× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
母親の尿中ネオニコチノイド系農薬等濃度と子どもの発達との関連について —子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）—｜2023年度｜国立環境研究所
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研究者に聞く！！｜環境儀 No.32｜国立環境研究所
小野：本格的に始めたのは2000年過ぎからですが、その前から、熱中症には関心があり、1990年代の初め頃研究したことがあります。1990年に国立公害研究所が国立環境研究所に改組されました。公害だけでなく、地球環境問題を含めたもっと広い研究をすることになったわけです。同じ頃に、地球環境研究総合推進費（環境省）の制度がスタートし、その中心課題の１つに温暖化に関する研究がありました。そこで、感染症とか熱中症の問題を取り上げたのがきっかけです。 私の専門は疫学で、その頃はマラリアやデング熱の研究をしていました（現在は国立感染症研究所が担当しています）。私自身、大学の頃、終戦後沖縄で流行したマラリアの研究をしていた経験もあり、温暖化によって日本でマラリアが再流行するのかを研究をしていました。中国南部のマラリア流行地で、どんな状況でマラリアが起きているか、どのような環境だとマラリアが増えるのかといった
製鉄が野生動物に与えた影響は千年紀を超えて残る－生物と遺跡の地理的分布から見えたこと－｜2019年度｜国立環境研究所
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ネオニコチノイド農薬による陸域昆虫類に対する影響評価研究｜研究紹介｜国立環境研究所
研究概要 近年、ネオニコチノイド系殺虫剤代表とする浸透移行型殺虫剤による生態系影響が大きな環境問題として注目を集めている。浸透移行型殺虫剤は植物の根から吸収されて、植物体内に移行するという特性をもち、日本・東南アジアでは水稲の箱苗処理剤として1990年代より広く使用されている。また欧米でも畑用作物の種子処理剤として普及してきた。本剤は、OECDテストガイドラインに基づく水生生物急性毒性試験では、極めて毒性が低いことが示されることから、生態影響の低い薬剤と判定されていた。しかし、我が国では近年になって、本系統剤による水田および周辺の節足動物群集に対する悪影響が懸念されるようになり、室内毒性試験やメソコズム試験により極めて低濃度でも水生生物に対して毒性が高いことが示されている。一方、欧米では本剤による家畜ミツバチに対する影響が注目され、現在、北米で問題となっている蜂群崩壊症候群CCDの原因物質
病原体および農薬ばく露がミツバチの健康に与える影響評価プロジェクト | NIES生物多様性領域
Home 病原体および農薬ばく露がミツバチの健康に与える影響評価プロジェクト 病原体および農薬ばく露がミツバチの健康に与える影響評価プロジェクト （Pathogen Pesticide Apis Project, PPAP） ミツバチの未来を守るため、私たちは大規模な調査プロジェクトを始動しました。ミツバチの健康を脅かす恐れのある「病原体」と「農薬」を網羅的に調査し、どのような条件が重なれば影響が及ぶのかを予測します。調査時期は2021年8～10月を予定しており、対象とするサンプルは、同じ群から採集したニホンミツバチ（働き蜂）、蜂蜜、巣板です。短期間に全国からサンプルを収集する必要があるため、ニホンミツバチを飼養されている皆様に直接採集・送付していただくことではじめて成立するプロジェクトです。皆様のご協力を心よりお願い申し上げます。 このプロジェクトでは、病原体や農薬以外の、ミツバチの健康
ごみの収集方式（2020年度 39巻4号）｜国環研ニュース 39巻｜国立環境研究所
ごみの収集は、私たちの生活環境を衛生的に保つため、そして廃棄物を適切に処理し、資源を循環するために非常に重要な施策です。しかしその方法は、国によって、そして都市によっても大きく異なります。表1は世界のごみ収集手法の類型です。都市化が進んだ地域の家庭ごみの収集手法として一般的なのは1から3のタイプで、1. House-to-Houseは、契約業者が利用者の家までごみを取りにくるもので、その多くは有料です。2. Community Binsは利用者が地域に設置されたごみ容器にごみ出しするもので、ごみは自治体やその指定業者が定期的に取りにきます。3. Curbside Pick-Upは利用者が自宅の前にごみを置き、自治体等が取りにくるものです。 では、日本のごみの収集は、この類型のどれにあたるでしょうか。日本のごみ収集は大きく戸別収集とステーション収集に分かれます。戸別収集はそれぞれの家の前にご
2010.08.02天皇皇后両陛下 行幸啓について | 国立環境研究所
ここからページ本文です 天皇皇后両陛下 行幸啓について 天皇皇后両陛下は、平成22年8月2日（月）、前日の第21回IUPAC化学熱力学国際会議の開会式御臨席とあわせた茨城県地方事情御視察の一環として、国立環境研究所に行幸啓になられました。 両陛下は同日午前10時前に国立環境研究所地球温暖化研究棟に到着され、大垣眞一郎理事長、安岡善文理事及び鏑木儀郎理事並びに環境省からは白石順一総合環境政策局長がお出迎えいたしました。御着後直ちに地球温暖化研究棟交流会議室において、大垣理事長による研究所の概要説明及び竹中明夫生物圏環境研究領域長による生物多様性に関する研究概要説明を御聴取されました。続いて、クワガタ、カブトムシやカエル等の生体標本等を御覧いただきながら、生物多様性と外来生物の問題について五箇公一環境リスク研究センター主席研究員の説明を御聴取されました。特に、侵入生物の繁殖や在来種との交雑の
