WBC優勝にわくネット 2chサーバも落ちる
第2回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）決勝戦で日本が韓国を破り、連覇を成し遂げた快挙にネットもわいている。“世界最強”を誇る「2ちゃんねる」（2ch）の一部サーバも陥落した。 2chの実況板や芸スポ板など、スポーツファンが集まる掲示板は試合中から接続しにくい状況が続き、それぞれ日本が韓国に同点を許した9回裏ごろには接続できない状態になった。 日本勝利の瞬間、Yahoo！JAPANのトップページでも速報。テキスト速報ページは若干重くなるなど、アクセスが集中したもようだ。 mixiの「mixiニュース」も試合を随時テキストなどで伝え、速報記事で書かれた日記は午後3時前の時点で3000を超えた。
はてなブックマークと議論のハナシ：ekken
はてなブックマークは「最も優れた議論の場所」とは思わないけれど、かなり優れた議論の補助ツールだと思う。 ブコメはよく、公平な意見が述べられる場所と言われます。なるほどしかし、ボクはブコメ自体がそもそも公平だと思っていません。なぜならば、ブコメにはそのコメントに対して反論する場所が用意されていないからです。ブログのコメント欄にも２ｃｈにも小町にも、議論の場所は用意されています。でも、ブコメにはそれがありません。だからブコメ利用者は意見を言いっぱなしなわけです。 BABYPEENATSさんの主張は、ネット上の議論が「あるひとつの場」で行われていることを前提としている事が間違いではないかと思った。 なるほど、確かに「はてなブックマーク」を議論のメイン会場として利用するのは、あまり効率的とは言い難い。一人一回、100字制限の中では意見交換が成り立たないし、コメントを書き換えてしまうと、後からその意
建設業界の格差社会は役所が作り上げているんじゃないの：ekken
建設業に大きく関わりのある仕事をしている。 公共工事が激減して、競争が激しくなり、同業者や関連業者が規模の縮小をしたり、倒産しているところも少なくない。 お役所はこうした状況を考慮して、建設屋の下請けを保護するというタテマエでいろいろ面倒な手続きを行っている。建設屋に「下請けに分配するように」と前払い金を出したり、下請け会社に適正な価格で支払いが行われているかを確認するために、その見積もりを提出させたり。 だけどこれが実際に有効な手段なのか、と問われると、実のところ全く無意味な対策というか、悪用されているケースが多かったりする。 書類上は支払われたかのように見せかけるために、下請け会社に捺印をさせた書類を提出させるケースがあったり、不当に高額な「安全協力会費」で相殺されたり、激化した価格競争によって低価格した「実績価格」の参考にされたり。建設屋が不当に安い価格で下請け会社に発注しないように
このままのスピードでエグザイルが増えていけば２０４０年に地球は滅亡する。 - orangestarの雑記
*1 *2 上の表をみていただければわかるが、このままエグザイルのメンバーが増え続けることは世界的な脅威である。 最初の数年は大したことがない。しかしこれは倍々ゲームの怖さをしらない素人の考えである。 倍々ゲームは恐ろしい。ネズミ講もインフルエンザのパンデミックも末期癌の爆発的転移も倍々ゲームの所作である。 もう一度図を見てほしい。猛烈なスピードでエグザイルのメンバー数が増え始めるのは、１０年後、２０２０年からである。 乳がんでも当初は米粒大だった癌細胞が２０年後、豆粒大になったとたんに爆発的に増殖し、１年後に患者を死に至らしめる。 同様に増殖するエグザイルも横浜市の人口を抜き、北海道の人口を抜き、日本の人口を抜き、世界の豚人口を抜き、中国人口を抜き、そして２０３８年には世界人口を抜き去る。そしてその時世界はエグザイルとかし、終わる。 もう一度いう。 エグザイルの増殖はネズミ講やインフルエ
堀江貴文『ちょうどよかったので株式100分割について語ろう』
堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 私が経営していたライブドアという会社が株式市場で一躍脚光を浴びたのが、株式の100分割をやったときであろう。その時から毀誉褒貶が激しくなったとも言えるだろう。当時、表立って非難していたのが、早稲田大学の上村達男教授と、松井証券の松井道夫社長だったと思う。例によって、私はあまり批判に対する反論をしなかったように思う。わからないやつには言わせておけ、的な対応が大人の対応だと思ったからだ。 でもそれは間違いだった。しっかり意図を説明しないと、悪いと思い込んでいる人はずっと非難をし続け、いつの間にか悪者にされていることが多いからだ。その後100分
中国の銀行が世界トップ３を独占 国際金融界に地殻変動？ - MSN産経ニュース
【ロンドン＝木村正人】国際金融を支配してきた米国や英国の銀行が今回の金融危機で壊滅的な打撃を受け、代わりに中国の銀行が世界のトップ３（株式の時価総額）を独占したことが分かった。 ２３日付の英紙フィナンシャル・タイムズが伝えた。新興勢力のオーストラリアやブラジルの銀行もトップ２０入りし、金融危機が国際金融の世界に地殻変動をもたらしたことを浮き彫りにした。 同紙によると、アジア通貨危機の傷跡が残る１９９９年５月には世界トップ２０のうち米銀が１１行、英銀が４行を占めた。世界１は米シティグループ（同１５０９億ドル）だったが、今回総額４５０億ドルの公的資金を受けるなど今月時点で４６位（同１３７億ドル）に転落。 現時点でトップ２０に残った米銀は、合併で経営体質を強化したＪＰモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴなど４行で、英銀はＨＳＢＣ１行だけ。株価急落を免れた中国工商銀行（１７５３億ドル）▽中国建設
未来のテレビは？ 久夛良木氏「Eee PC化する」 麻倉氏「壁になる」
「みんなが想像するような“未来のテレビ”は、近い将来に実現できる」――プレイステーション生みの親で、ソニー・コンピュータエンタテインメント名誉会長の久夛良木健氏は、3月20日に開かれた「テレビの未来」セミナーでこう語った。 セミナーは、アスキー総合研究所とワイアードビジョン、慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科が主催。久夛良木氏とAV評論家の麻倉怜士氏をゲストに招き、アスキー総研の遠藤諭所長が司会した。 久夛良木氏と麻倉氏はともにAVマニアでテレビ好き。久夛良木家のリビングには70インチの「クオリア」があるほか、200インチサイズを含め7台のプロジェクターがあるという。麻倉氏は、そんな久夛良木氏の「コンシェルジュ」。おすすめのBlu-ray Discなどを紹介しているそうだ。 そんな2人が夢見る未来のテレビとは――久夛良木氏は、膨大な映像コンテンツがネット上のサーバに蓄積され、自由に検
「ドルはもうダメでしょう」 アエラ増刊号の水野和夫先生がすごすぎる件について - nagaimichikoの日記
普段愛読させていただいているブログの1つに「債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら」という、証券マンの方のブログがあるのですが、そこのエントリでアエラの増刊号が紹介されており、 日本のエコノミスト、というか経済学者で今回のアメリカ発金融危機発生の恐れを早くから指摘されていたのはこの水野さんだけだったんですよ。 という文言に惹かれて買ってみました。 AERA BUSINESS (アエラ・ビジネス) 世界経済の新常識 2009年 3/20号 [雑誌] (雑誌) 申し訳ないくらい、水野和夫さんという方を存じ上げなかった*1のですが、いやー。すごい。すごすぎる。14ページにわたって、滝川クリステルさんと対談しているのですが、1段読むたびに私の脳みそが「わーわーわー」という、人生初めてのめくるめく体験。 たとえば、こんなこと。 グリーンスパン前議長は「バブルが弾けて初めてバブル
情報ＢＯＸ：米財務省による不良資産買い取りプランの詳細
