このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米スタンフォード大学などに所属する研究者らが発表した論文「Lost in the Middle: How Language Models Use Long Contexts」は、大規模言語モデル（LLM）の性能について、入力コンテキストの長さや関連情報（答えを含む文書）の位置を変えることでどのような影響があるかについて調査した研究報告である。 調査結果から、関連情報を入力コンテキストの最初に記入すると最も高い精度が得られ、入力コンテキストの最後に関連情報を記入すると次に高い精度が得られることが分かった。一方、関連情報を中央に配置すると精度が

プログラマー向けの質問サイト「teratail」を提供するレバテックは6月22日、同サイトに期間限定でAI自動回答機能を追加した。投稿された質問に対してAIが即座に回答することで、質問者が即座に次の行動に移れるとしている。 米OpenAIのGPT-4がベース。22～29日にかけて提供し、利用状況を見て正式リリースを検討する。AIは午前11時30分の時点で13件の質問に回答しており、中には質問の投稿から1分以内に応答しているものもある。 AIによる回答の生成は1ユーザーにつき1日5件まで。質問投稿時に画像やリンクを添付すると正しい回答が得られない場合があるとしている。回答生成機能のみの提供のため、回答の編集やコメントへの返信はできない。 AIによる回答は間違っている可能性もある。teratailでは他のユーザーがコメントでミスを指摘したり、別の回答を投稿したりできるため「AIのハルシネーショ

米Metaが提供する新SNS「Threads」のユーザー数が1億人を超えた。7月10日午後6時ごろに新規アカウントを作成し、アカウント設定を共有している「Instagram」側から何番目の登録者か確認したところ、すでに1億人以上のユーザーがいることが分かった。 Threadsは、Metaが6日に提供を開始したSNS。Twitterに似たUXや、Instagramと連携できる機能などを特徴としている。仕様変更が相次ぐTwitterからの移行先として注目を集めており、日本でも複数のタレントや企業が公式アカウントを作っている。 Metaのマーク・ザッカーバーグCEOはThreadsの今後について「10億人に確実に届けられると確認できたら、その時点で収益化について考える」と表明している。 関連記事 ThreadsはTwitterを食う？　それとも“クラブハウス化”する？ 米Metaが満を持して投入

米AI研究企業OpenAIは11月30日（現地時間）、対話のためのAI言語モデル「ChatGPT」を発表した。テキストで質問を投げかけることで、AIがその回答を表示する。日本語にも対応しており、利用にはOpenAIアカウントが必要。現在はテスト期間中としており、無料で利用できる。 記者も早速利用してみた。「ChatGPTとはなんですか？」と入力してみたところ、ChatGPTはすぐに以下のような回答を示した。 「ChatGPTは、OpenAIが開発した対話型自然言語生成モデルです。このモデルは、対話文や会話文を入力として受け取り、それに対して自然な形で返答することができます。ChatGPTは、大規模なトレーニングデータセットを用いて訓練されており、人間に近い形で会話を行うことが可能です」（原文ママ） ChatGPT自身が説明してくれたように、ChatGPTは会話形式に最適化された自然言語生成

2021年5月6日から22年3月3日にかけて、4890件のメールを誤配信していた。一連のメールには、教員の氏名・メールアドレスなどが485件、学生の氏名、学生番号、メールアドレスなどが849件、学外関係者の氏名、メールアドレスなどが788件含まれていたという。漏えいした可能性がある情報の悪用は確認していない。 @gmai.comなどタイプミス・誤認識しやすいドメイン名は「ドッペルゲンガー・ドメイン」とも呼ばれる。ユーザーが誤ってアクセスしたり、メールを誤送信したりするのを狙って取得されたものもある。 通常、存在しないアドレス宛てのメールにはエラーメッセージが返送されるので、タイプミスなどがあった場合は誤送信に気付ける。一方、ドッペルゲンガー・ドメイン宛てのメールは全て受信されてしまい、エラーメールが返ってこず、ミスに気付きにくい。 埼玉大も22年3月3日までタイプミスに気付かずメールを転送

米Amazon.comの創業者で取締役会長、2022年のForbes世界長者番付で2位（首位はイーロン・マスク氏）のジェフ・ベゾス氏は、米CNNが11月13日（現地時間）に公開した独占インタビューで、約1240億ドルの純資産のほとんどを生前寄付すると語った。気候変動との戦いと、不平等の削減のために投じるとしている。 ベゾス氏は2018年には慈善ファンド「Bezos Day One Fund」を、2020年には地球温暖化対策の基金「Bezos Earth Fund」を設立している。 だが、資産の半分以上を生存中あるいは死後に慈善事業に寄付する取り組み「Giving Pledge」に参加していないことを批判されていた。Giving Pledgeは投資家のウォーレン・バフェット氏と米Microsoftの共同創業者、ビル・ゲイツ氏が2010年に立ち上げた取り組み。ベゾス氏と離婚した元妻のマッケンジ

JP Contents Hub自体の閲覧・利用は無料。ただしハンズオンはいずれもAWSのサービスを活用するものなので、利用に応じた料金が発生する。AWSジャパンは今後、新たにハンズオンを作成した場合には、順次JP Contents Hubに追加するという。 関連記事 AWS初心者向けの教材まとめ、AWS日本法人が公開 AWSジャパンが、AWSの初心者向け教材などをまとめたWebページを公開した。初学者やクラウド人材の育成を受け持つ人向けで、自社の教材などを全6段階の理解度別に紹介している。 AWS、オンラインゲームを遊んでソリューション構築を学ぶ「AWS Cloud Quest」公開　実際にプレイしてみた 米Amazon Web Servicesが、AWSでのソリューション構築を学べるオンラインRPG「AWS Cloud Quest: Cloud Practitioner」を無料公開」。W

Twitterで8月10日ごろから「NURO 光の通信が不安定」「通信速度が遅い」といった報告が増えている。固定回線ながら下り速度が数Mbps程度まで下がるとするツイートもある。 NURO 光の通信障害・メンテナンス情報によると、16日までに障害があったのは「ひかりTV for NURO」「NURO Wireless 5G」のみ。メンテナンスは関東地方を中心に全国的に実施しているが、いずれも1～2時間程度サービスを停止するものでTwitterの報告とは無関係とみられる。 ITmedia NEWS編集部はサービス提供元のソニーネットワークコミュニケーションズと広報代理店に通信状況の確認を行ったが、17日まで全社的に休暇中のため、返答はなかった。 関連記事 KDDIおわび返金、対象者確定　明日から案内　便乗詐欺に注意 KDDIで7月2日に発生した通信障害に関連し、影響を受けたユーザーへの個別の

ことらの送金機能は、日本電子決済推進機構（JEPPO）が運営するデビットカード決済インフラ「J-Debit」を活用している（記事参照）。JEPPOはコード決済アプリとしてBank Payも提供しており、各銀行はことらを利用できる独自アプリを用意しなくても、Bank Payに対応することでことら送金を利用できるようになる。 関連記事 3メガバンクとりそな、低コスト送金インフラ運営のことら社設立　22年度稼働 みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行の3メガバンク、そしてりそな銀行、埼玉りそな銀行の5社は7月20日、多頻度小口決済のための新たな決済インフラを運営する「ことら社」を設立した。22年度上期の個人間送金の取り扱い開始を予定する。 BANK Payっていったい何だ？　単なるQRコード決済ではないその秘密 BANK Payというサービスをご存じだろうか？　よくある説明だと、「PayPay