林 誠二 HAYASHI Seiji｜国立環境研究所
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福島県新地町のスマート・ハイブリッドタウン構想｜環境儀 No.60｜国立環境研究所
福島県相馬郡にある新地町は、人口約8千人、面積約47km2の小さな町です。東日本大震災では、町域の約20%が津波による浸水被害を受け、577戸の家屋が全半壊、116名もの犠牲者を出すなど、甚大な被害を受けました。 新地町が環境未来都市に選定されたことを契機に、新地町と国立環境研究所は2013年3月に「連携・協力に関する基本協定」を締結しました。復興と環境と経済が調和した持続可能な環境都市の実現を目指して、研究連携を進めています。 復興モデル都市としても指定された新地町では、復興計画に「スマート・ハイブリッドタウン構想」を掲げています。情報通信技術とコミュニティを支える社会の仕組みを組み合わせることで、災害による避難や移転などで失われがちな地域の「絆」を再生しようというものです。この構想では、タブレットやスマートフォンなどの端末から住民と自治体や研究機関、企業をインターネットでつなぎ、環境や
使用年数等の定義 | 製品使用年数データベース LiVES
分布の種類の説明はこちら 推定方法の説明はこちら 製品の使用年数等は，下の図に示すように，着目する期間によって様々な定義があります。したがって，データの利用目的に応じて適切な定義の使用年数データを選択する必要があります。 下記に，本データベースを利用する上で特に理解が必要な定義について解説します。さらに詳しい内容については，トップページ「本データベースについての研究成果公表」の文献を参照してください。 製品（建設物）寿命 製品の製造時点から廃棄処理時点までの期間（建設物の完成時点から解体時点までの期間）であり，「製品（建設物）の人工圏における存在期間」を意味します。 耐久消費財・機械類については，ある国のみにおける製品寿命も定義することができ，これを「国内製品寿命」と呼んでいます。 サービス期間 製品の出荷時点から最終保有者が使用済み製品として排出する時点までの期間（建設物の完成時点から解
公共用水域水質データの説明（測定項目について） | 国立環境研究所
生活環境項目 健康項目 生活環境項目 公共用水域の水質汚濁に係る環境基準のうち生活環境の保全に関する環境基準の定められている項目で、有機汚濁の代表的指標であるBODまたはCOD、pH、全窒素及び全燐などの基準値が設定されている。 水生生物保全の観点から全亜鉛、ノニルフェノール、直鎖アルキルベンゼンスルホン酸及びその塩が追加され、平成28年度に底層溶存酸素量が追加されて現在では13項目となっている。 環境数値データベースのページでは、下記の９項目の測定データを掲載している。 項目測定方法
製品使用年数データベース LiVES
ここからページ本文です 製品使用年数データベース LiVES (Lifespan database for Vehicles, Equipment, and Structures) 本データベースは，国等の統計調査，研究論文，業界団体等の調査報告書等において報告されている製品の使用年数・寿命情報をレビューし，データベース化したものです。 日本をはじめとする16の国において調査・推定された1,352の使用年数・寿命分布データを収録しており，製品名などいくつかのキーワードからデータの検索を行うことができます。 使用年数データを検索するには，ここをクリックしてください。 データベース使用上の注意 本データベースに収録されている使用年数等のデータを使用する際は，元文献を確認した上でご使用ください。 特に、製品の使用年数等のデータには，様々な定義や種類のデータが存在します。データを使用する際は，その
東京電力福島第一原子力発電所から放出された放射性セシウム沈着量を大気シミュレーションにより再現することに成功（お知らせ）｜2012年度｜国立環境研究所
国立環境研究所の研究グループは、平成23年3月11日に発生した東日本大震災に伴う事故によって東京電力福島第一原子力発電所から放出された放射性物質(ヨウ素131とセシウム137)の大気シミュレーションを実施しました。シミュレーションの初期解析結果は平成23年8月25日に記者発表していますが(*1)、その後、モデルを改良し、新たに航空機モニタリングデータを用いてセシウム137沈着量のシミュレーション結果を検証しました。 シミュレーションには、米国環境保護庁で開発された三次元化学輸送モデル(*2)を改良して利用し、図１の領域(水平分解能3km)において放射性物質の放出・移流・拡散・乾性沈着・湿性沈着(*3)の過程を計算しました。放射性セシウムの放出量データとして、ローカル規模(~50km、福島県東部)のモデルを基にした東京電力(TEPCO)による推計(*4)、ローカル規模と領域規模(~500km
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