［２３日 ロイター］ オバマ政権は２３日、金融機関から不良資産を買い取るための官民共同プログラムに関する詳細を明らかにした。内容は以下の通り。 ＜概要＞ 米財務省はプログラムに７５０―１０００億ドルを拠出する。資金は昨年１０月に議会から承認を得た７０００億ドル規模の金融安定化ファンドから拠出される。 同プログラムには米連邦預金保険公社（ＦＤＩＣ）と連邦準備理事会（ＦＲＢ）も資金を拠出し、最大で５０００億ドルの不良資産買い取りを目指すが、買い取り額は１兆ドルまで引き上げられる可能性がある。 議会から新たな資金拠出の承認を得ずに買い取り額が１兆ドルに達するかどうかは、プログラムに対する投資家の参加意欲にかかっている。プログラムは既存の法的枠組みの中で処理できるため、オバマ政権はプログラムに着手する上で議会の承認を得る必要はない。 政府は民間投資家の参加を促すことによって、買い取り資産のベンチマ
三菱東京ＵＦＪ銀行、3年で50拠点削減へ | Reuters
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asahi.com（朝日新聞社）：返した数億円どこに 貸し手変更後もＳＦＣＧに振り込み - 社会
経営破綻（はたん）したＳＦＣＧ（旧商工ファンド）と日本振興銀行の間の債権売買に、借り手の商工業者らが翻弄（ほんろう）されている。債権がＳＦＣＧから同行へ移ったことが最長で２カ月余、借り手に知らされていなかったからだ。総額で５１０億円分。借り手側の弁護団によると、債権者の変更を知らされなかった借り手が、ＳＦＣＧ側に振り込んでしまった利息や元金の総額は数億円に達する見通しで、その多くがどこに帰属しているのかわからない状態だという。 「返したはずなのに、なぜなんだ」。茨城県内のコンサルタント会社の社長は怒りと不安をぶちまけた。 同社に債権譲渡の通知が郵便で届いたのはＳＦＣＧが民事再生法の適用を申し立てた当日の２月２３日。「貸し出し債権を昨年１２月１７日付で売った」。だが、ＳＦＣＧからの借金は昨年１２月２５日に完済した。不審に思っていると今度は通知が届いた翌日、日本振興銀行から「借り換え」を勧
日立、逆回転の有事対応 先祖返りのトップ交代、混迷深まる：日経ビジネスオンライン
サプライズ人事──。この言葉が最もそぐわないとも言える日立製作所がトップ交代でそれをやってのけた。 若手の抜擢でも、グループ外の“血”を入れたわけでもない。4月1日付で社長となる川村隆氏は、古川一夫社長を7歳上回る69歳。2003年に日立本体の副社長を退き、複数の子会社の会長職を渡り歩いた人物のカムバックである。しかも現在、庄山悦彦氏が就く会長職も兼務する異例の体制だ。 古川社長がわずか3年で社長の座を明け渡すことになった背景は単純だ。2009年3月期の連結最終損益が7000億円もの赤字になる見通しとなり、来期の回復も絶望的となったことを受けた“引責辞任”である。 自らの人材不足を露呈 こうした危機的な状況を受けて、なぜ川村氏に白羽の矢が立ったのか。3月16日の緊急会見に臨んだ庄山、古川、川村の3氏の説明は不可解だった。 庄山会長は「人材の総力を挙げて危機を乗り切る決意を示した」と説明。川
米自動車業界、もう1つの危機：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン David Kiley （BusinessWeek誌、デトロイト支局上級記者） David Welch （BusinessWeek誌、デトロイト支局長） 米国時間2009年3月13日更新 「The Auto Industry's Other Crisis」 米自動車業界の危機と言えば、もっぱら米ゼネラル・モーターズ（GM）と米クライスラーの行く末に関心が集まっている。しかし、米国の自動車部品メーカーの多くも、同じように窮地に立たされている。 英大手コンサルタント会社のグラント・ソントン・インターナショナル（本社：ロンドン）は3月12日、こうした状況に警鐘を鳴らし、米政府が自動車部品メーカーを救済しなければ、今後3カ月間で破綻や倒産が相次ぐと警
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あぶさん引退表明
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