研究室訪問 Vol. 5ー川端美季会員 | 書籍紹介・コラム | 日本生命倫理学会
研究室訪問の第5回目は、立命館大学生存学研究所に、川端美季先生を訪問しました。 川端先生がもっとも最近発表されたご論考は「清潔の指標―習慣と国民性が結びつけられるとき」（『現代思想』48巻7号、2020年）です。まずは、このご論考を手掛かりに、現在進めておられる研究についてお伺いしました。 これまで研究を進めるなかで、“清潔であることが当たり前” という意味で、清潔は “規範” になっていることに注目するようになりました。清潔が “規範” である以上、倫理的な問題をたくさん含んでいます。日本の人にとっては清潔であることは今さら問い直すこともない当然のことで、しかも「善いこと」と捉えられがちです。 一般の方に講演などでお話をさせて頂く機会がありますが、「清潔」という問題をどうしたらわかりやすく伝えられるだろうとずっと考えてきました。多くの人がその概念について考え直したこともなく、「善いこと」
神戸の変異株拡大に懸念 西村担当相「モニタリング強化を」
西村康稔経済再生担当相は２日午前の記者会見で、新型コロナウイルスの変異株に関し、兵庫県神戸市での感染状況に懸念を示した。「特に神戸で変異株の割合が高いと報告を受けている。通常以上に変異株の確認の検査を増やしている。モニタリングを強化していく」と述べた。 神戸市は１日、市内で１月２９日～２月１８日に確認された新規陽性者のうち、計３６人のウイルスが変異株だったと発表。検査数に占める変異株の割合は、４・６％（１月２９日～２月４日）から１５・２％（２月１２日～１８日）と、徐々に増えているとした。 変異株をめぐっては、政府のコロナ分科会の尾身茂会長が２月２６日の記者会見で「ほぼ間違いなく、変異株が既存の株に置き換わり増えていく。もうそのプロセスに入った」と指摘するなど、国内でも感染拡大に懸念が高まっている。
東京五輪を"ボイコット"する日本国民がこうむる｢どえらい逸失利益｣ そもそも日本に開催中止の権限なし
終息しないコロナの感染状況を受け「東京五輪開催」反対派が多くなっているが、本当にそれでいいのだろうか。スポーツライターの酒井政人さんは「開催決定・中止を決める権限はIOCにあり日本（東京）にはない。夏季五輪の自国開催は一生に一度のビッグイベントで、その体験を逸するのは惜しい。国民も大会関係者も最大限の感染対策で開催に向け準備すべきではないか」と訴える――。 開催国日本（東京都）に東京五輪を「中止」する権限はない 東京五輪の開催まで5カ月を切ったが、国民の心は東京五輪から離れているように見える。 読売新聞社が行った世論調査（2021年2月5～7日調査）では、「観客を入れて開催する」8％、「観客を入れずに開催する」28％と、開催に前向きな考えを持つ人が計36％いたが、「再延期する」33％、「中止する」28％と、6割を超える人が予定通りの開催に否定的な回答をしている。 緊急事態宣言の延長に加えて
他者への感染、半数が発症前 新型コロナで和歌山県推定：紀伊民報AGARA｜和歌山県のニュースサイト
和歌山県内の新型コロナウイルス感染状況について、いつ他者に感染させたか推定できる１５４人を県が分析したところ、半数が発症前に感染させたとみられることが分かった。「第２波」では発症３日前と推定されたケースもあったが、「第３波」では４日前も複数あり、県は接触状況によってはさかのぼって積極的に接触者を調べる必要があるとした。 県は２５日、昨年２月１３日から今年２月１５日までの１年間の感染状況をまとめ公表した。 感染者がいつ他者に感染させたかについて推定したところ、１５４人のうち発症当日が４１件（２７％）で最多だったが、続いて１日前の３８件（２５％）、２日前の２０件（１３％）、３日前の１８件（１２％）、１日後の１４件（９％）などとなった。「第２波」までは推定されなかった４日前も３件（２％）あった。発症前だけで５１％を占めた。発症５日後以降については少なかったが、１０日後に感染させたケースもあった。
辞退のボランティアに意向確認へ｜NHK 首都圏のニュース
