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マイクロソフトのOfficeを構成するWord、Excel、PowerPointの各文書ファイルは、複数のXMLファイルをZIP形式で圧縮したものだ(図1)。 図1 ごく一般的なWord文書。拡張子が「docx」のファイルだが、実体は複数のXMLファイルなどで構成されており、それをZIPファイルにまとめたものが専用の拡張子で扱われている
「サポート詐欺」が猛威を振るっている。サポート詐欺とは、偽のサポートセンター(テクニカルサポート)に電話をかけさせるネット詐欺である。電話を受けた偽のサポート担当者はユーザーのパソコンを言葉巧みに乗っ取り、架空のサポート料金などをだまし取ろうとする。 セキュリティーに関する相談を受け付けている情報処理推進機構(IPA)には、サポート詐欺に関する相談が2023年から急増。2025年第1四半期にも1000件以上が寄せられた。 そんなサポート詐欺に新たな手口が出現した。米Apple(アップル)など有名企業の正規のWebサイトに、偽サポートセンターの電話番号を表示させるというのだ。 一体、どのような手口なのだろうか。 従来の手口は「偽の警告画面」を表示 サポート詐欺の基本的な流れは次の通り。ユーザーがWebページ中のリンクや画像、広告などをクリックすると、攻撃者が用意した「わなページ」に誘導される
米国時間2025年6月9日から13日まで開催された米Apple(アップル)の開発者向けイベント「WWDC25」では、各デバイス向けの次期OSが発表された。同時に次世代ユーザーインターフェース(UI)「Liquid Glass(リキッドグラス)」を全OSで採用することが明らかになった。 アップル製端末のOSはこれまでも大きなデザイン変更を繰り返してきた。だが全OSが一斉に刷新されるのは今回が初めてである。Liquid Glassとは何か、そしてなぜ全てのOSに導入されるのか。その背景を考察する。 iOSは過去にもデザインを変更 まずは、iOSがこれまでに経験してきたデザイン変更を振り返ろう。イベント冒頭では「最後の大きなデザイン変更は、『iOS 7』の時でした」と紹介された。これが1回目の大規模なデザイン変更だった。iOS 7は「iPhone 5s」の発売に合わせて、2013年9月にリリース
2025年5月5日でサービスが終了したインターネット電話の「Skype」。一時はインターネットを介した音声・ビデオ通話サービスとして誰もが使っていたSkypeが、米Microsoft(マイクロソフト)の「Teams」への統合を経て、なぜ終了してしまったのだろうか。
「AI(人工知能)が人の仕事を代替する」「AI同士が自律的にやりとりをして業務を遂行する」――。こうした世界はもはや絵空事ではなく、ごく身近な世界で現実化されつつある。そう感じさせる事例を2025年5月、SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)ベンダーの社長がSNSに投稿していた。【会社の電話受付をAIにしました】というタイトルで書かれた投稿には、AIが業務にもたらす近未来が凝縮されていた。投稿者はBizer(バイザー、東京・千代田)の畠山友一社長。畠山社長には以前取材でお世話になり、SNSでつながっているので早速取材を申し込み、直接話を聞いた。 電話代行サービスからAI受付電話に切り替える Bizerはチームのタスクを管理するSaaS「Bizer team」を開発・提供するベンダー。畠山社長が会社を設立した当初はビズグラウンドという社名で、バックオフィス業務を支援するSaaS「Biz
他人からもらったExcelのシートは、どこに数式が入っていて、その数式がどのセルを参照しているのか、分かりにくいものがよくある。このような場合、「数式」タブにある「数式の表示」や「参照元のトレース」などを用いるとシートの構造を理解しやすくなる。下記の表を例にこれらの機能を試してみたい。
新たなフィッシングの手口が報告された。フィッシングメールの送信元は米Google(グーグル)のメールアドレスで、送信ドメイン認証もパスする。またメール中のURLから誘導されるWebサイトもグーグルのドメインだ。 メールには、法執行機関から召喚状が発行されたと書かれている。メール中のURLに慌ててアクセスすると偽のログインサイトに誘導され、Googleアカウントとパスワードの入力を盗まれる。 だまされて当たり前。あまりにも巧妙な仰天の新手口を解説しよう。 「DKIMリプレイ攻撃」で認証をパス メールの送信元を詐称するフィッシングは以前から存在する。それを見抜くために開発された技術の1つが送信ドメイン認証である。送信ドメイン認証を用いれば、受信したメールが正規の送信元から送られてきたかを検証できる。SPF、DKIM、DMARCの3種類があり、主なメールサービスでは全て実装されている。 だが、送
電話を使用したフィッシング詐欺であるボイスフィッシング(ビッシング)の被害が拡大している。攻撃者側は自動音声を使って銀行など金融機関を装い、企業から口座情報を直接聞き出したり、偽サイトへ誘導して入力させたりして盗む犯罪手法だ。 2025年3月には、第三セクターの山形鉄道が山形銀行を装う偽の自動音声電話にだまされ、約1億円の不正送金被害を出した。山形銀行以外にも様々な金融機関を偽った被害報告が相次いでいる。社長の声をAI(人工知能)に学習させた偽電話など、新たな手法も登場しているという。 「不正送金の最大被害額は約5000万円。被害総額は約1億円に上る」(琉球銀行の具志孝一郎ペイメント事業部次長)。2025年4月1日、琉球銀行は法人ネットバンキングの「りゅうぎんBizネット」を利用したボイスフィッシングによる不正送金被害が複数発生したと発表した。 偽サイトのURLに誘導 攻撃者は沖縄県内の複
携帯電話の「偽基地局」問題が注目を集めている。2025年4月中旬にSNS上で話題を呼び、4月15日には村上誠一郎総務相の閣議後記者会見でも質問が出た。村上総務相は「個別具体的な内容については回答を差し控える」としたものの、「都内周辺などで携帯電話サービスへの混信事案が発生していることは把握している。現在、関係機関と連携して対応に当たっている」と実質的に認めた。 日経クロステックが携帯電話大手に問い合わせたところ、全社が状況を把握しており、総務省など関係各所と連携しているとした。ただ総務省と同様、被害の有無や手口などの詳細については「回答できない」とのことだった。 ある携帯大手関係者によると、総務省には2025年1月時点で通報済み。捜査機関と共同で摘発に向けた準備をまさに進めている最中だったという。SNSで指摘されている通り、犯罪者はクルマに偽基地局を積んで繁華街を移動し、つながったユーザー
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