『被写体』は、あのひとの夫 ～「上から言われて」やってくる「敵」。不条理な闘いの結末は？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン しばしば、「あちらとこちら」のみえないラインが気にかかる。先日も、アニキの愛称をもつ俳優さんが結婚したとの一報が、テレビの速報で流れたのを又聞きした。長年脇を固めてきたシブイ俳優さんで、近ごろはCMでもおなじみとはいえ、イケメンアイドルでもないだけに速報の扱いが意外だったのだが、それにしてはワイドショーが話題にするのかと思いきや、まるで無反応。じゃ速報はなんだったのか？ 地震速報でもあるまいに。 もともと「記者会見」をするひと、しないひとの線引きが気になって仕方ないのは、ワタシだけだろうか。「バンセン」といわれる宣伝のためにするのはともかく、結婚だ離婚だといったワタクシゴトで会見を開いたり（基本は自腹らしい）、マスコミ各社にカクカクシカジカで
ＴＢＳの自己実現。（相手を殺して）明日にきらめけ。 - 深町秋生の序二段日記
先日のＴＢＳ「Ｋ−１ＭＡＸ」を見て、たぶん来年あたりから一気に興業がやばくなるだろうなと思った。今日はスポーツとテレビについて。 中量級選手による立ち技格闘技のイベントだが、それを魔裟斗ひとりがひたすら支えてきたのだと改めて実感させられる。それにしても川尻との対決は、試合内容こそはひどいものだったけれど（水に飛びこんだ牛をワニが食らうようなものだった）観客の興奮はケタ違いだった。魔裟斗といういかにもな名前にあのホストっぽいマスクということで、敬遠する人も少なくないが、練習魔と強心臓で頑固な格闘技ファンをも唸らせていた。 しかし興業自体はつまるところひたすら魔裟斗頼りで、興奮がケタ違いだったということは、それ以外はさしてエキサイティングしていなかったという証拠でもあった。そのあたりは当然、Ｋ−１側も意識していたようで、ＴＢＳ系総合格闘技の英雄である山本ＫＩＤを拝借してきたが、その結果、韓国の
週刊誌記者の取材に心が汚れた:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
週刊誌記者の取材を受けた 大手週刊誌の電話取材を受けて、心が汚れたような気持ちになった。 元ライブドア社長の堀江貴文さんについての取材だった。私は5年ぶりぐらいに堀江さんに2時間ばかりのインタビューをして、その長大な一問一答が今月発売中の雑誌「サイゾー」に掲載されている。その記事を読んだ週刊誌の記者が私に電話をかけてきたのだった。 記者「サイゾーに書いてた以外で、もっとプライベートな話は聞いてないんですか。たとえばどんな遊びをしてるかとか、どんな食事をしているかとか。サイゾーのインタビューのトップページは堀江さんが大口を開けてハンバーガーを食べてる写真でしたね。やっぱりファストフードが好きなんですかね」 私「いや、ハンバーガーの写真はフォトグラファーの仕込みで、別に堀江さんがハンバーガーを好きということではないと思いますよ。あとプライベートなことは今回の取材の趣旨ではないので、とくだん聞い
トヨタが問われていること - 誰も通らない裏道
先週、日本経団連の名誉会長である奥田碩が、「朝から晩まで年金や保険のことで厚労省たたきをやっている。あれだけたたかれるのは異常な話。正直言ってマスコミに報復してやろうか。スポンサーでも降りてやろうかと」と発言したことがニュースになった。 この発言に対する批判はマスメディアでは出て来ないが、すでに多くのブログなどで批判の対象となっている。 当然、私もこの発言には批判的なのだが、一方で「トヨタらしいナ」と妙に納得もしてしまうのである。 日本経済はいまや未曾有の不景気に突入しているわけだが、そのなかでも自動車産業は厳しい状況におかれている。 アメリカではGMの行方が焦点になっているが、北米市場が収益の柱となっているトヨタ、ホンダ、日産とてもはやアメリカでそうそう簡単にクルマは売れなくなっている。さらに日本市場の縮小が追い打ちをかける。 かつて日本ではクルマは４年ごとにモデルチェンジをし、そのたび
橋下府知事が連日の朝日新聞批判「すぐさま廃業したほうがいい」：社会：芸能・社会：スポーツ報知大阪版
