メディアアンビシャス
「メディア・アンビシャス大賞」最終選考は1月30日 メール投票も歓迎 コロナ禍のため、社会の動きは慌ただしく、見通しもつかない事態となっています。 日々接する情報が、事実に基づき、真実に迫るよう願わざるをえません。 ジャーナリズムの真価が問われている時代といえるでしょう。 志のあるメディアを応援したい、その一環としての「メディア・アンビシャス大賞」選考も、 今年で12回目を迎えました。会員がこれまでに推薦した作品は【活字部門】で23本、 【映像部門】で30本となっています。 1月30日に行う最終選考では、従来通り、映像、活字の両部門で大賞などを選びます。 選考会への参加はもとより、メール投票も歓迎します。 候補作品のチェックと投票には入会が必要です。 会員にはパスワードをお知らせします。 ホームページに掲載している「2020年メディア・アンビシャス大賞」候補一覧にアクセスでき、 【活字】【
政権交代でも思考停止の日本メディア | TOKYO EYE | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
今週のコラムニスト：レジス・アルノー トイレを修理してもらうために呼んだ業者にこんなことを言われたら、どうだろう。「うーん。ちょっと待ってください。セカンドオピニオンを聞かないと」。さらに悪いことに、医者にこう言われたら？「おかしな病気ですね。医者を呼んできます！」 ８月30日の総選挙で民主党本部に詰めていたとき、私の頭に浮かんだのはこんなバカげた光景だった。日本のジャーナリスト５人に、次々と同じ質問をされたのだ。「政権交代をどう思いますか」 そういう疑問に答えるのが、ジャーナリストの役目ではないのか。そもそもそのために給料をもらっているのでは。その場に居合わせたイギリス人ジャーナリストが私に言った。「よくあんな質問に答えましたね。あんなものはジャーナリズムじゃない。日本の記者はただ騒いでいるだけ。今夜、この国が根本から変わったことを理解していない」 総選挙を境に日本は根底から変わった──
電通と博報堂の第1四半期決算をグラフ化してみる
広告代理店国内最大手の[電通(4324)]は2009年8月10日、2010年3月期(2009年4月-2010年3月)第1四半期決算短信を発表した。売上高は前年同期比マイナス18.2％、経常利益が同じくマイナス59.2％と大きく縮小を見せたものの、税務上の損金算入が認められたことによる法人税還付などが貢献し、純利益はプラス23.1％と大きな伸びとなった。今回はこの電通と、日本第二位の広告代理店【博報堂DYホールディングス(2433)】が同年8月5日に発表した同第1四半期決算短信を合わせ、おもな指標についてグラフ化を行い、広告業務・広告市場の現状を垣間見ることにする。 まずは直接の業務成績に当たる、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益の前年同期比比較。なおこれも含めた全グラフ・データに言えることだが、博報堂は今期からデジタル系広告代理店【デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)
電通Q1決算、営業利益が70.9％減--ネット広告以外はすべて前年割れ - CNET Japan
電通は8月10日、2010年3月期第1四半期の連結決算を発表した。企業の広告支出が落ち込んだことで、売上高、営業利益ともに大きく落ち込んだ。 売上高は前年同期比18.2％減の3810億8700万円、営業利益は同70.9％減の13億6100万円、経常利益は同59.2％減の26億2300万円となった。なお、過去に計上した上場株式の評価損の一部について、税務上損金算入が認められ法人税などの還付があったことから、純利益は同23.1％増の19億1300万円となっている。 セグメント別に見ると、広告業の売上高が前年同期比17.2％減の3699億4300万円、営業利益が同55.1％減の19億8000万円。電通国際情報サービスなどを含む情報サービス業の売上高が同21.5％減の112億1600万円、営業損失は前年同期から赤字幅が12億6300万円拡大し、21億6200万円となった。
ゼロ化を飲み込むフリービジネスモデルの構築を急げ
コンテンツ価値のゼロ化は、ネット上ではなく、リアル社会で始まっていた……。そんな状況を冷静に見つめ、「FREE」という価格設定を戦略的に執っていくことで、なし崩し的なゼロ化を回避するフリービジネスモデルの構築が急務になっている。 コンテンツ価値ゼロ化がリアル社会で進行中 先日、8月末にデジタルコンテンツ協会から刊行される『デジタルコンテンツ白書2009』の編集会議に参加してきた。一昨年にその傾向が見て取れ、そしてそれがリーマン・ブラザーズなどグローバル金融機関の破たんとして顕在化し、やがて実体経済へも波及した経済不況の影響は、当然のことながらコンテンツ業界にも現れていることが統計上も明らかになっている。 しかしながら、アナログからデジタルへ、パッケージからネットへという大きな流れの中、産業構造の移行が必ずしも順調に起こっていない国内コンテンツ業界では、その大きな流れだけでは説明できないもう
クリス・アンダーソン曰く「メディアは仕事というより趣味になるだろう」
独 Spiegel 誌のサイトに、『ロングテール』改め"FREE"のクリス・アンダーソン氏のインタビューが掲載されています。なかなか面白いので、ちょっとご紹介： ■ 'Maybe Media Will Be a Hobby Rather than a Job' (Spiegel Online) 「メディアは仕事というより趣味になるだろう」というタイトルだけで興味をそそられますが、のっけから飛ばしています： SPIEGEL: Mr. Anderson, let's talk about the future of journalism. Anderson: This is going to be a very annoying interview. I don't use the word journalism. SPIEGEL: Okay, how about newspapers? Th
韓国オーマイニュース、経営難：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Moon Ihlwan （BusinessWeek誌ソウル支局長） 米国時間2009年7月14日更新 「Korea's OhmyNews Seeks a Fresh Business Model」 2000年代初め、韓国のオーマイニュース（本社：ソウル）は、インターネットを使った画期的な報道形態の代表的存在だった。 「市民ジャーナリズム」のオンラインメディアの草分けのとして、2002年の韓国大統領選挙では、盧武鉉（ノ・ムヒョン）氏の大統領当選に大きく貢献し、一大センセーションを巻き起こした（BusinessWeek.comの記事を参照：2006年5月4日「Ohmynews: Voices From the Street」）。盧候補が選挙投票で
“100年に一度”の危機を生き残れるか？ 「新聞・テレビ複合不況」の内幕を露に！｜今週の週刊ダイヤモンド ここが読みどころ｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【08/12/06/号】 2008年12月01日 “100年に一度”の危機を生き残れるか？ 「新聞・テレビ複合不況」の内幕を露に！ メディア業界の雄、新聞とテレビはこれまで幾度となく不況期を乗り切ってきました。 「失われた10年」と言われる1990年代から続いた長い不況でも、社が傾き業界再編が囁かれるなどということはありませんでした。むしろ、売上や部数を伸ばすメディアのほうが多かったほどです。 その理由には、ジャーナリズムやエンターテイメント面で新聞とテレビを凌駕する存在がなかったこともありますが、「最後の護送船団」と揶揄されるほど規制に手厚く守られ、参入障壁が高かったという事情も大きいと言われています。 金融業界など、他の日本の産業も同じように官庁や政策により護送船団方式で守られてきたわけですが、バブル経済崩壊でその仕組みが解体されました。その結果、多くの
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