Published 2022/06/06 11:22 (JST) Updated 2022/06/06 11:39 (JST)

西原理恵子について、思っていたことを適当に書く。ちなみに私は1985年生まれで東京の僻地でぬくぬく生まれ育った軟弱な人間。 今手元に本がなくて時系列は間違ってると思うからその辺はいい感じに脳内保管してくれると助かる…。 西原理恵子との出会いはもうよくおぼえていない。多分ダヴィンチとかカルチャー誌に載っていたのを読んで興味を持ったんじゃないかと推測している。 私はいろいろあって学校に行けない子供だったので、午前中に図書館に逃避し、そこで西原理恵子の本を借りたり、その帰りのブックオフでお小遣いで買ったりしていた。なので、売り上げに貢献していない読者だと思う。本当にそれは申し訳ない。 話を戻すと、最初に買ったのは「まあじゃんほうろうき」だったと思う。何故これだったかというと、単純にブックオフで全部100円で買えたから。 中学生くらいの私(今から22年前だ…時間の流れ怖っ)にはめくるめく世界だった

夏の参院選山口選挙区（改選数1）に立憲民主党から立候補すると表明した安倍晋三元首相の元秘書秋山賢治氏（52）が、自宅の玄関付近に異臭のする液体のようなものがまかれたのに続き、立民の事務所に止めていた立民関係者の車も同様の嫌がらせに遭ったとして、立民側が山口県警に被害届を提出していたことが5日、関係者への取材で分かった。 秋山氏の山口県下関市の自宅前に張っていたポスターが剥がされて破棄される被害にも遭ったとしている。 立民関係者によると、5月24日、下関市内の自宅の玄関付近に異臭のする液体のようなものが約2メートルにわたってまかれているのが見つかった。28日には自宅前に張っていたポスターが剥がされ車庫内に捨てられていた。6月3日には下関市内の事務所の駐車場に止めてあった立民関係者の車に異臭のする液体のようなものがかけられ、傷を付けられたという。 立民県連は「民主主義を脅かす愚行で断じて許され

韓国軍は、北朝鮮が5日、短距離弾道ミサイル8発を発射したのに対抗して、6日朝、アメリカ軍とともに、同じく8発の地対地ミサイルを日本海に向けて発射し、核・ミサイル開発を加速する北朝鮮を強くけん制しました。 韓国軍は5日午前、北朝鮮が首都ピョンヤン郊外のスナン（順安）など4か所から日本海に向けて、30分あまりにわたって、短距離弾道ミサイル合わせて8発を発射したと明らかにしました。 韓国軍の合同参謀本部は、北朝鮮に対抗して、アメリカ軍とともに、6日午前4時45分ごろからおよそ10分間、北朝鮮が発射したのと同じ8発の、地対地ミサイル「ATACMS」を、日本海に向けて発射したと発表しました。 この中で韓国軍は「北がさまざまな場所からミサイルで挑発しても、常に監視態勢を維持し、発射地点などを直ちに精密攻撃する能力を備えていることを示した」として、核・ミサイル開発を加速する北朝鮮を強くけん制しました。

ロシア軍は5日、ウクライナの首都キーウをミサイルで攻撃しました。 一方、東部ではウクライナ側の激しい抵抗が続き、ロシアのプーチン大統領は「もしウクライナに射程の長いミサイルが供与されれば、われわれは攻撃する」と述べ、軍事支援を強める欧米をけん制しました。 ウクライナの首都キーウで5日、ミサイルによる攻撃があり、ウクライナ軍は、カスピ海上空を飛行していたロシア軍の爆撃機が5発の巡航ミサイルを発射したことを明らかにしました。 このうち1発はウクライナ軍によって迎撃されましたが、地元メディアによりますと、残りの4発が鉄道車両の修理工場に着弾し、作業員1人がけがをしたということです。 一方、東部では、攻勢を強めるロシア軍に対し、ウクライナ側の抵抗が続き、内務省が管轄する準軍事組織「国家親衛隊」は5日、ロシア側の戦車や装甲車を次々と破壊する動画をSNSで公開しました。 ウクライナ軍の参謀本部は、2月

