フロイトが提唱したカウンセリング法が、必ずしも最善とは言えないワケ
ただ対話を続けることによって統合失調症などの精神疾患にめざましい効果をもたらし、国際的に注目されているケア手法「オープンダイアローグ（開かれた対話／Open Dialogue：OD）」。前編では、その特徴についてお伝えした。後編となる今回は、この手法による治験を国内で進めている筑波大学医学医療系保健医療学域社会精神保健学の斎藤環教授に、オープンダイアローグの統合失調症以外の精神疾患への適用や、社会での活用の可能性について聞く。 1対1のカウンセリングは「人工的で不自然な関係」 国内での普及に努め、研究を行っている筑波大学医学医療系の斎藤環教授は、これまでオープンダイアローグ（OD）による治験を約20例行っている。実費診療にも関わらず予約希望者が殺到しているため、対話療法10セッションを含む1クール限定で行っているのが現状だ。「15年に及ぶ幻聴があったある患者では、ODと並行して減薬を進めま
「核変換」を利用した産業用加熱装置、2030年以前に量産へ - ニュース - メガソーラービジネス : 日経BP
「核変換」を利用した産業用加熱装置、2030年以前に量産へ 「ヒート・モジュール」のプロトタイプ作製し、実証開始 原子核変換に伴う熱の放出を利用する加熱装置の製品化が目前に迫っている。新エネルギー関連のベンチャー企業、クリーンプラネット（東京都千代田区）が量産を前提としたプロトタイプを製作し、現在、実証試験を続けている。2030年までには川崎市内にパイロットプラントを建設し、量産体制を整える計画だ。 クリーンプラネットは2012年に設立され、2015年に東北大学と共同で仙台市内に設立した同大学電子光理学研究センター内「凝縮系核反応研究部門」と、川崎市にある製品開発拠点で、「量子水素エネルギー（Quantum Hydrogen Energy＝QHe）」の実用化に取り組んでいる。 「量子水素エネルギー（QHe）」とは、ナノサイズの構造を持つニッケルベースの複合金属材料に少量の水素を吸蔵させて加
最大寿命250歳を目指す抗老化研究とは
米国を中心に世界では、「老いなき体」を手に入れようとする老化研究ビジネスが進みつつある。その動きを見据え、国や分野を超えた研究者のネットワークを構築しながら、「若返り」を目指した先進的な研究と社会実装化を進めているのが慶應義塾大学医学部精神・神経学教室特任講師の早野元詞氏だ。世界的なベストセラー『LIFESPAN老いなき世界』の著者、米ハーバード大医学大学院のデビッド・シンクレア教授の研究室で、老化モデルマウス「ICE（アイス）マウス」を開発した経歴を持つ。現在進めている若返り研究の成果と社会実装化の構想について、早野氏に聞いた。 サルコペニアなど老化によって進む病気の治療を若返りの突破口に 早野氏がICEマウスを開発する過程で明らかにしたのは、遺伝子のDNAの特定の部分に傷がつくと、細胞がそれを「エピゲノム」という形で記憶し、スイッチが入ったように老化が加速することだ。例えば、若い頃に日
デカフェコーヒーがつくる健康市場と産地の未来 スタートアップが「おいしくない」を払拭 | 未来コトハジメ
全世界で1日あたり22.5億杯が飲まれているというコーヒー。ここ日本は世界第4位の消費国だ。この有望市場に、特徴的なスタートアップ企業が参入した。コーヒーの輸入販売を手がけるストーリーラインだ。スペシャルティコーヒーの輸入販売事業のほか、ルワンダにある生産農場への技術支援、健康市場の盛り上がりを受けたデカフェの開発など、多面的な取り組み内容が特徴だ。デカフェ化の技術開発では東北大学と組み、味に不満感がつきまといがちなデカフェコーヒーのイメージを刷新しようと挑む。近未来を見据えたしたたかな市場戦略とSDGs（持続可能な開発目標）の視点を併せ持ったコーヒースタートアップの事業を通じて、同社が紡ごうとしている「幸せな（コーヒービジネスの）物語」のビジョンに迫る。 2018年7月に設立されたストーリーライン株式会社は、高品質なスペシャルティコーヒーの輸入販売に特化したスタートアップである。現在、こ
3.11以来の電力不足でも国が節電要請を出さないワケ｜日経エネルギーNext
原子力発電所事故が起きたわけでもない。発電所で直下型地震が起きたわけでもない。だが、日本は今、3.11以来の電力不足の中にいる。それでも政府は節電要請を出すことに難色を示している。 2020年12月末に電力不足は顕在化し、新年三が日が明けてから、いつ停電が起きてもおかしくない綱渡りの状況が続いている。 今回の電力の逼迫には複数の要因がある。本誌で既報の通り、寒波による冷え込みで電力需要が増加したこと。加えて、火力発電燃料のLNG（液化天然ガス）の不足がある（「電力市場の異常な高騰はまだまだ続く？ LNG供給に乱れ」）。 電力広域的運営推進機関は1月6日に初めて、発電所を最大出力で運転し、余った電力は卸電力市場に流すように「最大出力運転」の指示を出した（「狂乱状態のJEPX、広域機関が最大出力発電を初指示」。 全国の電力会社が電力を融通し合い、素材系企業などが保有する自家用発電機にも発電を依
新型コロナの接触確認アプリCOCOAは、どうあるべきだったのか？
