パリ五輪サーフィン男子、第3ラウンド。ポーズを決めるブラジルのガブリエウ・メディナ（2024年7月29日撮影）。(c)Jerome BROUILLET / AFP 【7月31日 AFP】AFPのカメラマンを務めるジェローム・ブルイエ（Jerome Brouillet）氏は、サーファーのガブリエル・メディナ（Gabriel Medina、ブラジル）がこの日一番の大波に乗ろうとするのを見て、大技を予想した。しかし、メディナが波から飛び出すところをとらえた自身の写真が世界中で話題になり、パリ五輪のサーフィン競技を象徴する写真となることまでは予想していなかった。 パリ五輪のサーフィンは、世界最大級のサーフブレークである仏領ポリネシアのタヒチ（Tahiti）島チョープー（Teahupoo）で行われている。ブルイエ氏は撮影時、水深があって波は穏やかながら、選手の動き出しの瞬間をとらえるのは難しい場所で

【10月25日 AFP】米国の40以上の州などの司法当局が24日、フェイスブック（Facebook）やインスタグラム（Instagram）などを運営するメタ（Meta）を提訴した。プラットフォームの安全性を偽り、メンタルヘルスに悪影響を与えるなど「子どもの苦痛」から利益を得ていると非難している。 メタはカリフォルニア州の連邦地裁に提訴された。また、一部の州は連邦裁判所ではなく州裁判所に提訴している。 カリフォルニア州に提出された訴状でメタは、利益を最大化するため、ソーシャルメディアプラットフォームの重大な危険性について利用者を繰り返し偽ったとされている。 さらに、子どもの健康に害を与えるにもかかわらず、プラットフォームの滞在時間を最大化するよう設計したビジネスモデルを構築し、彼らを利用してきたと指摘している。 ニューヨーク州のレティシア・ジェームズ（Letitia James）司法長官は声

【6月14日 AFP】長期間ベッドで寝たきりで過ごして宇宙空間の微小重力状態を模し、身体への影響を調べる「ベッドレスト研究」がフランス国立宇宙研究センター（CNES）の医療部門、宇宙医学・生理学研究所（MEDES）で行われている。 宇宙空間で体験する微小重力状態を再現するために、被験者には2か月間、頭の方が6度下がるように傾けたベッドに寝たきりで過ごしてもらう。結果は宇宙飛行士らの生活環境改善に役立てられる。 12人の被験者は全員男性で、3000人の応募者の中から選ばれた。 寝たきりで過ごす60日間を含めた約3か月の拘束期間に対し、1万8000ユーロ（約270万円）が支払われる。(c)AFP

ウクライナ東部マリウポリの新興住宅地を訪問し、人々と話すロシアのウラジーミル・プーチン大統領（左端）。ロシア大統領府が公開した映像より（2023年3月19日公開）。(c)AFP PHOTO / HANDOUT / RUSSIAN PRESIDENTIAL PRESS OFFICE 【3月20日 AFP】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領が、同国の占領下にあるウクライナ東部の港湾都市マリウポリ（Mariupol）を訪れたことについて、ウクライナ国防省は19日、プーチン氏が「盗っ人らしく」夜間に訪問を行ったと批判した。 ロシア大統領府によると、プーチン氏は18日、ロシアが昨年開始したウクライナ侵攻で制圧したマリウポリを初めて訪問した。ロシアがウクライナ南部クリミア（Crimea）半島を併合してから9年となるのに合わせて、予告なしに半島を訪問したのに続く動きだっ

上空から撮影した中国の偵察気球と疑われる気球。米国防総省提供（2023年2月3日撮影、同22日提供）。(c)AFP PHOTO / US Department of Defense / HANDOUT 【2月23日 AFP】米国防総省は22日、4日に撃墜した中国の「偵察気球」を上から撮影した写真を公開した。 撃墜前日の3日に空軍が撮影した。撃墜後、気球の回収作業が行われた。米政府は、中国の「偵察気球」が世界中に展開している可能性があると指摘している。 ジョー・バイデン（Joe Biden）米大統領が、気球の撃墜を軍に命じて以来、両国の関係は悪化している。(c)AFP

