【読売新聞】 「これ、前にもやってなかった?」――。最近のNHKの番組を見て、そう感じる人も少なくないのでは。ドラマなどは再放送要望が多く、膨大なアーカイブ(過去番組)を活用しない手はないらしいが、周辺を取材すると、「事業支出100
【読売新聞】 「これ、前にもやってなかった?」――。最近のNHKの番組を見て、そう感じる人も少なくないのでは。ドラマなどは再放送要望が多く、膨大なアーカイブ(過去番組)を活用しない手はないらしいが、周辺を取材すると、「事業支出100
QuizKnock。登録者200万人超えのクイズ系YouTuberにして、ウェブメディア運営、テレビ出演やアプリ開発など様々な活動を行っている企業でもあります。 QuizKnock【クイズノック】とは東大クイズ王・伊沢拓司が中心となって運営する、エンタメと知を融合させたメディア。 「楽しいから始まる学び」をコンセプトに、何かを「知る」きっかけとなるような記事や動画を毎日発信中。 QuizKnockとは | QuizKnock【クイズノック】 この記事を書いている私もQuizKnockは好きで、リアルイベントに行ったりフォロワークラブに参加したりはしていないので、生粋のQKファンからすると全然大したことないですが、4~5年前にチャンネル登録して以降、メインチャンネルの動画はそれ以前のものも含めてほとんど全て一度は観ていると思います。 ただ、最近になって特に、QuizKnock に対してモヤモ
先日,雪平莉左“美しすぎる”ノーバン始球式にエスコン沸いた!という記事がスポニチアネックスに掲載されました.「美しすぎるラウンドガール」として話題のタレント・雪平莉左さんが見事ノーバウンドで始球式を行ったというニュースです.ノーバウンドでボールを投げることはニュースバリューがあるようで,ノーバン始球式という言葉は時々スポーツ紙の記事などで使われています. ・・・なんて訳はなく,ノーバンという文字が別の文字に見えて思わず記事を見に行ってしまうという人間(主に中年男性を意識していると思われる)の悲しい習性を狙った記事タイトルであると考えられます.一応中身は野球の始球式に関してなので,何も嘘は書いていないのですが,立派な釣りタイトルの代表作と言えるでしょう. ノーバン記事の歴史このような釣りタイトルの効果は一定数あるようで,それなりの数の記事に「ノーバン」という言葉が使われています.そこで,実際
暇空茜@himasoraakane はてなブックマークってパヨクしかもういなくなったとは言われてるしおれもそう思うが、単純に終わったコンテンツだった 決算資料見ると青が「はてなブログやブックマークといったサービス」なんだけど21年からの3年で売上3割減という状態で、具体的施策もなく終わったんだなってイメージ https://pbs.twimg.com/media/GXFSvGiaMAAREWJ.jpg https://pbs.twimg.com/media/GXFTkBQbEAIaEcX.jpg https://archive.md/90WkY IT業界に造詣の深い暇空による的確な批評 やっぱ時代の最先端掲示板は好き嫌いcomだってはっきりわかんだね 暇空は高市早苗支持者なので、ブクマカが高市批判したことに怒っている模様 もっと暇空のお眼鏡に叶う書き込みをするよう心得て欲しい お前らの不用
ティム・プール氏やベニー・ジョンソン氏ら、著名な右派の論客をコメンテーター。ロシアから資金が出ていたとは知らず、自分たちは被害者だと主張している/Getty Images, Reuters (CNN) 米国のSNSで人気を集める右派のインフルエンサーたちが、11月の米大統領選などに影響を及ぼそうとするロシアの工作に加担していた可能性が、このほど公開された法廷文書から明らかになった。 文書によると、ロシア国営メディアの幹部らから米南部テネシー州に拠点を置くメディア企業に1000万ドル(約14.2億円)近い資金が流れていたことが分かった。ロシアの幹部2人に、外国の代理人として不正に活動しようとした共謀の疑いと、資金洗浄の疑いがかけられている。 CNNの調べによれば、この米企業はティム・プール氏やベニー・ジョンソン氏ら、著名な右派の論客をコメンテーターに集めた「テネット・メディア」。コメンテータ