COVID-19対策接触確認アプリ「COCOA」は残念ながら不具合が報道されて話題になりました。そのOSS開発については、誤解が蔓延しているようです。今回はOSSと社会との関係について考察します。（まつもと ゆきひろ） 昨今の新型コロナウイルス感染症の広がりを防ぐ手段の一つとして導入されたのが、接触確認アプリ「COCOA」（COVID-19 Contact Confirming Application）です。 このアプリケーションは、プライバシーを維持したまま、ユーザー同士の接触を記録します。もし過去14日の間で、距離1m以内に15分以上とどまっていた人が、後に感染が分かれば通知してくれます。 もし社会全体で6割以上の人がこのアプリを使えば、大幅な感染拡大の抑制が期待されるとのことでした。 COCOAはAndroid版とiOS版が提供されていますが、日本では2020年現在、スマートフォンユ
筐体を開けると「アシナガバチの巣」、パネルの裏には「スズメバチの巣」 - トラブル - メガソーラービジネス : 日経BP
このシリーズでは、エネテク（愛知県小牧市）が、太陽光発電所の点検やO&M（運用・保守）サービスを担う中で対応してきたトラブル事例を紹介している。同社は、2007年に創業した電気設備工事会社で、太陽光発電の施工も多く手掛けてきた。O&Mサービスでは、点検時に原因分析だけでなく、状況によっては、その場で不具合の原因を解消するといったワンストップの対応が特徴となっている（関連コラム）。 今回は、発電設備の筐体の中に、大きなハチが巣を作っていた例を紹介する。スズメバチなどは夏に向けて大きな巣を作り、凶暴になってくる。夏から秋にかけてが、とくに注意が必要な時期になる。 ハチが巣を作っていたのは、パワーコンディショナー（PCS）のコントロールパネルを収納した筐体の中だった（図1）。
ウナギを絶滅させないために 今、日本人ができること | 未来コトハジメ
「日本人は、いつまで鰻を食べられるのか」ーー毎年、土用の丑が近づくたびにこう思う人は多いのではないか。今年１月に報道された、ウナギの稚魚であるシラスウナギの歴史的不漁は衝撃的だった。ただでさえ減り続けている漁獲量が前年の十分の一近くにまで落ち込んだのだ。「絶滅」の文字が頭にちらついた関係者もかなりいたはずだ。その後、持ち直したことで話題に上らなくなったが、それでも今年の国内の漁獲量は8.9トンと2013年の5.9トンに次ぐ史上2番目に少ない大不漁なのだ。一方で、外食チェーンやスーパーなどではうな丼や蒲焼きが気軽なメニューとして扱われている。親を獲り、稚魚も捕る。その傍らで大量消費が続く。こうした圧力が加えられた魚種はいつ絶滅してもおかしくない。ここでは、ウナギ生態研究の第一人者であり、ウナギ博士として知られる日本大学生物資源科学部の塚本勝巳教授に、ニホンウナギが置かれている現状と、これを絶
オリンピック後のまちづくりビジョンを官民の若手で策定、東京都 | 新・公民連携最前線 PPPまちづくり
東京都は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の後を見据えた「東京ベイエリアビジョン」（仮称）を策定する。7月20日に小池百合子・東京都知事が発表した。2019年上半期までに中間報告およびパブリックコメントを行い、2019年12月をめどにビジョンを策定する。 ビジョンの基本コンセプトは次の3つ。 東京、日本の今後の成長を創り出す場所として、東京ベイエリアを世界に発信する 東京ベイエリアを鳥の目で俯瞰し、各地域の特色をより活かす 官民連携のもと、次世代を担う若手の視点や自由な発想を活かす 小池都知事はベイエリアについて「今後、東京2020大会のレガシーが根付くまちづくりが進展していくことに加えて、新たなブランドの創出・交流拠点としての築地、そして環境先進都市のモデルケースとしての晴海、それから市場の活気とにぎわいを活かす豊洲など、さまざまな個性を有して、そして次世代に向けて大きな
久屋大通公園の再整備・運営に三井不動産G、名古屋市
名古屋市は2月14日、久屋大通公園（北エリア・テレビ塔エリア）の整備・運営事業者に、三井不動産を代表とする企業グループを選定したと発表した。ほか構成団体は大成建設、日建設計、岩間造園の3社。事業期間は基本協定締結から2038年2月末日まで。 名古屋市では、久屋大通公園の北エリア・テレビ塔エリアの再生策として、都市公園法第5条の3の規定に基づくPark-PFIを導入。同エリアに飲食や物販などの収益施設、園路や広場などの公園施設を整備し、全域を管理運営する事業者を公募していた。 公開プレゼンテーションを経て選定された三井不動産グループの提案は、公園を「サステナブルな発展を底支えするインフラ」に再生する、というもの。北エリアに床面積1996m2、テレビ塔エリアに5410m2の店舗などを設置。テレビ塔を中心とした景観軸の形成、合計1万m2の5つの広場とテラスの整備、イベント開催の促進などを打ち出し
「酒場の水問題」、居酒屋で水ばかり頼む人を許せますか？ | カンパネラ
酒場から社会が見える・第1回：可処分所得の減少、ネットの普及…裏に潜むものは？ 文／写真：須田 泰成 09.17.2015 居酒屋で無料の水道水を頼む客と店のトラブルが増えている。その是非をめぐりネットでも議論が白熱した。都内の居酒屋に取材すると、「酒場の水問題」の複合的な原因が見えてきた。 居酒屋やダイニングバーで水（水道水）を飲み、アルコールドリンクもソフトドリンクも注文しない客が増えている。お金を払うのは、食べ物だけ。この夏、その是非を巡って、質問サイトなど一部のネット上で議論が白熱した。そこでは酒場で水を飲むことを容認する派・しない派それぞれの様々な意見が見られた。 筆者は2003年以降、共同経営も含めて4軒の飲食店（いずれも酒類を提供する店で、バーを含む）の立ち上げを経験した。また東京・世田谷区経堂エリアの個人店を応援するWebサイト「経堂系ドットコム」を2001年から運営しなが
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