ストーリー by hylom 2009年10月07日 16時15分 次はぜひ2次元の女性を見たときの反応と3次元の女性を見たときの反応をお願いします 部門より NewsWeekの記事より。科学的事実を受け入れるときと宗教的信条を認めるときとで、脳内にて同じプロセスが行われていることがfMRI画像による脳内診断によって明らかになった。この研究を行ったのはUCLAのSam Harris氏らで、PLoS Oneに論文が発表されている。 研究では、「イエスは天に昇り、御父の右の座に戻っている」という信条に即座に同意するような敬虔なキリスト教徒15人と、「イエスが昇天したなんて信仰は事実ではない」というような無神論者15人を対象に調査を行った。被験者に対し、それぞれfMRIの上で信仰、信仰の否定、そして経験的に立証可能な簡単な事実についての記述をスクリーンに投影した文章を読ませることで、脳の活動を測

2020-09-01 22:12 中国の専門家「アベノミクス続けるべき、日本経済は２年で元に戻るだろう」＝中国メディア 中国メディアは、新型コロナウイルスの感染がいまだ収束しない中で安倍晋三首相が辞意を表明した日本の経済について、中国の国際関係専門家が「後任者がアベノミクスを継続・・・・

韓国紙、東亜日報は７日、ソウルで９日に行われる日韓首脳会談で、韓国側が、地球温暖化対策の一環として夏季に時計の針を１時間進める「サマータイム」制度を来年から日韓同時に導入するよう提案することを検討していると報じた。　同紙によると、韓国政府は来年から４〜９月に実施する方向だが、日韓両国は時差がなく、貿易や人の往来も多いことから同時導入が望ましいと判断している。　ことし６月の日韓首脳会談後の記者会見で、当時の麻生太郎首相は共同実施に積極的な姿勢を表明している。（共同）

長妻昭厚生労働相は６日、２００９年度第一次補正予算の厚生労働省分の執行停止・返納見込み額を公表した。新薬開発支援事業に係る基金事業７５３億円については、未承認薬の開発支援１００億円は確保したものの、適応外使用薬の開発支援分６５３億円は執行停止となった。 厚労省分の執行停止総額は４３５９億円で、内訳は▽緊急人材育成・就職支援基金３５３４億円▽未承認薬・新型インフルエンザ等対策基金６７９億円▽独立行政法人・国立大学法人及び官庁の施設整備費６億円▽その他１４１億円――となっている。 未承認薬・新型インフルエンザ等対策基金については、適応外使用薬の開発支援分のほか、医薬品医療機器総合機構の審査員増員など、医薬品等の審査迅速化に充てる42億円のうち25億円が執行停止となる。 医療機関や薬局に対するレセプトオンライン化支援事業は盛り込まれなかった。ただ、鳩山由起夫首相は各大臣に対し”さらなる組み替え再

首相「故人献金」　未訂正分も虚偽記載　１６年分、公表額より増加へ (1/2ページ) 2009.10.7 01:40 鳩山由紀夫首相の資金管理団体「友愛政経懇話会」による政治資金収支報告書の虚偽記載問題で、同団体が訂正手続きをとっていない平成１６年分の報告書にも、故人や実際に献金していない人の名前が記載されていたことが６日、分かった。産経新聞の取材に対し、寄付者として記載された複数の人が証言した。１６年分は政治資金規正法の虚偽記載罪の時効が成立しておらず、虚偽記載額は鳩山氏側が公表した額より増える可能性が出てきた。　この問題は東京地検特捜部が今月に入り、同団体の収支報告書に名前を勝手に記載された人たちから参考人聴取を始めるなど捜査に着手している。　鳩山氏側は６月３０日、収支報告書に名前を記載した個人献金のうち、虚偽の記載は１７〜２０年の４年間で計約９０人（１９３件）、総額２１７７万８千円に

「名前勝手に使われた」　鳩山献金、ずさん調査　献金者削除も (1/2ページ) 2009.10.7 01:35 訂正手続きがとられていない平成１６年分の政治資金収支報告書にも、虚偽記載があった鳩山由紀夫首相の資金管理団体「友愛政経懇話会」。献金していなかった人たちは産経新聞の取材に「名前を勝手に使われた」と、困惑している。一方、実際に献金しているのに削除された寄付者もいた。鳩山氏は「知る限りは話した」と詳しい説明を避けているが、前提となる調査がずさんだった可能性が強まった。さらなる調査と説明が求められそうだ。　１６年に２４万円を献金したと収支報告書に記載された東京都目黒区の男性。実は、１３年２月に死去していた。男性の長男は取材に「父は高校教諭で、首相は父の教え子だった。父は政治に関心はなく、献金をするような人ではなかった。誰かが勝手に名前を使ったとしか思えない」と証言した。男性の職業欄には

鳩山由紀夫首相が指示した約１４兆円の今年度補正予算の見直しで、無駄な事業の執行停止などで、２兆５千億円程度の削減額を確保できたことが明らかになった。鳩山内閣は、各省庁が提出した見直し策に対して、仙谷由人行政刷新相を中心に上積み作業を続けており、目標の３兆円に近づけたい考えだ。 　削減額をめぐっては、約２兆円削減にめどが立っていたが、新たに５千億円程度の上積みが可能になった。仙谷氏は６日にも、さらに上積みが可能かどうかを判断する。ただ、対象の中には、地方自治体がすでに関連予算を計上したり、民間企業と契約済みだったりする事業もあり、調整が難航する可能性もある。 　鳩山内閣は、削減分をマニフェスト（政権公約）に掲げた「子ども手当」や公立高校の実質無償化などの財源に充てる。マニフェストに盛り込んだ新規施策の必要額は計７．１兆円。補正の削減分を除いた４兆〜４．５兆円程度は、行政刷新会議が予算の無駄を