米サウスカロライナ州マートルビーチ沖で回収される偵察気球の残骸。同国海軍提供（2023年2月5日撮影）。(c)AFP PHOTO / US NAVY / Petty Officer 1st Class Tyler Thompson 【2月14日 AFP】中国外務省の汪文斌（Wang Wenbin）報道官は14日、米国の気球が昨年「10回以上」中国の領空内に侵入したとの中国の主張について、「徹底的な調査」を行うよう米国に求めた。 報道官は同日の定例記者会見で、少なくとも10回にわたって米国の気球が中国領空に侵入したと改めて主張。その上で「米側は徹底的な調査を実施し、中国に対して説明すべきだ」と述べた。 米中関係は、中国の「偵察気球」とされる飛行物体を米国が撃墜したことをめぐって急激に悪化した。 米国家安全保障会議（NSC）のジョン・カービー（John Kirby）戦略広報調整官は13日の記者

米軍のF16戦闘機（2023年2月14日撮影、資料写真）。(c)Manjunath KIRAN / AFP 【2月15日 AFP】米軍のF16戦闘機が12日、ミシガン州とカナダ国境付近にあるヒューロン湖（Lake Huron）上空で未確認飛行物体を撃墜した際、発射したミサイルの1発目が目標を外していたことが分かった。 使用された空対空ミサイル「サイドワインダー（Sidewinder）」は、1基当たり少なくとも40万ドル（約5300万円）に上る。 米国家安全保障会議（NSC）のジョン・カービー（John Kirby）戦略広報調整官によると、1発目は命中せず、ヒューロン湖に落下。2発目で撃墜に成功した。 当局は現在、落下した物体の残骸を捜索している。 米軍は今月4日、偵察活動を行っていたとされる中国の気球を大西洋上空で撃墜。10～12日にも、ヒューロン湖上空に飛来したものを含め飛行物体を計3個

米サウスカロライナ州沖上空で米戦闘機に撃ち落とされた中国の気球。ヘイリー・ウォルシュ氏が携帯電話で撮影した動画より（2023年2月4日撮影）。(c)Haley WALSH / AFP 【2月11日 AFP】米軍は10日、アラスカ州上空を飛行していた正体不明の物体を戦闘機で撃墜した。米政府が発表した。物体の目的や所属は不明という。 米国家安全保障会議（NSC）のジョン・カービー（John Kirby）戦略広報調整官は日本時間11日午前4時半ごろに行った発表で、撃墜は大統領命令に基づき過去1時間以内に実施されたと説明。残骸はアラスカ州北部のカナダ国境近くにある凍結した海面に落下したため、回収は可能だとした。 物体は高度約1万2000メートルを飛行。大きさは「小型車」ほどで、米国に先週飛来し大西洋上空で撃墜された中国の気球よりもかなり小型だったとされる。(c)AFP

ウクライナ中部クリビーリフで、避難民キャンプとして使われている孤児院の庭で遊ぶ子ども（2022年10月25日撮影、資料写真）。(c)BULENT KILIC / AFP 【2月3日 AFP】ウクライナ最高会議（議会）人権委員会のドミトロ・ルビネツ（Dmytro Lubinets）氏は2日、同国の子どもたちがロシア人に拉致され、性的搾取目的で人身取引されていると非難した。 ルビネツ氏はSNSへの投稿で、メッセージアプリのワッツアップ（WhatsApp）で交わされた人身取引に関するやり取りの内容を公表。その中では、2人の人物がウクライナの孤児院からロシアに連れてこられた男児を25万ルーブル（約46万円）でポルノに出演させることを話している。 男児は「間もなく学校に通い始めるべき」年頃だと説明。「この手の仕事のために幼い子どもたちを連れてきている。この子が初めてではない」とも述べている。 ルビネ

ドイツ西部の炭鉱そばで、警察に拘束されたグレタ・トゥンベリさん（2023年1月17日撮影）。(c)ROBERTO PFEIL / DPA / dpa Picture-Alliance via AFP 【1月18日 AFP】（更新）スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリ（Greta Thunberg）さんが17日、ドイツ西部のリュッツェラート（Luetzerath）村で行われていた炭鉱開発反対デモに参加中、警察に身柄を一時拘束された。 リュッツェラートは、炭鉱の拡張のため消滅することになっている。現地からの映像には、グレタさんがヘルメットをかぶった複数の警察官に抱え上げられ、待機していたバスに連行される様子が捉えられている。グレタさんは笑顔を浮かべていた。 警察によると、グレタさんら一部の活動家は、デモを離れて露天掘り炭鉱に向かって走りだしたことから身柄を拘束された。バスで「危険地帯」