就職活動中の学生によるＳＮＳへの投稿を、企業が採用時に活用しようと調査する動きが広がっている。特に注目されているのが、学生が本名で作っているアカウントとは異なる、匿名の別アカウントだ。通称「裏アカ」と呼ばれ、悪口や本音など、実名では書きづらい内容をあけすけに投稿しているケースが多い。調査会社は、本名のアカウントに掲載されている情報などを手掛かりに、早ければ数十分で学生の裏アカを特定することもある。取材を進めると、調査会社に頼る企業側の本音や、コロナ禍で需要が伸びる背景が見えてきた。（共同通信＝大野雅仁） ▽「半数以上のアカウントに問題」 東京都千代田区にある雑居ビルの一角。ＳＮＳ調査などを手がける民間会社「企業調査センター」のスタッフが黙々とパソコンに向かっている。調査対象の学生のアカウントを割り出し、投稿内容をチェックする作業だ。「名前や誕生日、友人のアカウントからたどっていくこともある

AV新法に反対する集会で掲げられたプラカード。参加者の多くが「性暴力に反対」を表す紫色の風船を手にしていた＝東京都新宿区で2022年5月22日、宇多川はるか撮影 アダルトビデオ（AV）の出演被害防止・救済に向けた法案は衆院本会議を全会一致で通過し、参院に送られた。新法案を巡っては、性暴力や性的搾取の撲滅という共通の目的で活動してきた支援者、弁護士らの間でも、意見は大きく割れた。被害救済を初めて明文化することに「画期的」と評価する声もあれば、売春防止法が禁止する「（金銭授受を伴う）性交を合法化するのでは」という懸念の声も上がった。議論は尽くされているか――。【宇多川はるか】 新法案の内容は 超党派議員が5月13日にまとめた「AV出演被害防止・救済法案」（https://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_gian.nsf/html/gian/honbun/houa

政府は経済政策として投資環境を改革し、個人の金融資産を「貯蓄から投資」にシフトさせる実行計画案をまとめましたが、「投資に回す貯蓄がない」という人が34%であることがこの土日に行ったJNNの世論調査で分かりました。 世論調査で「今後、貯蓄を投資に回そうと考えるか」聞いたところ、 ●投資に回そうと思う23% ●投資に回そうと思わない40% ●投資に回す貯蓄がない34% という結果となりました。 岸田総理は個人の金融資産を貯蓄から投資にシフトさせる「資産所得倍増プラン」を掲げていますが、世論調査では「貯蓄から投資」へ資産を回そうと考えている人が23%と、およそ4人に1人という結果となり政府には「投資を促す環境整備」や「金融リテラシー教育」の推進、また、投資するための原資となる給与水準の向上への取り組みなど課題が突きつけられた形です。 【調査方法】固定・携帯電話による聞き取り（RDD方式） 全国1

5月13日、富山地裁は、女性と同意なく性交し、けがをさせたとする事件の裁判で被告に無罪を言い渡しました。同意があったかどうかをめぐる「無罪判決」が全国で注目を集めている中、県内では新たな市民団体が立ち…

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日本の電気が足りていない。次の冬の寒さが厳しければ一般家庭で約110万世帯分の電気が全国で不足する見通しだ。火力発電所の休廃止が相次ぎ、原子力発電所の再稼働は遅れた。ロシアからの燃料調達も不透明感が高まる。東日本大震災以来の節電頼みの需給調整は限界に達した。ウクライナ侵攻や資源高によるエネルギー危機が、抜本改革を放置してきた日本を直撃している。予備率マイナス、2年連続の異常事態「主要7カ国（

