気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「毎日が精一杯で、看護のやりがいなんて忘れてしまった」 看護師の松田裕美さん（仮名、35歳）は、しばらく沈黙したままだった。2人目の子供を出産後、育児休業を取って2年が経つが、仕事と育児に追われ、記憶がなくなるくらい忙しいのだ。 裕美さんは東北地方で生まれ育ち、地元の市立病院に併設された看護学校を卒業後、そのまま市立病院に就職した。新人の頃は救命救急センターに配属された。結婚し、2003年に子供を授かったが、救命救急センターは昼も夜もなく激務が続いた。 動けない患者の体位を変えたり支えたりすることで、妊娠中の体に負荷がかかり、お腹が強く張っていた。張り止めの薬を飲みながら勤務したが、そのうち出血が始まった。 3人に1人が「切迫流産」 産婦人科

昨年にも増して、リストラが進行している。リストラの対象は、派遣社員から正社員へ、50代から40代、30代へ。つまり年齢がいくつであれ、明日は我が身と言っても過言ではない。にもかかわらず、1年前と比べて“リストラ報道”に熱がない。報道する側が慣れたのか。あるいは「こんな不況だから仕方がない」とあきらめたのか。 「僕、リストラされた時はすごいストレスを抱えました。これからどうしようと不安ばかり募りました。でも今は、仕事がないことが、ストレスじゃなくなりました。慣れちゃったんでしょうか。それとも本当はストレスを感じているのに慢性化してしまい、感じなくなっているのでしょうか。僕、どこかおかしいでしょうか？」 これは昨年、私の講義を聴講していた34歳の男性が言ってきたことである。彼は大手企業のSEだった。そこでリストラにあい、「ストレスで成長しよう！」という私の講義のタイトルに魅せられて受講したそう

今月7日にカリフォルニア州パサデナにて、大学フットボールの全米チャンピオンを決定する「BCSナショナル・チャンピオンシップ・ゲーム」が開催されました。アラバマ大学とテキサス大学という、レギュラーシーズンを全勝したチーム同士の対戦となり、約9万3000名の大観客が詰めかけました。テレビ中継では約2850万人の視聴者をくぎ付けにして、1試合の視聴者数では松井選手が活躍した昨年のワールドシリーズを上回りました。 同じ日、米国から帰国した日本プロ野球機構（NPB）の加藤良三コミッショナーが、メジャーリーグ（MLB）のバド・セリグ・コミッショナーから、日米王者による「グローバル・ワールドシリーズ」の開催を提案されたことが大きく報じられました。しかし、このニュースは米国では大学フットボールの報道にかき消されました。米国スポーツファンの日本野球への無関心さも手伝って、ほとんど報じられることがなかったわけ

池田 信太朗 日経ビジネスオンライン編集長 2000年に日経BP入社。2006年から『日経ビジネス』記者として、主に流通業界の取材に当たる。2012年『日経ビジネスDigital』のサービスを立ち上げて初代編集長、2012年9月から香港支局特派員、2015年1月から現職 この著者の記事を見る

前回まで2回にわたり職場の人事に対して、数式を使わずに簡単なグラフを用いて統計学的に考えるとどうなるかをお話した。今後は、統計学としてもう少し基本的な数式やバラツキの概念を説明してから、身近な問題に関してもっと色々と面白い話ができるだろう。 しかし、今回はそういう事をすっ飛ばして、統計的問題解決法を用いると、現在政府の税金の無駄使いが大幅に削減できるのだというお話を技術的な説明なしにお話したい。つまり、途中の道筋は省略して、こういう道を進んでいくと、こんな事ができますよという事を示すのが今回の目的である。 多額の債務残高に悲観的になる前に学ぶべき事 民主党政権が誕生してから、矢継ぎ早に税金の無駄使い削減策がとられているようである。マニフェストでは無駄使いをへらし、不要不急な事業を根絶し、平成25年度には16.8兆円の節約を実現するとある。これらの分野で節約した分を子ども手当、年金、地方の自