【1月17日 東方新報】「男尊女卑」や「男らしさ」の思想から解放され、「良い男性、夫、父親になる」ことを学ぶ「男徳班（男性の道徳クラス）」が中国で昨年9月にスタートした。 取り組みを始めたのは、社会学・ジェンダー学者の方剛（Fang Gang）さん。「『男らしさ』の弊害」「家事・育児のスキルを高める」「ドメスエティックバイオレンス（DV）の原因」「思春期の子どもと仲良くする方法」などのオンライン講座を開いている。「男は泣いてはいけない」という伝統的価値観に対し「涙のススメ」を説き、妊娠中の女性への理解を深めるため、おなかにバスケットボールをくくりつけ、しゃがんで地面の物を拾うプログラムも取り入れている。 方剛さんは「ジェンダーの固定観念を超えて、男性の特権意識を取り払いたい」と説明。また、自身が子どもの頃に「男らしくない」「弱虫」と言われた体験から、「男性自身も『男らしさ』から解放される必

患者であふれる中国・上海の病院（2023年1月3日撮影）。(c)Hector RETAMAL / AFP 【1月4日 AFP】中国政府は3日、各国が新型コロナウイルス対策として同国からの渡航者に課した入国制限について、「受け入れられない」と批判した。 中国外務省の毛寧（Mao Ning）報道官は定例記者会見で、日本や米国などが導入した入国制限について、中国のみを対象とした措置は「科学的根拠に欠いており、一部の過剰な措置は受け入れられない」と表明。「相互主義の原則に基づき、相応の措置を取る」と警告した。 中国は先月、約3年にわたり続けてきた厳格なコロナ対策を突然緩和。以降、国内では感染が急拡大し、各地で病床や火葬場の受け入れ能力が逼迫（ひっぱく）している。 国営メディアは3日、上海の瑞金医院（Ruijin Hospital）副院長で、同市のコロナ専門家からなる諮問組織のメンバーである陳爾真（

南シナ海・南沙諸島（スプラトリー諸島）のエルダド礁。米宇宙技術会社マクサー・テクノロジーズ提供（2022年11月4日撮影）。(c)AFP PHOTO/Satellite image ©2022 Maxar Technologies 【12月21日 AFP】フィリピン外務省は21日、係争海域となっている南シナ海（South China Sea）にある無人の岩礁などで中国が埋め立て作業を始めたとの報道を受け、「深刻な懸念」を表明した。 米ブルームバーグ（Bloomberg）は20日、米政府関係者から入手した画像に基づき、南沙諸島（スプラトリー諸島、Spratly Islands）周辺に新たな土地が出現したと報じた。南シナ海では近年、掘削機を積んで航行する中国船が目撃されている。 比外務省は、「中国のこういった活動は、南シナ海に関する行動宣言と（同海での中国の領有権主張を否定した）2016年の仲

【11月19日 AFP】環境活動家が有名絵画を標的にして気候変動に警鐘を鳴らす抗議行動を相次いで起こしている。こうした活動家に影響を与えているのが、気候変動危機を訴える団体「絶滅への反逆（Extinction Rebellion）」だ。 同団体の共同設立者で科学者でもあるゲイル・ブラッドブルック（Gail Bradbrook）氏は、世界の気候や生物多様性を崩壊させかねない「ポリクライシス（複合危機）」について注意喚起するために、過激なアクションは必要だと主張する。 国連気候変動枠組み条約第27回締約国会議（COP27）開催に合わせ、ブラッドブルック氏にインタビューした。 ■過激なアクションは気付きを促す Q：最近、気候変動対策を訴える人々がビンセント・ファン・ゴッホ（Vincent van Gogh）やクロード・モネ（Claude Monet）などの絵画にスープを浴びせ、マッシュポテトを投

ロシア南西部エイスクの住宅地に墜落したスホイ34戦闘爆撃機の残骸（2022年10月17日撮影）。(c)STRINGER / AFP 【10月18日 AFP】（更新、写真追加）ウクライナとの国境付近にあるロシア南西部クラスノダール（Krasnodar）地方エイスク（Yeysk）で17日、同国軍のスホイ34（Su-34）戦闘爆撃機が住宅地に墜落した。地元当局によると、少なくとも4人が死亡、25人が病院に搬送された。 同国の通信社が伝えた国防省の発表によると、スホイ34は訓練飛行のため軍用飛行場を離陸した際、エンジンから出火。住宅地の庭に墜落し、機体の燃料に引火した。ソーシャルメディアには、炎上する9階建て集合住宅の映像が投稿されている。 クラスノダール地方の知事はメッセージアプリのテレグラム（Telegram）への投稿で、火災はほぼ鎮火したと説明した。(c)AFP

