

2006年も様々なニュースがありましたが、それをまとめてみました。いや、いろいろな事がたくさん起こった年でしたね。 YouTube、YouTube、YouTube Googleに2000億円近い金額で買収されたこともそうですが、これだけ短い間にこれだけのビデオコンテンツを集め、ユーザーの視聴習慣を完全に変えてしまったサイトもないのではないかと思います。さらに、様々な国や言語のコンテンツが公開され、今までにない真にグローバルなメディアであるといえます。これからはマスメディアとの連携を強めながら、“オンラインビデオの窓口”としての位置を押さえようとしているなか、MySpaceが対抗意識を見せ、Yahoo!が買収したJumpcutのように次世代のビデオ共有サイトも出始めています。 MarkeZine　近未来マーケティングガイド　第6回　独創するYouTubeに「待った！」をかける http://

阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2006年12月11日 [メディア論]インタビュー：池田信夫氏（3）通信と放送の未来 池田信夫氏のインタビュー第3回を掲載します。今回は空洞化しているテレビ局に、放送と通信の融合なんて語る資格も力もなくなってきたと、１対多の放送と、多対多の通信がどう仕切りわけすべきかをうかがいました。 ＊　　　＊　　　＊　　　＊　　　＊ 阿部　ライブドアや楽天が放送局を買収してまで欲しかったのは、放送局そのものではなくその利権です。通信と放送の融合をM&Aで乗り越えようとしたわけですが、一連の騒動をどうご覧になりましたか。 池田　正直何がやりたいのか分からなかった。仮にライブドアがフジテレビの買収に成功しても、それを使って何をしたいのかが見えてきませんでした。 ただ、制作プロダクションの中には、ライブドアがニッポン放送買収を仕掛けたときに非常に期待した人もいたよ

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ネット時代のメディア（コンテンツ）事業では，これまで以上に，コンテンツそのものよりもコンテンツアグリゲーションが重要になってくる。実際，そのような展開になっている。 ブロードバンド本番を迎えて，音楽から動画（映画，TV番組など）までのエンターテイメント産業でも，オンライン配信がコンテンツ流通の勢力図を塗り替えようとしている。その全体像を把握するのに格好のレポートが公開されている。　Bear Stearnsのアナリスト Spencer Wangがまとめたレポート“The Long Tail:Why Aggregation & Context and Not (Necessarily) Content are King in Entertainment”である。38ページのPDFファイルでこちらからダウンロードできる。 レポートの筋書きは目新しいものではない。だが，豊富な統計データをベースに図

Video sharing site YouTube has taken online viewing to the masses The online video boom is starting to eat into TV viewing time, an ICM survey of 2,070 people for the BBC suggests. Some 43% of Britons who watch video from the internet or on a mobile device at least once a week said they watched less normal TV as a result. And online and mobile viewing is rising - three quarters of users said they

Published since September 1843 to take part in “a severe contest between intelligence, which presses forward, and an unworthy, timid ignorance obstructing our progress.”