日本の最南端・沖ノ鳥島（東京都小笠原村）の南東約７００キロ・メートルの海底に、地下のマントルが露出した世界最大のドーム状の岩塊が存在することが海上保安庁や海洋研究開発機構などの調査でわかった。 通常は直接観察できないマントルを見るための「のぞき窓」として、地球内部の仕組みの解明に役立つと期待されるほか、マントルは有用金属や宝石になる鉱物を含むため、新たな海底資源として注目されている。 岩塊は縦１２５キロ・メートル、幅５５キロ・メートル、高さ（最深部との高低差）約４キロ・メートル。東京都の面積の３倍程度の大きさがある。その巨大さから、まるで海底にいる怪獣のようだとして、海外でも有名な日本の特撮映画から「ゴジラ・メガムリオン（巨大な棒状の岩）」と命名された。 海底の地殻は通常、溶岩が冷えて固まった玄武岩でできているが、ゴジラはマントルの成分であるかんらん岩などでできていた。約１０００万～５００

無脊椎動物としては世界最大級のダイオウイカが８日午前、新潟県佐渡市沖合の定置網にかかっているのが見つかった。 発見した漁師の後藤繁紀さん（４４）によると、同日午前７時頃、漁港の沖合約１キロ、水深約７０メートルに仕掛けたブリの定置網を引き揚げたところ、ダイオウイカが泳いでいたという。ダイオウイカは水揚げ後、死んだ。 新潟市の新潟県水産海洋研究所に運び込まれたダイオウイカは雌で、全長約４メートル、重さ約１５０キロ。同研究所は「ダイオウイカの生態には謎が多く、生きたまま揚がるのは珍しい」とする。 後藤さんは「網を揚げたらゆったりと浮き上がってきた。こんな大きなイカを見たのは初めて」と驚いていた。

政府が高校での日本史の必修化を検討していることが５日、明らかになった。 日本史は現在は選択科目だが、海外で活躍する日本人が増える中、自国の歴史を十分に学び、理解している人材を育成すべきだと判断した。文部科学相が今夏にも中央教育審議会（中教審）に高校の学習指導要領の改定について諮問する。教科書検定などを経て、早ければ２０１９年度から日本史が必修科目となる。 高校の「社会」は１９８９年の学習指導要領の改定で「地理歴史」と「公民」に分かれ、「地理歴史」の中で世界史が必修に、日本史が地理との選択制となった。改定前も日本史、世界史、地理は選択科目だったが、「国際化への対応」を優先した結果、学校現場で「日本史軽視」の風潮が広がった。文部科学省によると、現在３～４割の高校生が日本史を勉強せずに卒業しているとみられる。

記者会見で頭を下げるマルハニチロホールディングスの久代社長（左）とアクリフーズの田辺社長（２９日午後、東京都江東区で） 食品大手のマルハニチロホールディングス（東京）グループで起きた冷凍食品への農薬混入問題。 同社は大規模な自主回収に乗り出したが、原因は特定できておらず、何者かが人為的に混入した疑いも残る。「身近な食品を信じられないなんて」。年末年始に備えて冷凍食品を買い込んだ家庭に不安が広がった。 「深くおわび申し上げます」。２９日、都内の本社で記者会見に臨んだマルハニチロホールディングスの久代(くしろ)敏男社長と、問題の食品を製造した子会社のアクリフーズの田辺裕(ゆたか)社長は深々と頭を下げて謝罪した。 両社が最初に、客から「食品から異臭がする」という申し出を受けたのは１１月１３日。それから、公表まで１か月半以上が経過している。この点を問われると、担当者は「群馬工場が９月に工事をしたこ

ドライバーから「ねずみ捕り」と忌み嫌われ、警察行政のトップからも見直しを求められたスピード違反の取り締まりが、大きく変わることになりそうだ。 これまでは幹線道路などでの取り締まりが中心だったが、警察庁は方針を転換。歩行者など「交通弱者」が巻き込まれる事故を減らすため、生活道路や通学路などでの取り締まりに力を入れる。そのために、小型の速度自動測定器の導入も検討する。 ◆方針転換 速度規制や取り締まりのあり方を話し合ってきた警察庁の有識者懇談会が２６日、生活道路などでの速度取り締まりを強化するよう提言したのは、事故の実態と取り締まりの現状がアンバランスだったためだ。 住宅地の生活道路や通学路は、歩行者や自転車と車が混在して利用している。同庁によると、生活道路での事故では、死傷者の３５・７％は歩行者や自転車利用者。道幅が広い幹線道路での１９・６％より格段に割合が高い。 一方で、取り締まりは「やり