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森前会長の発言を受けて活動を辞退すると連絡した東京都のボランティアについて、都は再び戻ってきてほしいとしていて、今後、活動に参加するかどうか意向を調査することにしています。 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森前会長の女性蔑視と取れる発言を受けて、都が募集した「都市ボランティア」のうち少なくとも１８７人が活動を辞退すると都に連絡しています。 こうしたボランティアについて、都は再び戻って活動に参加してほしいとしています。 都は大会の１年延期を受けて、当初の予定どおり、ことし活動に参加できるかすべてのボランティアに意向を調査することにしていて、この中で、今回辞退したボランティアにも参加するかどうか聞くことにしています。 都は「大会を支え、盛り上げるボランティアは開催都市の顔として大会の成功になくてはならない存在だ。多くのボランティアの皆様に
うちの近所に原さんが多すぎる理由を探った
1992年三重生まれ、会社員。ゆるくまじめに過ごしています。ものすごく暇なときにへんな曲とへんなゲームを作ります。 前の記事：型抜きをズルせずマスターした！ ＞ 個人サイト ほりげー 同じ姓が偏る地域のルーツを調べたら面白そう みなさんには「このあたりやたら同じ姓の家があるなぁ」という経験はないだろうか。たとえば、いま私が住んでいる場所の近所には、原さんがとても多い。あくまでも予想だが、きっとその昔、原さんという大地主が住んでいたに違いない。そういう記録は図書館で見つかるのだろうか。もし見つかったら面白いので調べることにした。 調べた結果については後述するので、まずは私の住む場所の近所にいかに原さんが多いのかについて語らせてほしい。 近所に原さんがとても多い 私は武蔵小杉駅からやや離れた場所に住んでいる。駅から歩くと結構遠い。昔っぽい建物と新しい建物が混在する地域だが、妙な違和感がある。原
ツイッター、ワクチン偽情報に警告ラベル 違反５回で永久凍結
米短文投稿サイトのツイッターは１日、新型コロナウイルスのワクチンについて、陰謀論などの偽情報を含む投稿に警告ラベルを付けると発表した。英語の投稿から始め、他の言語にも広げる。規定違反を５回繰り返した場合は、アカウントを永久に凍結する。 ツイッターは、警告ラベルをタップすることで、公式の公衆衛生情報やツイッターの規定を確認できるようにする。「人々に信頼できる情報を提供することが目的だ」と説明している。 新型コロナに関する規定違反のあったアカウントへの対応は５段階。２回目の違反から一定期間、アカウントを凍結する。違反を５回繰り返すと永久に凍結する。 米交流サイト大手フェイスブックも新型コロナワクチンに関する偽情報を削除するなど対策を強化。偽情報を繰り返し主張するアカウントやグループは削除される可能性があると警告している。（共同）
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TANAKA Sigeto on Twitter: "小さい頃に、まさにこの意味での「日本女性の肌理細かさ」を称賛する発言を公的な場所で聞いたことがあって、同席してた母が文句いってたことを思い出した。"
TANAKA Sigeto on Twitter: "読み飛ばしに基づくオレオレ医学論文解釈が後を絶たないので、抄録を構造化したり、サンプルセレクションの過程を図示させたりして、どんな適当な読み方でも変な解釈されないようにする論文執筆ルールを発達させてきたんだと思うけど https://t.co/ClyxFK1YAO"
Toshi Ogata (尾形 聡彦） on Twitter: "菅首相ぶら下がり。菅氏が、山田広報官に「女性のきめ細かさ」を期待していたと言及したのに驚きました。きめ細かさは女性、男性を問わず個人差です。その言葉に菅氏の固定化した女性観が表れていました。北海道鈴木記者、朝日楢崎記者の短い更問い… https://t.co/WDBE6C047Z"
