医者のプロフィールを見れば一発で分かる…医師･和田秀樹が断言する｢いい医者｣を見分けるシンプルな方法 ｢専門医の肩書｣を安易に信用してはいけない
医療業界の諸悪の根源は「専門分化」である 現在、大学病院を中心とする医療業界にはさまざまな課題がありますが、中でも私がまず問題視したいのは、専門分化による診療です。 大学病院に行くと、「呼吸器内科」「循環器内科」「消化器内科」「心臓外科」「消化器外科」など臓器別の科が無数にあるのを目にします。現在の日本の医療業界では、こうした各臓器によって専門特化した診療がスタンダードになっています。 医学が進歩する中、臓器別に特化した研究や臨床を続けると、各臓器に関する知識が深まり、プロフェッショナルが育成され、医療レベルが上がりやすくなります。難病を患った時は、その臓器の専門医に見てもらったほうがより良い治療を受けられるし、誤診も少なくなるはずです。 専門分化型の診療の何が悪いのか……と思われるかもしれません。ところが、これらの診療スタイルが効果を発揮するのは、あくまで「一つの病気」を患った場合の話で
｢やせたい｣→｢毎朝ランニング｣は全然ダメ…キーエンス社員が課題解決のために"真っ先に取り組むこと" ｢原因｣がわからなければ､何をやっても徒労に終わる (3ページ目)
数値化することはむしろ「人間味」をもたらす 私たちは「数値化すべき」と言われると、何か非人間的な印象を受けてしまいがちですが、実は逆なのです。行動を数値化することで無駄な努力を減らせますし、成果もはっきりしますから手応えを感じられます。 実際、キーエンスの離職率は3～5％台で推移していますが、これは厚生労働省が発表した令和3年度の離職率である13.9％よりもかなり低い数値になっています。 同じく厚生労働省が発表している同年度の産業別離職率では製造業が9.7％となっていますから、業界内で比べても大きく下回っています。 この離職率の低さの要因の一つに、数値化によって逆に社員の「不要なストレスやプレッシャー」を排除できていることが関係しているかもしれません。 仮に「結果」が振るわない場合でも、「原因」が客観的にわかりますから、安心して次の手を打つことができます。 つまり、「行動を数値化する」こと
｢やせたい｣→｢毎朝ランニング｣は全然ダメ…キーエンス社員が課題解決のために"真っ先に取り組むこと" ｢原因｣がわからなければ､何をやっても徒労に終わる (2ページ目)
原因がわからなければ、どんな解決策も無意味 先ほど、原因の特定もなしに、「それならクロージングトークを強化しよう」という意見が出た例を出しました。 このように、多くの人は「行動の見える化」をせずに、すぐに「How（解決策）」を考えることに注目してしまいますが、そうすると成果の出ない「無駄な努力」ばかりをすることになってしまいます。 たとえば、私はダイエットを試みたことがありますが、当初は「動いていれば痩せるだろう」という大雑把な考えで朝のランニングを始めました。ところが一向に効果が出ません。 そこで、調べてみると、そもそも私はランニング程度では補えないほどに、1日の摂取カロリーが高いことがわかりました。つまり、最初から課題設定が間違っていたのです。 「結果」を出すためには、「結果が出せない原因（課題）」を特定し、改善する必要がありますが、ここで最も重要なのは「How（解決策）」よりも「Wh
｢やせたい｣→｢毎朝ランニング｣は全然ダメ…キーエンス社員が課題解決のために"真っ先に取り組むこと" ｢原因｣がわからなければ､何をやっても徒労に終わる
