女性の生殖年齢の適齢期とは
昨年、内閣府の少子化危機突破タスクフォースでの「生命と女性の手帳」（仮称）は、国民的議論に発展した。人の生殖に関する知識の啓発の観点から、個人のメディカルヒストリーを標すようなノートがあってもよいのではないかとの発想から生まれたが、「産むか産まないかに国が口を出すのか」「個人の生き方への介入に繋がりかねない」などの批判が相次いだ。妊娠・出産に関わる意思決定、すなわち子どもを産むのか産まないのか、いつ産むのかといった判断については、当事者である男女が自らの意思で決定すべき事柄であることは自明の理である。 一方で、女性の生殖機能には適齢期があり、子どもをどう持つか、どのように育ててゆくか、さらに女性のトータルライフを考える上で、女性のからだがどのように変化してゆくのかといった情報はこれまで与えられてこなかった。そのため早く結婚して子どもを産みなさいとだけ女性に訴えても、その必要性や重要性が理解
留学の有無による年収差
海外の大学で学位を取った人は、留学経験がなく国内大学を卒業した人に比べ、就職後の年収が男性で平均70万円、女性で109万円多いことが明らかになりました。明治大の調査によれば、留学経験者の方が柔軟性や忍耐力が高まったと考えている人の割合が高いことも判明しました。留学は語学力だけでなく、社会人に求められる能力の向上にも効果があることが明らかになったとしています。 男性では、海外の大学で学位を取った学資留学者の現在の平均年収は645万円で、留学経験がない国内大卒業者の575万円を70万円上回っています。女性の場合、学資留学者の439万円に対し、国内大卒は330万円で、109万円の開きがありました。留学中の異文化体験や学習経験が意欲や考え方にも変化をもたらすと思われます。 （2015年2月17日 日本経済新聞） （吉村 やすのり）
一億総活躍会議での緊急対策案
安倍政権が掲げる一億総活躍会議について協議する国民会議が12日開かれ、厚生労働省など各省庁や民間議員から具体策が示されました。緊急対策は、希望出生率1.8、介護離職ゼロの目的達成に直結する施策に重点化したいとのことです。介護を理由に離職する人は年間10万人とされています。2020年代初頭までに介護離職をゼロにするとしています。子育て支援では、保育の受け皿を40万人分から50万人分に増やすことに加え、保育士不足の解消に向けた待遇改善も検討するとしています。 一億総活躍社会というキャッチフレ－ズが抽象的なため、与党や関係省庁では、これまで温めてきた政策を一億総活躍に絡めて予算化しようという動きが活発化しています。 （2015年11月13日 日本経済新聞） （吉村 やすのり）
妊娠・出産に関する正しい知識を普及するためのセミナ－ アンケ－ト結果
先日の和洋女子大学におけるセミナ－のアンケ－ト結果がまとまりました。講演が皆様によく理解できたこと嬉しく思います。講演が将来の人生設計を考える上でのきっかけになれば幸いです。 （吉村 やすのり）
テング熱
テング熱は、人から人へ感染することはなく、患者からウイルスを含む血を吸った蚊が別の人を刺すことで感染が広がります。昨年、患者が162人に上ったデング熱の国内感染は、今季1人も報告されていません。ウイルスを媒介する蚊の活動期も過ぎたため、ゼロでシ－ズンを終えそうです。一方、海外で感染して日本で発症した今年の患者数は、10月下旬で年間の過去最多を超えています。 私の散歩コ－スである代々木公園は、去年国内感染した患者162人の約8割が感染した場所と考えられています。代々木公園は4月から植木の刈込を例年よりも深くし、風通しをよくして蚊が潜みにくくしていました。8月には園内30カ所に看板を立てて、肌の露出を避けることや虫よけ剤の使用を利用者に呼びかけています。こうした蚊を増やさない対策や、海外で感染した患者を早く診断する取り組みが効を奏しています。 （2015年11月7日 朝日新聞） （吉村 やすの
日本産科婦人科学会「Baby+お医者さんがつくった妊娠・出産の本」上梓