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「雇用が不安定なまま、結婚もできずに、40代になりたくない」。田中拓也さん（仮名、37歳）の気持ちは焦る。 仕事があれば地域を選り好みせず、地方の工場や小売店などで住み込みで働いたが、景気後退の打撃は大きく職を失った。一度、非正社員になると、そこから抜けられず、ずっと非正社員。 仕事があれば、まだいいかもしれない。いつかは結婚して家庭を作りたいと願っているが、一定の収入がなければ“婚活ブーム”にも乗れない。このままでは、永遠に正社員になれず結婚もできないのではないかと、一念発起、失業給付を受けながら職業訓練に通い出した。 “派遣切り”で気づくなんて遅い 飲食関係の専門学校を卒業後、不況で就職先がなかったため、拓也さんはレストランなどでアルバイ

日直のチノボーシカです。 前回、下から目線の人たちの「負の教養主義」について予告しておいたとおり、その話をさせてもらおう。 ドイツ哲学やクラシック音楽や世界文学の名作や近代美術といったものを背負った「旧・教養主義」は、大正時代に誕生し、その後少しずつ性格を変えながら昭和初期に拡大、第2次世界大戦後も昭和30年代までは元気だった。1960年代の学生運動の盛り上がりと終焉は、いわば教養主義の自己解体作業だった。1980年代半ばの「ニューアカデミズム」を、旧・教養主義の最後の輝きと位置づける論者もいる。 旧・教養主義が退潮すると、1970年代には「サブカルチャー教養主義」と「負の教養主義」が若者の文化を牽引する。

井上理 日経ビジネス記者 1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ この著者の記事を見る

篠原 匡 ニューヨーク支局長 日経ビジネス記者、日経ビジネスクロスメディア編集長を経て2015年1月からニューヨーク支局長。建設・不動産、地域モノ、人物ルポなどが得意分野。趣味は家庭菜園と競艇、出張。 この著者の記事を見る

6月施行の改正薬事法の関連省令を「違憲」として行政訴訟を起こしたケンコーコム。海外子会社を設立し、日本の消費者向けに規制対象の医薬品を輸入販売し始めた。「個人輸入」との主張で薬事法を“脱法”するその真意とは。 日本の薬事行政に突きつけた痛烈な皮肉と言っていい。 10月26日、医薬品・健康食品のインターネット通販大手ケンコーコムの子会社が新サイト「ケンコーコム シンガポール」を立ち上げた。 販売されている商品群を見ると驚く。胃腸薬「ガスター10」、発毛剤「リアップ」、水虫薬「ウィンダム液」、咳止め「アスメトン」など、6月1日に施行された改正薬事法で「第1類医薬品」に分類され、付随する厚生労働省令によってネット販売が禁じられている商品が並んでいるからだ。 ケンコーコムは現在、その規制自体が憲法に違反しており無効であるとして行政訴訟を起こし、国と争っている。一見、同社が薬事法を踏み倒して、第1類

持続可能と成長が両立する社会の実現に向けて、市井から政策提言する「やちよ経済構想」の連載第2弾。タナカ（仮称）でございます。 前回は、持続可能社会のために300兆円を超える社会投資をしましょう、そのお金はありますよという、荒唐無稽とも取れる提言を行いました。 今回は、最近色々と目にする機会が多い、CO2（二酸化炭素）削減計画です。 このテーマはCOP3（気候変動枠組条約第3回締結国会議：1997年の京都会議）の時に渋谷で問題提起目的のパレードを企画して以来ですから、結構、長く付き合ってきました。そんなわけでいろいろな思いもありますが、ちょっと控えめな提言に留めます。

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 既に述べたように、英国でも他の国でも産業革命後まず死亡率が低下し、その後100年～数十年たって今度は出生率が下がり始める。現在、大方の先進諸国では、出生率は人口維持水準以下の2.0未満である。死亡率がなぜ下がったのかは既に説明したが、ではなぜ出生率が遅れて大きく下がったのだろうか？ 「戦国時代は寒冷化による食料争奪サバイバル戦争だった」で紹介したトッドは、女性識字率50％超が出生率低下の分水嶺としているが、具体的理由については様々な理論が言われている。幼児死亡率が下がったので、親が老後の保険としての子供を多く必要としなくなったことや、都市化による生活環境や家族観の変化など、どれもそれなりに説得力があるが、特にここ半世紀ほどの