橋下府知事が連日の朝日新聞批判「すぐさま廃業したほうがいい」 都内で行われた大阪府債ＩＲ説明会の後、前日に続き朝日新聞への怒りを爆発させた橋下知事 大阪府の橋下徹知事（３９）が２０日、朝日新聞へのさらなる怒りを募らせた。光市母子殺害事件弁護団への懲戒請求呼びかけを巡り敗訴した際、社説で弁護士資格返上を求めた同紙を「まったく愚かな言論機関。すぐさま廃業した方がいいんじゃないですか」などと批判。１９日にも同じ件で「人の悪口ばかり言ってる朝日新聞のような人が増えれば、日本はダメになる」と発言していた。 機関投資家に府債を売り込むために都内で行った説明会を終え、橋下知事は財政や情報公開についてにこやかに話していた。しかし「朝日新聞の事ですが…」と聞かれると、一転。「論説委員か、何様か知らないけど、狭い部屋でワーワーしゃべりながら『この表題でも付けておこうかな』っていうぐらいな意気込みでやってるなら
フルキャストで食って4年になる俺が思うことをつらつらと - はてな匿名ダイアリー
とりあえずよく行く現場に入ってる他の派遣業者に引き取ってもらえることになった。スケジュール的には今までほど自由がきかなくなるけど、全く新しい派遣会社に登録しても、ただでさえ日雇い派遣の発注が減ってる現状、そうそう仕事が回ってくるとは思えないし。背に腹は代えられない。 日雇い派遣の現場は高齢化が進んでいる。若い子ほどパートタイム的に利用してるだけだったり、さっさと就職決めて去っていく。フルタイムで働いてるのは30代以上が多い。40~50代も普通にいる。あの人たちどうするんだろう。不思議と現場に危機感はない。「1か月の長い休みだあ」とか言って笑ってたけど、そんなに貯えあるとも思えないんだけどな。 最近フルキャストは2か月連続16日以上勤務すると、社会保険加入が義務付けられ月給制に移行するシステムを導入した。だけど、勤務日数を抑えて月給制回避って人が多い。なんでか聞いたら日払いじゃないと食ってけ
オーマイニュース、全社員に解雇通告 「ニュース」の看板降ろす-MyNewsJapan
ソフトバンクが6億9,300万円を投じ、鳥越俊太郎編集長のもと、2006年8月に華々しくスタートしたオーマイニュース。だが2年の迷走を経て、ビジネスモデルを確立できぬまま、今年5月には社員全員が解雇通告される事態になっていた。9月からは市民ニュースサイトの看板を降ろし、逆に企業とのタイアップを深める「Oh!mylife」へと衣替えする。大企業・マスコミ体質、ビジネスモデルの安易な輸入、無責任な編集長――その失敗の本質を分析した。 Digest 大企業体質、既存マスコミ体質そのまま 20万人デモの韓国、「シカタガナイ」日本 300円で修正に応じる訳がない 「なんだよ、鳥越さん、元気じゃん！」 市民記者登録が増えても広告価値は上がらない 経営が分かる人に引っ張ってもらわないと 企業のマーケティングサイトに 2008年5月、オーマイニュースの全体会議で、約20人いた社員全員が7月末付で解雇される
毎日新聞社内で何が起きているのか（下）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
小寺信良：正直、テレビはもうダメかもしれん (1/3) - ITmedia +D LifeStyle
日本の映像産業は、テレビへの依存度、正確には地上波放送への依存度が高い。総務省の調査によれば、国内で制作される映像コンテンツのうち、時間にして約92％が放送によって消費されている。 ところがこのうち、DVDやネットなどで二次利用されるのは、わずか8％にしか過ぎない。多くの番組が、一次流通である放送で終わってしまっているわけである。ここまで二次利用が進まないのは、権利処理が複雑だから、という意見がある。 主にこの意見を主張しているのは、放送局だ。著作権は局が持っているにしても、出演者など実演家の権利、音楽使用料など、さまざまな処理が必要になる。処理とは言うが、要するに誰にいくら払うかという話である。 音楽使用料に関しては比較的話が早い。JASRACがネットでの二次利用の音楽使用料ガイドラインを提示しているからだ。何かの批判の多いJASRACだが、どんぶり勘定でもとりあえず金さえ払えば文句を言
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
