東京湾フェリー【公式】 @tokyowanferry 神奈川県横須賀市から千葉県富津市までを繋いでいる大型カーフェリー🚢リプをいただければ観光案内もいたします!!各種お問合せはホームページをご確認ください。※運航状況等はつぶやきません。 tokyowanferry.com
ChatGPTのヤバいところは、論理処理が必要だと思っていたことが、じつは多数のデータを学習させた確率処理で解決可能だと示したことだと思います。 たとえば、このように正規表現にマッチする文字列を生成するには、特別に専用の論理処理が必要だと思っていました。 前のブログのときには特殊処理が必要だと考えてましたね。 ウソはウソと見抜ける人じゃないとChatGPTを使うのは難しい - きしだのHatena けど、123_45678world.mdはマッチするのにマッチしないと言っているので、そのような誤りが入ることを考えると、どうも確率処理だけでやっているようです。 考えてみると、3層以上のニューラルネットであれば論理素子を再現できるので、ディープラーニングで論理処理を模倣することは可能なんですよね。 バックプロパゲーションでニューラルネットの学習 - きしだのHatena そもそも論理は、多数の
少し前のことだが、食品メーカーに勤める友人と飲んでいる時に、こんな話題を振られることがあった。 「公式ツイッターが炎上しそうになったんだわ…。もうこりごりなんで、アカウントの運用を停止しようと思っている」 聞けば、新商品の発売に合わせて発信した内容と、実際の商品の内容に食い違いがあったのだという。 0を一つ多くつけてしまった程度のケアレスミスだったそうだが、実際に購入した顧客からクレームのコメントが多数ついて、軽い炎上状態になったということらしい。 「うーん…。悪意やアンモラルな発信ならともかく、ケアレスミスでの炎上なんてたかが知れてるやろ。ビビるようなことか?」 「リスクがあること自体が、本質的な問題なんや。事前に確認するリスクマネジメントも手間やし、こんな媒体で発信する意味がわからんわ」 ちょうどこの頃、各種SNSではいわゆる”バイトテロ”が頻発していた時だった。 そのため大手企業では
つい先日、Twitterである動画が話題になった。それは渋谷で撮られたと思われる映像で、男を小突いた女性が、男からの反撃で思い切り殴られて、地面に頭を打つ映像だった。 暴行の現場がおさめられたショッキングな映像だったが、より衝撃的だったのは、Twitterでは女性を殴った男に対する称賛が集まったことだった。男どもは、女性が男を小突いたことを盾にして、「男女平等パンチだ」「ざまあみろ」などと持て囃したのである。 既に再三指摘されている通り、男女には根本的な体格差があり、女性に対して男が殴り返すことは正当防衛にはならない。にもかかわらず、こうした映像が男たちに「スカッとする動画」として消費されている現状に、今の日本のミソジニーの酷さを認識した。 動画に関連してミソジニーがこれだけ増えた理由について「女性たちの態度が悪いから」と主張する男もいたが、これはどうやらTwitterで女性たちが萌え絵を
毎年、成人の日になると「今年の新成人の人数は過去最少を更新」などというニュースが出ますが、そもそもそんなことは20年前の出生数を見ればわかりきっていたことで、今さら大騒ぎすることではありません(成人年齢は、昨年4月の民法改正で18歳に引き下げられましたが、多くの自治体では成人式は従来通り20歳で実施するところが多いとのこと)。 逆に言えば、20年前はまだ年間100万人以上の子どもが生まれていたことになります。人口動態調査を見ると、年間100万人出生をはじめて割り込んだのは、2016年のことで、つい7年前の話です。随分と長い間少子化と言われ続けてきたので、もっと以前からそうだったと勘違いしている人もいるかもしれません。 しかし、この出生数の減少幅は年々急降下しつつあり、2022年の出生数は80万人を切り、77万~78万人程度と予想されています。 出生数・婚姻数の減少は「家族の減少」を意味する
Published 2023/01/09 21:04 (JST) Updated 2023/01/09 22:13 (JST) 法律で義務付けられた障害者雇用を巡り、企業に貸農園などの働く場を提供し、就労を希望する障害者も紹介して雇用を事実上代行するビジネスが急増していることが9日、厚生労働省の調査や共同通信の取材で分かった。十数事業者が各地の計85カ所で事業を展開。利用企業は全国で約800社、働く障害者は約5千人に上る。 大半の企業の本業は農業とは無関係で、障害者を雇うために農作物の栽培を開始。作物は社員に無料で配布するケースが多い。違法ではないが「障害者の法定雇用率を形式上満たすためで、雇用や労働とは言えない」との指摘が相次ぎ、国会も問題視。厚労省は対応策を打ち出す方針だ。
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