ベビーカーの広告で「バツグンの通気性でシートがムレない」などと表示しながら、通気性はゼロだったとして、消費者庁は２６日、ベビーカー販売大手「アップリカ・チルドレンズプロダクツ」（大阪）に対し、景品表示法違反（優良誤認）で再発防止などを求める措置命令を出した。 問題の商品は「エアリア」（定価４万２０００円）。 同庁によると、同社は今年３～１０月、エアリアを紹介するパンフレットなどでシートの通気性を「自社従来品に比べて約１１倍」などと表示したが、調査の結果、通気性は全くなかった。シート内部のクッション材に介護用マットなどに使用される通気性に優れた特殊素材を採用したが、肌触りのためにポリエステル製のカバーで覆ったところ、通気性がなくなったという。

温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）の排出を減らそうと、環境省が昨年、雪による冷房を東京都内で実施したところ、北海道から雪を運ぶトラックや列車からのＣＯ２排出量が冷房による削減量の約３倍になっていたことが分かった。 同省は今年、輸送距離を縮めて事業を行ったが、１１月に行われた政府の「行政事業レビュー」でも批判の声が上がった。 雪冷房は、雪を水槽に解かし、その冷気を空調システムに循環させて室温を下げる仕組み。同省は「電力による通常の冷房よりＣＯ２を３０％削減できる」と３億７０００万円をかけ、２０１２年度から３年間の実証実験を行っている。 １２年度は９月１３日からの１か月間、午後１～４時に東京の帝国ホテルで雪冷房を行った。使う雪は約１２３０キロ離れた札幌市から、トラックや貨物列車で１日半かけてほぼ毎日、約４トンずつ運んだ。環境省の計算では、雪冷房によるＣＯ２削減量が１日当たり約４０キロ・グラ

スマートフォンの急成長が続く中、従来型の携帯電話が根強い人気を維持している。 仕事で電話を頻繁に使うサラリーマンやスマホを敬遠する中高年の間で、電池が長持ちして通信料も安い従来型を支持する向きが多いからだ。１０日発表された統計でも従来型携帯が国内出荷に占める割合は４割と、存在感は大きい。 都内の家電量販店の携帯電話コーナーを訪れた会社員男性（５３）は、派手に陳列されているスマホではなく、売り場の端に置かれた二つ折りタイプの従来型、いわゆる「ガラケー」を手に取った。男性は「１年間スマホを使ったが、電池はもたないし通話もしづらく、仕事で使いにくい」との理由から、従来型に買い替える予定だという。 電子情報技術産業協会が１０日発表した国内出荷統計によると、１０月に出荷された携帯電話は約１９２万台で、そのうちスマホは６割、従来型は４割を占めた。携帯電話大手３社は、従来型からスマホへの買い替えを促す戦

みんなの党に離党届を出した江田憲司前幹事長ら１４人は９日、将来の野党再編を視野に、年内の新党結成に踏み切る考えを強調した。 江田氏らは、日本維新の会との合流や民主党の一部勢力との糾合を目指し、動きを加速させる構えだ。 江田氏は、１３人の同僚議員と離党届を提出後、記者会見で「政界再編を原点に持つみんなの党が自民党にすり寄った。歌を忘れたカナリアだ。もはや将来はない」と述べ、特定秘密保護法への対応で安倍政権への接近を強めた渡辺代表を強く批判した。江田氏に同調した林宙紀衆院議員も、「代表から『自民党渡辺派』のような形を言われた」と暴露し、渡辺氏との決別を宣言した。 江田氏らは今後、党が存続したまま連携する「政党ブロック」構想を掲げる渡辺氏とは一線を画し、「志を同じくする人たちとの新党結成準備」に入る。 再編相手として期待するのが、政策的に近い維新の会だ。江田氏は、みんなの党の幹事長時代、維新の会

弁護士の互助団体「京都弁護士協同組合」が、オリジナル豆腐「やっこさんは白だな」を近く、関西や首都圏の百貨店で発売する。 刑事ドラマで犯人を指すのに使われる言葉と冷ややっこをかけて、刑事裁判の原則「推定無罪」をＰＲするという。 「京とうふ藤野」（京都市上京区）などと共同で開発した。京都府与謝野町の大豆を使い、鍋料理にも合うさらりとした味。１個３１５円と値段は高めで、１１日からは鍋セット（３６７５円と５２５０円の２種類）の具として注文販売も始める。 同組合の担当者は、「鍋をつつきながら、刑事裁判を身近に感じて」と話す。