「GANTZ」「いぬやしき」の作者である漫画家・奥浩哉氏(56)が16日、自身のX(旧ツイッター)を更新。日本テレビ系「川島・山内のマンガ沼」に苦言を呈した。 【写真あり】「GANTZ」作者 自身のイラスト模した「偽サイン色紙」に苦言「こんなの描いた覚えはない」 奥氏は「マンガ沼たまに観てるけど なんか僕のこと呼び捨てで馬鹿にした感じで喋ってるし 将来的に取材依頼とか来ても絶対受けないと思う」と、ぞんざいな扱いに怒りをあらわに。「てゆうか、なんかした?俺?」とつづった。 奥氏によると「今週、急に呼び捨てで笑われてて失礼に感じました」という。「事情はよく知りませんが失礼ですよね」とし「軽くいじってる感じに見えました」と自身の受け止めを伝えた。 「川島・山内のマンガ沼」は、お笑いコンビ「麒麟」の川島明と、お笑いコンビ「かまいたち」の山内健司が、互いに大好きな漫画について魅力を語り合う番組。過去
「エピソード含め、私は一切関与してません」 発端は、キャンプ系YouTuberの「mii camp ひとり徒歩キャンプ」さんが8日、Xで「【無断転載されました】」と切り出し、「8/6の夕刊フジ関西版に私の顔写真が無断転載されました...勘違いされた方居たらごめんなさい エピソード含め、私は一切関与してません」と投稿したことだ。投稿では、過去に自分がインスタグラムに投稿した写真と、その写真が載っている夕刊フジの写真の2枚を並べて掲載している。 夕刊フジの記事は、親孝行についてのインタビュー記事。「山元舞」「会社員」「AB型」を名乗る女性が「父の好きなところ」「キライなところ」「感謝の言葉」などについて語り、mii campさんの顔写真を使用している。 2101万回表示、12万「いいね」、2万7000回リポストされ、夕刊フジの編集体制を批判する声が多く上がった。 外部ライターが「過去に『親孝行
トヨタ自動車豊田章男会長の「今の日本は頑張ろうという気になれない」という発言が話題になっている。メディアの囲み取材で語った発言が切り取られ、拡散したことで、SNSや一部メディアで議論が広がった。そのうちいくつかで「国交省批判、日本批判ではないか」という論調にまで発展しているが、しかし、豊田会長の発言とその文脈を読むと、「メディア」へ向けた言葉であることが分かる(そのメディアが曲解して拡散の一部を担っているのだから目も当てられない…)。トヨタを中心とした自動車産業が日本経済の大黒柱であることは大前提として、この発言はどういう文脈で出てきたものか、真意はどんなところにあるのか、以下、状況の整理と、自動車情報専門メディアとしての見解を記します。 文、写真/ベストカーWeb編集部 ■「強いもの」を叩くよりも、「その力をどう使うか」を考えてほしい まず簡単に、今回の発言の状況を整理する。 今回話題と
リンク ORICON NEWS 『鬼滅の刃』累計1.5億部突破、1年で+1.1億部と3.75倍 完結後も人気続く ニュース| 人気漫画『鬼滅の刃』のコミックス全23巻の累計発行部数が、1億5000万部を突破(電子版含む)したことが15日、集英社より発表された。昨年2月4日時点で4000万部、12月4日(最終23巻発売時)時点で1億2000万部だったため、この1年で+1億1000万部(3.75倍)、2ヶ月で+3000万部(1.25倍)となり、連載完結、最終巻発売後も映画の大ヒット効果などで重版が続き、大きく売り伸ばしている。 同作は、2019年4月6日時点(アニメ放送時)では累計350万部だったが、アニメ放送の影響で人
