「うなぎ」を食品売り場で買うときに絶対やってはいけない3つの選び方
株式会社さかなプロダクション代表取締役、東京海洋大学非常勤講師。1984年、新潟県糸魚川市にある漁村「筒石」で生まれ、漁師の家庭で家業を手伝いながら18年間を送る。2007年に東京海洋大学を卒業後、築地市場の卸売会社で働いた後、同大学院で修士取得。2006年からは魚好きのコミュニティ「さかなの会」を主宰。ふるさと納税の魚介類を紹介する専門家の第一人者でもあり、漁業ドラマ「ファーストペンギン！」では監修も務めるなど、メディアで食としての魚を分かりやすく伝えている。著書に『魚ビジネス 食べるのが好きな人から専門家まで楽しく読める本』がある。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 今年もやってきた夏の「土用の丑」。土用の
東京五輪後の「巨額赤字」誰がどう返済していくのか | 熊野英生の「けいざい新発見」 | 熊野英生 | 毎日新聞「経済プレミア」
東京オリンピックが始まると、日本選手の活躍を応援したくなる。開催期間を通じて、何人ものヒーロー、ヒロインが誕生して、スポーツの歴史に新たな1ページが書き加えられるだろう。私たちにとっては無形の資産となる。 これは歓迎されることだが、五輪開催の厳しい課題がパラリンピックも終わった全日程終了後に残される。国立競技場などの建設費のほか、1年延期による追加費用、感染対策費の拡充などの公的支出増が、巨大な大会収支の赤字をつくる。その赤字への対処は、今後、東京都や政府などの大会関係者が長期計画を立て、税収増加などで穴埋めを検討していくことになるだろう。これは五輪の負の意味の「レガシー（遺産）問題」である。 五輪の経済効果は大外れ 筆者は、五輪開催は賛成だが、政府や東京都のレガシー問題への対応は不十分だと考えている。「五輪をやって終わり」とは間違っても考えたくない。むしろ、大会収支計画はコロナ禍で大きく
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五輪、放送から性的映像を排除 アスリートの被害に対応 ｜ 共同通信