「2006年に社長が西松さんになってから、ずいぶん働きやすくなったんだ。でも、社内でも西松さんの評価は分かれていて、『あれって、パフォーマンスだ』と言う人もいる。社長って、大変だよね」 日本航空（JAL）に勤める知人から聞いた話である。 JALは今、前原誠司国土交通相直轄の専門家チーム「JAL再生タスクフォース」の助言を受け、抜本的な経営再建に向けた取り組みを進めている。金融機関の支援を得るために、西松遥社長の退任など経営陣刷新が盛り込まれるという報道もあった。 西松社長と言えば、昨年に米CNNがその倹約姿勢を伝えたため米国で話題に上った。海外で評価されてから日本でも評価されるケースは多いが、このニュースでもそうだった。 自らの給料を大幅カットし、通勤も一般の交通機関を使う。社長室は撤廃し、“大部屋”で一般社員からも顔が見える場所で仕事をし、社員食堂で社員に交じって昼食をとる。そんな姿をワ

日本を代表する調味料・醤油。どの家庭の食卓にも並ぶコモディティー商品が、容器の技術革新によって大きな進化を遂げている。 「醤油って、こんなに風味があったの」「煮物の味が全然変わった」…。ヤマサ醤油が8月24日に発売した「ヤマサ 鮮度の一滴 特選しょうゆ」。使用した主婦からは、一様に驚きの声が上がる。発売前から反響は大きく、首都圏の大型ショッピングセンターからも引き合いが殺到。当初は首都圏限定の販売にもかかわらず、年内販売100万本を目指している。 従来は1カ月が限度 この新商品、秘密は「鮮度」にある。醤油の色や風味を、従来商品よりも1カ月以上保持できるのだ。 当然だが、醤油は工場から出荷されたばかりが一番おいしい。醤油メーカー各社は、鮮度維持に工夫を凝らすが、現状では醤油の鮮度は「ペットボトルの容器の場合、開封してから1カ月程度が限度」とヤマサ醤油の藤村功・営業本部MD推進室長は言う。 下

「弊社」で始まる文書を私は好まない。それは「弊社」を口にする機会のない私の職業からくる違和感なのか、それを口にするビジネスマンたちにどこか無理を感じるからか。 だいたい、「弊社は…」と語らねばならない時は限られている。ビジネスや営業で相手の人物と出会って間もない頃だ。 ――　どんな会社なのですか？ 「弊社はもともと…」 ――　今は何に力を入れているのですか？ 「弊社の得意とするところは…」 あくまで会社を代弁する名詞としてそれがある。 だが名刺を交わした翌日からはその主語は「弊社」から「私」、呼ぶ時は「○○さん」に移行する。もう会社から個人へと関係性が深まり、突っ込んだ話になる時期のことだ。 それ以降は仕事が終わるまで個人の名前を呼び合うことになる。出会ってから終わりまで「弊社」という主語で語り続けることはむしろ難しい。 だが、仕事の流れの途中で突然、相手から「弊社は」という文書が舞い込む

日本のコンテンツ産業は推定で180万人の就業者を抱え、全体の規模は14兆円弱という巨大なインダストリーだ。 ただ、コンテンツ産業の中核を担うテレビ放送局や新聞・出版、さらに音楽など各業界はともに、じり貧状態が続く。インターネットを見れば、あらゆる無料のコンテンツが豊富にあり、これまでの収益モデルを維持することが難しくなっているからだ。 そんな業界において、1人気を吐くのがオンラインゲーム業界。少し前まではマイナーなニッチ産業と言われてきたが、国内の市場規模は1200億円を超え、あっさり邦画業界を追い抜いた。雇用も少ないとは言え、急拡大している。 オンラインゲーム業界が面白いのは国内のコンテンツ系企業の多くがネットビジネスで苦戦している中で、収益を拡大していることだろう。しかも、若い人材を中途採用などで幅広く集めており、新産業にありがちな熱気もある。 オンラインゲーム大手各社がコンテンツ産業