東京都知事選(7日投開票)に無所属で出馬し、落選した元参院議員の蓮舫氏(56)が14日、自身のX(旧ツイッター)を更新。落選後も止まないバッシングを受けて「私はね。黙らないよ。いま、最も自由に黙らない」と今後も発信を続けることを宣言した。 【写真】落選後、「さあ、すっきり」と断捨離を宣言した蓮舫氏 蓮舫氏は13日夜、インスタグラムで生配信を行い「蓮舫だから叩いていいんだ的な空気はきつかった」と率直な心境を吐露。 選挙後、元宮崎県知事で衆院議員も務めた東国原英夫氏がテレビ番組で「蓮舫さんを生理的に嫌いな人が多いと思う」と発言したり、テレビプロデューサーのデーブ・スペクター氏が「蓮舫がテレビ司会者に転身→ヒステリーチャンネル」とXで揶揄(やゆ)したりと“逆風”が続いているが、蓮舫氏はその都度Xを通じて反論してきた。 「私だったら我慢できちゃうし流してたんだけど、今回思ったのはそれを流しちゃうと
40代以上はなぜ「石丸伸二」を「理解できない、大嫌い」なのか?若者不在の「オールドメディア」と化した「ネットとX」の限界 誰も予想できなかった「異変」 かつてない数の候補者が乱立し、また各候補者の政見放送が社会に波紋を呼ぶなど、混乱のなかで投開票日を迎えた東京都知事選。結果はご存じのとおり、開票時間になると同時に小池百合子氏の当選確実が報じられる、いわゆる「ゼロ打ち」の圧勝劇となった。 見逃せないのは2位以下の波乱だ。当初は2位を独走しながら小池氏を猛追、あわよくば小池都政を終焉させるのではないかと支持者たちが盛り上がっていた蓮舫氏が、広島県安芸高田元市長の石丸伸二氏に追い抜かれ、まさかの3位落選となった。 メディアでは「蓮舫氏の大惨敗」「共産と組んだことで票離れを招いた」などと報じられているが、氏の支持はもとより立憲と共産の岩盤支持層頼みでそこまで上振れも下振れもしていない。これは端的に
ちょっと大袈裟なタイトルだが、FMで毎週番組を担当している(していた)司会者からも番組中で番組編成に対して苦言呈されるほどなので、結構な異常事態だと思う。 【前提】NHK-FMは音楽番組が中心である(あった)。音楽を主に聴かせる朝昼のクラシック番組、正午のニュース後は同じく音楽中心の歌謡曲番組、夕方は若者向けの番組(赤い公園の津野米咲さんも週イチで担当されていた…)。 夜はクラシックの演奏会のライブ録音番組放送後、若者向けの音楽番組。ミュージシャンインタビューやパーソナリティの語り多め。 概ねこの編成であったが、NHK-AMの1波廃止決定以降大幅に変わった。ちなみにまだ廃止はされていない。 まず語学番組がFMでも同時放送されることになった。朝6時からニュースを挟んで朝の8時までが語学番組枠に。 FM放送開始して間もなくの1963年から60年以上、朝6時の枠で放送されていたお馴染みのクラシッ
日本テレビ系毎年恒例『24時間テレビ47』(8月31日、9月1日)のテーマが、番組開始当時から採用されていた「愛は地球を救う」から「愛は地球を救うのか?」に変更された。20日放送の同局系朝の情報番組『ZIP!』(月~金 前5:50~前9:00)内で発表された。 【写真】その他の写真を見る 同番組は、1978年に第1回がスタート。長きにわたり、チャリティー募金を呼び掛け、46年間で総額433億64万3146円の寄付金が集まった。同寄付金は、24時間テレビを放送する全国31社の放送事業者で組織される公益社団法人「24時間テレビチャリティー委員会」を通して、国内外の被災地へ迅速な災害復興支援、全国各地からの要望に応える福祉車両の贈呈、全国食支援活動協力会と共に子ども食堂の支援など、多岐にわたるチャリティー活動を長年続けていた。 しかし、昨年11月、公益社団法人「24時間テレビチャリティー委員会」