女性の健康管理に一生を通じてもっとも深く関わっているのが産婦人科医であり、私たちは常に助成の幸福、そして生まれて来る赤ちゃんの健やかな成長・発育を願い、サポ－トしています。しかし、日常診療では「知らなかった」、「知っていれば早く受診したのに」といって受診される患者さんが後を絶ちません。このような状況を踏まえ、日本産科婦人科学会では、各年代の女性およびそのパ－トナ－に知っておいてほしい正しい情報を責任もって伝える責務があると考え、健康手帳「HUMAN+ 女と男のディクショナリ－」を2014年9月に発刊しました。「HUMAN+」は非常に好評で、公開講座、学校教育、各地での養護教員を対象にした講演会等でよく使用されています。 「HUMAN+」は思春期、青年期、キャリア期、妊娠・出産期、そして中高年来にわけ構成されておりますが、学会では、今後、各時期の副読本を作製していく予定にしています。この度、
オリンピック東京開催への期待
２０２０年のオリンピック開催が東京に決定した。全国における決定の瞬間の盛り上がりは大変なものであった。私は前回の東京オリンピックの時は高校一年生であったが、あの時の感動は忘れていない。子どもたちに平和の祭典オリンピックの感動を味わってもらえることは望外の喜びである。オリンピック報道を観て感化され、勉学というよりスポーツ（バドミントン）に熱中していた若いころのことを思い出した。スポーツが平和に与える影響は並々ならぬものがある。子どもたちにもぜひともオリンピックの感動を経験してもらいたい。また、ぜひ親には子どもと感動を分かち合う素晴らしさを経験してもらいたい。 そのためには若いカップルにお子さんを作って頂きたいと思う。オリンピック開催に向けて一人でも多くの子どもが誕生することを期待したい。生殖医療に関わる者として、オリンピックベビーという第３次ベビーブームが到来することを望んでいる。７年後、皆
女性アスリ－トに対するアンケ－ト調査―Ⅰ
無月経と疲労骨折の頻度 日本産科婦人科学会は、文部科学省の受託事業で国立スポ－ツ科学センタ－との共同研究にて、女子大生を中心とした女性アスリ－トのヘルスケアに関する調査を実施しました。調査対象は、大学生女性アスリ－ト1327名、トップアスリ－ト289名、対照537名です。 競技レベル別にみた無月経率は、全国大会レベル群(7.6%)と地方大会レベル群(6.9%)が、コントロール(2.4%)と比較し有意に高値を示しています。しかし、日本代表群(5.7%)と出場なし群(4.2%)では有意差は見られませんでした。日本代表レベルの選手は、産婦人科医などによる健康管理を受けている割合が高いと思われます。 競技レベル別にみた既往疲労骨折率は、日本代表で22.6％、全国大会で23.3％、地方大会で20.8％、出場なしで18.8％、コントロール群で4.3％でした。全ての群がコントロール群に比し有意に高く、競
卵子の老化―続報― 女性の年齢と妊孕力との関係
加齢とともに妊娠できる能力は低下する。この妊娠する生物学的能力を妊孕(にんよう）性とか妊孕力と呼ぶ。妊孕力のある状態はFecund、妊孕性はFecundability(F)と表記される。女性の妊孕力(F)は、20才～30才では平均0.23であり、一般的に45歳前後で妊孕性はなくなり不妊状態(0)に近づく。45歳で不妊となるような女性においては、32歳前後より妊孕力は低下すると考えられている。（図1）。 （図1) 女性の年齢と妊孕力との関係を図2に示す。22歳時の妊孕力を1.0とすると、30歳では0.6を切り、40歳では0.3前後となる。これらの結果は、自然妊娠にもとづくデータであるが、この妊孕力は、体外受精・胚移植などの生殖補助医療を受けることを考慮に入れても、有意な上昇はみられないとされている。つまり、35歳以降の妊孕性低下にともなう出生数の減少は、生殖補助医療を用いてもカバーすることが
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妊娠・出産に関する正しい知識を普及するためのセミナ－
11/9 妊娠・出産に関する正しい知識を普及するためのセミナ－で講演＠千葉 | 吉村やすのり 生命の環境研究所