れいわ新選組の山本太郎代表が衆院議員を辞職し、今夏の参院選への出馬を発表した。ジャーナリストの尾中香尚里さんは「党の戦略として衆院議員をわずか半年で辞職するのは選挙の私物化に他ならない。その様子を面白おかしく報じるマスコミの罪も重い」という――。 選挙をゲームのようにもてあそぶ山本太郎代表 衆院議員を辞職して夏の参院選への出馬を表明していたれいわ新選組の山本太郎代表が、5月20日の記者会見で、ようやく東京選挙区（改選数6）からの出馬を表明した。4月15日の突然の辞職表明から1カ月余り。結局は何のことはない、改選数が多く、自身も出馬の経験がある東京に落ち着いた。 議席を自分の私物のように扱って平気な山本氏にもあきれているが、それ以上にため息が出るのは、この間のメディアの報道ぶりだ。全国紙を含む多くのメディアが、当選から半年足らずで貴重な議席を投げ出した山本氏を批判するのでもいさめるのでもなく

2022年4月、漫画家の藤子不二雄Aとよこたとくお（横田徳男）が続けてこの世を去った。1日違いだった。二人に共通しているのは、トキワ荘で青春時代を過ごしたことだ。 トキワ荘は、昭和20年代後半から30年代にかけて多くの漫画家たちが暮らした伝説的なアパートとしてよく知られている。 手塚治虫、寺田ヒロオ、藤子不二雄（藤子不二雄A＝安孫子素雄、藤子・F・不二雄＝藤本弘）、森安なおや、鈴木伸一、石森章太郎（石ノ森章太郎）、赤塚不二夫、水野英子、よこたとくおらが入居していたほか、永田竹丸、つのだじろう、園山俊二らが足しげく訪れており、トキワ荘はさながら若き漫画家たちの梁山泊といった様相を呈していた。 （※編集部注：藤子不二雄Aさんの「A」は○の中にA） “漫画の聖地”「トキワ荘」 木造2階建ての建物はとうの昔に取り壊されているが、長きにわたって“漫画の聖地”として愛されており、2020年には当時の姿

インタビュー原稿をまとめる段階でようやく『SIDE:A』の仮編集版を観ることができた（さらにその後、試写で完成版を観た）が、そのかんに「週刊文春」では、河瀨の過去の暴行疑惑が報じられ、昨年12月にNHK-BS1で放送されたドキュメント番組「河瀨直美が見つめた東京五輪」の内容がすでに問題視されていたこともあって、日本国内では河瀨に対する批判的な声が高まっていった。 （「河瀨直美が見つめた東京五輪」NHK-BS1より） 一方、この原稿を書いている最中には、河瀨がフランス政府から芸術文化勲章オフィシエを授与されたというニュースが報道された。 国内外におけるこのような評価のちがいを、不思議に感じるひとは多いだろう。しかし、河瀨直美という映画作家のこれまでの歩みを振り返ってみると、この奇妙なねじれとでもいうべき状況が決していまに始まったことではないことがわかるはずだ。 国内外の評価のズレの正体 河

政府は5日、北朝鮮の弾道ミサイル発射を受け、関係省庁幹部らが首相官邸や防衛省にそれぞれ緊急参集し、情報収集に当たった。巡航ミサイルを含めて今年17回目となる発射に関し、迎撃困難な「飽和攻撃」を想定した同時発射訓練の可能性があると警戒。米韓両国と協調し、北朝鮮の意図などの分析を急ぐ構えだ。 【写真】米韓、2～4日に沖縄沖で合同演習　北朝鮮をけん制 岸田首相は視察先の福島県に向かう途中で第1報を受けた。JR郡山駅で松野官房長官から電話で状況を聞き取り、対応を指示した上で視察を続行。記者団に「引き続き米国、韓国と緊密に連携しながら情報収集、警戒監視に全力を挙げる。わが国の平和と安全の確保に万全を期したい」と強調した。