営業職を3年間。その他の職種を14年間。 合計17年間、広告会社の電通で働いて、昨年12月からは酒屋の経営をしている。 そんな転職の経緯は以前も書いたので、今日は17年間の電通生活について書いてみようと思う。 テーマは「内勤」。 電通の内勤とは、外に出て広告主と折衝する営業以外の、社内でデスクワークをする職種のことを指す。パッと思いつくのは「クリエーター」や「プランナー」と呼ばれる界隈の人たちのことだ。 この17年間で、内勤は凄まじく変化した。 私も何度肩書きが変わったか思い出せない。実はこの職種や肩書きの変化は、業界の変化と大きく携わっていた。 これらの変化を、例によってパワポで解説してみる。 今日はそんな話。(読了まで約5分) ◾️電通の人=メディアの人まずは私が入社した2007年を振り返ってみようと思う。 まだ「4マス」という概念が存在していた頃だ。4マスとは、4大マスメディアの略称
鹿児島県警の野川明輝本部長 この記事の写真をすべて見る 警察内部の情報を漏らしたとして逮捕された鹿児島県警の元警視正が「犯罪行為を県警本部長が隠蔽しようとした」と告発して騒然となっているが、この事件ではもう一つ大きな問題がある。内部情報が漏れた先と疑って、警察批判記事を発信していたメディアを県警が家宅捜索したことだ。メディアを強制捜査して情報源を探るとは、この国の警察はどうなってしまったのか。 【写真】ネットメディア「ハンター」に掲載された警察内部文書 福岡県を本拠にするネットメディア「ハンター」は2022年から、鹿児島県内で発生した強制性交事件を報じ始めた。県内の女性が21年9月に、鹿児島県医師会の元職員から性的な暴行を受けたという事件だった。 ハンターの記事によると、元職員は「謝罪文」を被害女性に送り、当初は事件を認めていた。だが、県医師会が「同意の上での性交だった」などと主張したため
大谷が激怒したワケ 「ロサンゼルス・ドジャース」で活躍する大谷翔平(29歳)から、日本テレビとフジテレビが「出禁処分」を下されていたことが、週刊現代の取材でわかった。 「日テレとフジは、ドジャースから貸与されている『取材パス』を凍結されてしまったのです。さらに、大谷選手のマネジメントなどを行っている会社からも、『大谷の過去素材を使用しないよう』通達された。 これにより、日テレは6月9日放送のスポーツ特番に関しても映像の差し替えを余儀なくされました。局内は蜂の巣をつついたよう騒ぎになっています」(日テレ関係者) 日テレとフジは、なぜそこまで大谷を怒らせてしまったのか。 「日テレとフジは先月、大谷選手がロスに12億円の豪邸を購入したことを詳細に報じました。空撮映像や自宅前からのレポート、近所へのインタビューなどワイドショー取材のような映像を流した。まるでお祭り騒ぎでした。 大谷選手はこれらの報
「情報は無料ではないし、無料だったためしもない」──だが、インターネットの無料ゾーンに溢れかえる、出所不明で信頼性の低い情報を前に、「2024年の大統領選挙期間中、選挙関連報道を無償化すべきだ」と、米「タイム」誌の元編集長で、オバマ政権下で国務次官を務めたリチャード・ステンゲルは米「アトランティック」誌への寄稿で訴える。 うろ覚えのニュースや、簡単には見つからない事実、ある特定の記事を探そうとパソコンの画面に向かい、やっとお目当てのページに辿り着いた直後、画面に表示された──「半年間1ドル」、「1年目は40%オフ」、「特別オファー」、「すでに購読済みですか?」の文字──何度こんなことがあっただろう。 このとき決まって直面するのが、「カネを払うか、払わないか」というジレンマだ(当誌「アトランティック」で本記事を読もうとして、同じジレンマに直面した人もきっとおられるだろう)。これは思っているほ
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