「2020年までに電気自動車は市場の1割を占める」 8月2日、横浜市に建設した新本社のオープニングセレモニー。2010年に発売する電気自動車「リーフ」を初公開した日産自動車のカルロス・ゴーン社長兼CEO（最高経営責任者）は、こう力を込めた。サプライズゲストとして招かれた小泉純一郎元首相も太鼓判を押した。「脱石油社会に向けて（電気自動車は）絶対に普及する」。 ここへきて電気自動車に関する動きが活発になっている。7月には三菱自動車や富士重工業が官公庁兼法人向けに販売を開始。そこに日産の新型車が公開となり、電気自動車に積極姿勢を示すメーカーが出揃う形となった。地球温暖化の原因とされるCO2（二酸化炭素）を排出しないゼロエミッション車として、期待は高まっている。 しかし、普及に向けた環境が整ったとは言い難い。電気自動車を安心して利用するために不可欠な充電インフラの整備がまだ進んでいないからだ。 電

近年、ヨガやピラティスがブームになっているが、その背景には、たんに身体を鍛えるのではなく、からだの内側に目を向け働きかけていく技法への関心がありそうだ。 からだの技法というと特別さを感じてしまうが、今回登場いただく武蔵野身体研究所の矢田部英正さんは、誰もが日常でふつうに行っている「立つ・座る・歩く」といった基本的な所作を研究している。その技法の研究成果は気持ちよく寛げる椅子や、無駄な力みなく使えるカテラリー（スプーン、フォーク、ナイフ類）の制作に反映されている。 当たり前に思えるからだの動きがなぜ特別な技法になりえるのだろうか。そもそも、“よい姿勢”で暮らすことのメリットとはどのようなものなのか。矢田部さんに訊いた。 1967年東京生まれ。武蔵野身体研究所主宰。東京女子大学、武蔵大学で非常勤講師。筑波大学大学院修了 体育学修士。学生時代は体操競技を専門とし、全日本選手権等に出場。選手時代の

注目を集めた東京都議選も終わり、総選挙の日が迫ってきた。しかし、若年層の選挙に対する関心はまだ「高い」とは言えないのも事実。「違法献金」「脱税容疑」…。テレビや新聞などで連日報じられる政治の世界がそんな言葉で埋め尽くされていれば、敬遠したくなるのも無理はない。だが、将来の日本を背負う若者が無関心のままだと、やがて日本の大きな「損失」となって跳ね返ってくる。 若者よ、選挙に行こう――。そんな状況を変えようと、12年前に現役国会議員の下へ学生インターンを送り込む事業を始めたのが、NPO法人（特定非営利活動法人）「ドットジェイピー（.jp）」の佐藤大吾理事長。わずか数人の学生インターンから始まった同組織のプログラムは、今では年間1600人が参加する、永田町でもすっかり馴染みのイベントとなった。 2006年2月にヤフーが開設した「Yahoo!みんなの政治」。現役国会議員の活動が一覧できる、国内最大

「話のツボ」や「ツボにはまる」といった言葉を暮らしの中で耳にすることは多い。なにげなく使っている「ツボ」だが、由来は東洋医学の鍼灸術にある。 鍼を打ったり、もぐさを燃やしたりといった施術を受けたことのない人でも、鍼灸は人体に存在するツボを活用する医学だということは知っているだろう。 今回登場いただく寄金丈嗣さんは、鍼灸師の資格をもっている。ところが、ツボの存在は「妄想だ」と断言する。実感として存在するが、実体はない。それがツボだというのだ。 わかったようでわからない。そんなツボを通じて見えてくるのは、人間の体、生命の不思議さだ。 寄金丈嗣（よりかね たけつぐ） 1963年東京都生まれ。87年鍼灸師・按摩マッサージ指圧師の資格を取得。鍼灸を柱に据えた伝統学術の出版企画会社・六然社主宰、ジャーナリスト。高校時代よりフリーライター・編集者として活動。特に伝統的な職人技や、民間医療等の現場調査をラ