“キーエンスの数値化”とは、いわば「プロセスの数値化」です。 たとえば、「受注件数○件」を目標とする営業であれば、受注（結果）に至るまでの「DM→電話→アポ→面談→商談化」の各プロセス（行動）を分解します。 「採用人数○人」を目標とする人事であれば、採用（結果）に至るまでの「応募→書類選考→一次面接→二次面接→最終面接→内定承諾」の各プロセス（行動）を分解します。 そして、それぞれのプロセス（行動）に数字的目標を立て、日々その実績を記録していきます。 こうして、結果に至るまでの自分の行動を分解し、数値化することで、自分の行動のどこにボトルネックがあるのかが見えてきます。そのボトルネックを解消していくことで、「仕事の結果」を最大化していきます。 これが“キーエンスの数値化”です。 「もっと受注件数を上げるように」と言われても… そもそも、なぜこうして「自分の行動」を見える化しないといけないの
政権交代の兆しが見えてきた…｢自公政権はイヤ｣の受け皿になれなかった野党勢力が変えるべきこと ｢消費減税の呪い｣から解かれつつある (4ページ目)
政権交代の兆しが見えてきた…｢自公政権はイヤ｣の受け皿になれなかった野党勢力が変えるべきこと ｢消費減税の呪い｣から解かれつつある 自公政権に対峙できるまとまりができつつある 筆者はこれまで、衆院選を「自己責任社会を目指す自民」vs.「支え合いの社会を目指す立憲など」の2大政治勢力による選択肢の提示であるべきだと、たびたび指摘してきた。その意味で、立憲をはじめ野党各党と市民連合が「立憲共産党」などのネガティブキャンペーンにひるむことなく、ともかくも21年の前回衆院選のレベルまで協力関係を再構築できたことは、高く評価したい。 「自公政権vs.立憲など4野党」の2大政治勢力による「社会像の選択肢の提示」という意味でも、望ましい流れだと考える。 しかし、2021年衆院選の段階では「ここまで」で良かったかもしれないが、現在の政治状況はもしかしたら、立憲に「それだけではすまない」行動を求め始めるかも
政権交代の兆しが見えてきた…｢自公政権はイヤ｣の受け皿になれなかった野党勢力が変えるべきこと ｢消費減税の呪い｣から解かれつつある (3ページ目)
政権交代の兆しが見えてきた…｢自公政権はイヤ｣の受け皿になれなかった野党勢力が変えるべきこと ｢消費減税の呪い｣から解かれつつある 「消費減税でなくとも低所得者支援はできる」ことに気付いた 以来立憲は、消費減税について以前にも増して慎重な姿勢をとっている。立憲は11月に発表した新しい経済政策で、物価を上回る3％の名目賃金上昇率の実現や教育無償化の推進、中小・零細企業への公的助成による「最低賃金1500円」の実現、非正規雇用の処遇格差是正、再生可能エネルギー産業への大規模投資などを打ち出したが、消費税については「現行の軽減税率制度を廃止し、給付付き税額控除を導入する」と記述するにとどめた。 消費税が持つ「逆進性の高さ」について、減税そのものではなく、税率を下げずに富裕層から多額の消費税を徴収した上、低所得者に減税分を還付する形で対応する、という内容だ。 「消費減税をしなくても（しないほうが）
政権交代の兆しが見えてきた…｢自公政権はイヤ｣の受け皿になれなかった野党勢力が変えるべきこと ｢消費減税の呪い｣から解かれつつある (2ページ目)
共産、社民、れいわとの関係再構築が進む まず、前回の2021年衆院選でも候補者一本化で協力した共産、社民、れいわ新選組との関係再構築だ。4党は12月7日、野党共闘を支援してきた「市民連合」がまとめた5項目の共通政策の要望書を受け取り、基本的に合意した。 要望書は、 ① 憲法も国民生活も無視する軍拡は許さない ② 物価高、燃料高騰、円安、不公平税制を放置せず、市民の生活を守る経済政策を行う ③ だれもが個人として尊重されるよう、ジェンダー平等・人権保障を実現する ④ 将来世代へと繋げるために、気候変動対策を強化し、エネルギー転換を推進する ⑤ 権力の私物化を止め、立憲主義に基づく公正で開かれた政治を行う ――の5点からなる。 市民連合は次期衆院選に向け、共通政策を土台に4党が候補者の一本化を進めるよう要望。各党は「力合わせができる土台が整った」（岡田克也・立憲民主党幹事長）、「自公政権の腐敗
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