ロシアの首都モスクワで、ウラジーミル・プーチン大統領が発表した部分的動員に対する抗議デモが呼び掛けられた後、警察に身柄を拘束される女性（2022年9月21日撮影）。(c)Alexander NEMENOV / AFP 【9月22日 AFP】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領が21日、ウクライナ侵攻に投じる兵力を増強するため予備役を「部分的」に動員すると発表したことを受け、ロシア発の航空便に予約が殺到し、週内の便がほぼ満席になっている。 ロシアで人気の格安航空券サイト「アビアセールス（Aviasales）」では同日、アルメニアやジョージア、アゼルバイジャン、カザフスタンといった旧ソ連諸国への直行便が完売。トルコの国営航空会社ターキッシュエアラインズ（Turkish Airlines）のウェブサイトによると、ロシア発着便の主要経由地であるイスタンブールへの便は

ロンドンにある英国会議事堂のウェストミンスターホールで行われたエリザベス女王のひつぎの公開安置の様子（2022年9月16日撮影）。(c)Yui Mok / POOL / AFP 【9月21日 AFP】英首都ロンドンで公開安置されていたエリザベス女王（Queen Elizabeth II）のひつぎにかけられていた旗をつかんだとして逮捕された男について、検察当局は20日、女王が本当に死んでいるかどうかを確かめることが動機だったと明らかにした。 ムハンマド・カーン（Muhammad Khan）被告（28）は16日夜、国会議事堂のウェストミンスターホール（Westminster Hall）に安置されていたひつぎに駆け寄り、かけられていた王旗をつかんだとされる。その場で取り押さえられた後、公共の秩序を乱したとして起訴され、20日にウェストミンスター（Westminster）地区の治安判事裁判所に出廷

ウクライナ・イルピンで、ロシア軍の攻撃を受けて廃車となった車の山で遊ぶ子どもたち。この象徴的な車の墓場では、一部の車に地元のアーティストによる絵が描かれている（2022年8月9日撮影、資料写真）。(c)Sergei SUPINSKY / AFP 【9月8日 AFP】国連（UN）は7日、ロシアがウクライナの子どもを強制的に連れ去り、ロシア人の養子にしている疑いが取り沙汰されていることについて、信ぴょう性が高いとの見解を示した。 国連人権担当事務次長補のイルゼ・ブランズ・ケフリス（Ilze Brands Kehris）氏はウクライナに関する安全保障理事会（UN Security Council）の会合で、「保護者がいない子どもがロシアの占領地や本国に強制的に移送されているとの主張は信ぴょう性が高い」と述べた。その上で「ロシア当局が保護者がいない子どもに対する国籍付与手続きを簡略化し、ロシア人家

女性に連れられ歩くイタリアングレーハウンド（2019年3月8日撮影、資料写真）。(c)OLI SCARFF / AFP 【8月18日 AFP】世界保健機関（WHO）は17日、サル痘の人から犬への感染が初めて報告されたことを受け、感染者に対して動物への接触を避けるよう呼び掛けた。 人から犬への感染事例は、仏パリで同居している男性2人とイタリアングレーハウンドの間でのもので、英医学誌ランセット（The Lancet）で先週発表された。WHOでサル痘の技術責任者を務めるロザムンド・ルイス（Rosamund Lewis）氏は記者会見で、人から動物への感染が報告された初の事例であり、犬が感染した例としても初めてとみられると説明。 こうした感染が起こり得ることは以前から認識されており、各保健機関は感染者に対し、自らをペットから隔離するよう助言していたという。また、野外に生息するネズミなどへの感染リスク

米ニューヨークのブルックリン区で、サル痘ワクチンの接種を待つ人々（2022年7月17日撮影）。(c)Kena Betancur / AFP 【7月28日 AFP】世界で感染が拡大しているサル痘について、世界保健機関（WHO）は27日、男性同士で性交渉する人々に感染が集中していることを受け、こうした人々に性的パートナーの数を制限するよう呼び掛けた。 テドロス・アダノム・ゲブレイェスス（Tedros Adhanom Ghebreyesus）事務局長は記者会見で、感染防止で最も効果的な方法はリスクの低減だと指摘。「これには、男性間性交渉者が当面の間、性的パートナーの数を減らし、新たなパートナーとの性交渉を考え直し、必要に応じて連絡を取れるように連絡先を交換することが含まれる」と説明した。 サル痘の従来の流行地域はアフリカ中部・西部だが、5月上旬から他の地域でも感染が急増。テドロス氏は23日、最高