こんにちは、お父さんです。日本に帰ってきて4月1日からとある多国籍企業で働いております。本当はその辺の話を書きたかったんですが、存外に社外発信について厳しいので面倒くさくなってしまい、職場のことは書かないと決めました。それで、唐突に僕のYAMAHAルータ愛を吐露したいと思います。 僕はYAMAHAのルータが大好きです。僕の技術者としてのキャリアのスタートはネットワークエンジニアでした。当時はまだオンプレの時代だったので、会社の1室にサーバルームがあったり、データセンタの一画にラックサーバを持ってるのが当たり前でした。社員10人以下の典型的SOHO1だったので、YAMAHAのRTX1100を使って小さなネットワークを制御していました。 YAMAHAのRTXシリーズはまさにこのSOHO向けVPNルータとして最強の存在でした。「VPNルータ」と冠していますが、いまやVPN機能を持ったルータは珍し

数年前、家事にかける時間の短縮……「家事短」に熱を上げ、「これで家事短、あれで家事短」と手当たり次第にやり込んでいた時期があった。仕事で忙しかった時期に子供が生まれ、子育てに家事にと時間がどんどんなくなっていき、家庭が崩壊しそうだったからだ。 このままではいけないと思い、日常生活にさまざまな家事短を導入した。骨の髄まで「効率化」を浸透させたのだ。その甲斐あって、今では「やらないと」と考える前に体が……というか家電が動いている。 「家族全員が楽しく過ごす時間」を確保するために、家事短を導入 2019年3月現在も、フルタイムで働く夫婦と就学前の児童1人という家族構成ながら、かなり時間の余裕が持てている。ご飯を作り、家族で食卓を囲み、子供を風呂に入れてから相応の時間に寝かせられるようになった。 さらに、趣味の時間もとれるようになった。毎日1〜2時間は、パン作りやコーヒーの焙煎、映画鑑賞、コスメ研

総務省は6月に始まるふるさと納税の新制度で、静岡県小山町、大阪府泉佐野市、和歌山県高野町、佐賀県みやき町の4市町の参加を認めない方向で調整に入った。これまで過度の返礼品で多額の寄付を集めてきたためだ。6月1日からは4市町に寄付しても同制度の税優遇が受けられない。【関連記事】ふるさと納税どう変わる？　返礼品競争過熱で見直し4市町と参加を辞退した東京都を除く1783自治体は参加を認める方針だ。地方

プラスチックごみの削減に向けて、流通大手の「セブン＆アイ・ホールディングス」は、グループのコンビニやスーパーで買い物客に手渡すプラスチック製のレジ袋を2030年までに廃止し、紙製などに切り替えることになりました。 セブン‐イレブンやイトーヨーカドーなどを展開するセブン＆アイ・ホールディングスは８日、プラスチックごみの削減に向けた行動計画をまとめました。 それによりますと、買い物客に手渡すレジ袋について、2030年までに現在のプラスチック製を廃止し、紙製など植物由来の素材に切り替えます。 また弁当や総菜など、会社が独自に作る商品の容器については、紙やリサイクル素材などを活用することで、プラスチックの使用量を2030年までに50％以下に、2050年までにはゼロにするとしています。 流通大手では、コンビニを中心に、このところプラスチックごみの削減に向けた取り組みが進んでいて、ローソンが今月以降、

今月４日、美容整形外科「高須クリニック」の高須克弥院長の愛知県日進市にある別宅から、時価総額3400万円余りの金塊７キロなどが盗まれていたことが分かり、警察が窃盗事件として捜査しています。 警察によりますと、大型連休中の今月４日の午前３時ごろ、建物を管理する警備会社から通報があり調べたところ、玄関のドアがバールのようなものでこじあけられていて、室内にあった時価総額3400万円余りの金塊７キロとノートパソコン１台が盗まれていたということです。 警察が防犯カメラの映像を解析したところ、通報の１時間ほど前、不審な複数の人物が別宅の駐車場を横切って玄関のほうへ向かったあと、しばらくしてから去って行く様子が写っていたということです。 警察は窃盗事件として不審な人物の行方を捜査しています。 被害について高須院長は８日、ツイッターに「しばらく留守にしているうちに泥棒が入った。へソクリ全部取られた。命取ら

勤労者を守る「厳しい法律」 なぜドイツの労働時間は大幅に短いのだろうか。1つの理由は、法律だ。ドイツ政府は、勤労者の健康を守るために、労働時間についての法律による縛りを日本よりもはるかに厳しくしている。 ドイツの労働時間法によると、1日の労働時間は原則として8時間を超えてはならない。1日あたりの労働時間は10時間まで延長できるが、ほかの日の労働時間を短くすることによって、6カ月間の平均労働時間を、1日あたり8時間以下にしなくてはならない。 1日につき10時間を超える労働は、禁止されている。この上限については例外はありえず、「繁忙期だから」とか、「客からの注文が急に増えたから」という言い訳は通用しない。 経営者は、業務が増えそうだと思ったら、社員1人あたりの1日の労働時間が10時間を超えないように、社員の数を増やさなければならない。 さらに、監督官庁による労働時間の監視が日本よりも厳しい。事