Googleが世界中のあらゆる情報を整理したとしよう。すると、次に必要になるのは、その情報を自分の脳に効率的にインプットする手段だ。目の前にある膨大な情報も、自分のモノにできなければ有効活用できない。 では一体どうしたら、単なる情報を自らの財産たる知識に変えられるだろうか――。考え尽くした結果、セレゴ・ジャパンというベンチャー企業が一つのウェブサイトを生み出した。「iKnow!」である。 iKnow! は英語を学べるソーシャルネットワーキングサービスだ。英単語の学習「iKnow!」と、単語やフレーズを聴き取ってタイピングする「Dictation(ディクテーション)」などのメニューが無料で提供されており、仲間を作ってともに学習できるような工夫も施されている。サービス開始から約4カ月足らずで、すでにユーザー数は8万人を超えている。 人気の秘訣は豊富な学習コンテンツと、認知学に裏づけされた学習シ

若年層のテレビ離れが進んでいる。野村総合研究所（NRI）の調査で「テレビがなくなっても構わない」と答えた人の割合は20～29歳で24％、15～19歳は33％と3分の1に達した。 テレビで放送されているコンテンツをリアルタイムで見るというスタイルが、HDDレコーダーや動画共有サイトの普及で大きく変わってきている。テレビの視聴率も低減傾向。DVDやCD、書籍などのコンテンツパッケージ市場も振るわず、コンテンツ産業は岐路に立っている。 「コンテンツ市場はどうすれば成長できるか」――NRIは2月5日、2015年に向けたメディアやコンテンツの変革シナリオを「こうあってほしいという理想も含めて」（同社情報・通信コンサルティング部の中村博之上級コンサルタント）提示した。そこで示した「未来のテレビの理想像」は、「ニコニコ動画」「YouTube」などネットサービスにある機能がいくつも取り込まれている。 「テ

MacWorldの会場から車で20分のところに住んでいるのに、いつもジョブズのスピーチは日本在住の皆様と同じくオンラインで追っているkennです。遅ればせながら、あけましておめでとうございます。 おかげさまで、Lingr上の観戦ルームには各言語で合わせて約1000名以上の同時接続がありました。スペイン語の部屋だけで700名を超えるという謎の状況でしたが。。。 さて、いよいよ発表になりましたね、超薄型のMacBook Air。 これ、「マックには軽いノートがないからスイッチできないんだよね」とおっしゃってた東京在住電車通勤な皆さんも、これでとうとう買わない言い訳ができなくなってしまったんじゃないでしょうか。 それにしてもこの薄さ。昔使ってたMuramasaを思い出しました。 さて、今回の発表で個人的に大きいと思ったのは、話題になったMacBook Airではなく、一見地味なiTunes Mo

先ごろの投稿で、われわれはBest BigCo of 2007（2007年最良の大企業）にFacebookを、Best LittleCo of 2007（2007年最良の中小企業）にはTwitterを選んだ。この記事では、Most Promising for Web in 2008（2008年のウェブで最も期待できるもの）を発表する。 もともとは、2008年の最有望ウェブ企業を選ぶ計画だった。しかし最後には、ReadWriteWebチームは去年のTime誌の「パーソンオブザイヤー」に「あなた」を選んだ例にならうことを決めた。 この例と同様、オープンソース運動に優るウェブ企業があるとは思わない。オープンソース運動は、すべてのウェブ企業をつなぐという巨大な衝撃を与えようとする、緩やかに組織されたグループだ。 2007年にウェブ上で大きくなったオープンソース運動の例は多い。 - ウェブブラウザに

マスメディアとインターネットの世界が対立していた時代は、そろそろ終わりに近づこうとしている。いまや局面は、マスメディアにしろインターネットにしろ、どのようにしてマネタイズ（収益化）を確立できるかというフェーズに移りつつあるからだ。そのフェーズにおいては、マスメディアとインターネットは対立関係からどう脱し、新たな関係性をどう確立できるかどうかが問われることになる。 なぜWSJは100万人規模の有料会員制を放棄するのか 例えば、こんな話がある。米国の有力経済紙The Wall Street Journal（WSJ）を買収したNews Corp.のルパート・マードック氏は2007年11月、オーストラリアで開いた株主向け説明会で、同紙を無料化する方針を明らかにしている。WSJといえば世界でも数少ない「コンテンツ有料化に成功した新聞」として知られており、年間50ドルの有料会員の数は100万人に達して

電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ　電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社　データ流通の枠組み始動

ブログ界には次のウェブの基本性質に関する議論が浮上している。Tim O'Reillyは何にでもバージョンを付け、「Web 3.0」などと呼ぶ流行を批判するシグナルを送っているが、とにかく次に何が来るかについては合意は得られていないのが現状だ。わたしは、次に来るのは1つのものではなく、いくつかの大きなテーマによって特徴づけられると考えている。 ウェブの新しい進歩には、セマンティクス、アテンション（無意識的な行動）、個人化がある。次のウェブをどう呼ぶかはともかくとして、そこでの情報はより意味があり、より自動的で、われわれひとりひとりに合わせた動きをするものになる。 次のウェブの進化で欠かせないのは、構造化された情報の取り込みという要素だ。この概念はわれわれ人間にとってはあたりまえのものだが、コンピュータにとってはそうではないという事実を完全に見過ごしてしまっている。人間がAmazonで書籍を見

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン auブランドの携帯電話が好調で「我が世の春」を謳歌するKDDI。一方、「1円端末」といったいびつな価格を生み出した販売奨励金の是正を迫る総務省――。 両者の戦いは、KDDIが10月4日、総務省に敬意を表し、新しい携帯電話機の販売方法「au買い方セレクト」を発表したことで、一件落着したかに見えた。しかし、実態は、全く逆だ。総務省はKDDIの対応に業を煮やしており、戦いは長期化の様相を呈している。 この騒ぎの直接の発端は、総務省のモバイルビジネス研究会が9月に、10回の審議を経てまとめた報告にある。その報告は、携帯電話業界の長年のタブーをやり玉に挙げた。世界中を見ても、日本の携帯電話会社だけが多額を費やしている、とされてきた販売奨励金の問題に切り

従来の広告会社の職能や組織体制はマス広告枠を売るためにつくり上げられたと前回のこのコラムでも書いた。マーケティングコミュニケーションの変革期にあって、広告会社に求められるキャンペーンデザインは、こうした従来の分業制の枠をはみ出してきている。 簡単にいうと、広告がマス広告枠の広告フォーマット上に規定のクリエイティブを載せて出稿すること（あとは販促プラン）だった時代から、マス広告を含む様々な生活者との接点（コミュニケーションチャネル）をプランニングしなければならなくなった。従って従来の広告会社の組織編成と職能はそのままでは通用しなくなっている。 では、次世代型に対応するにはどういうことが必要になってくるだろうか。 まずは、従来の組織編成の壁を打破して、役割の再編を図ることである。つまり極端にいうと、クリエイティブがメディア開発をしてみたり、プロモーションプランナーがコミュニケーションコンテンツ

糸井重里さんが、「ほぼ日刊イトイ新聞（以下、ほぼ日）」で「ベストセラーにならない理由が、わからない」と紹介した本があります。今年の4月に発売された、滑川海彦さんが、「Web2.0的な」ネットサービスについてまとめた『ソーシャル・ウェブ入門―Google、mixi、ブログ…新しいWeb世界の歩き方』(以下、『ソーシャル・ウェブ入門』)です。 彼がそこまでこの本に入れ込んだ理由はどこにあるのか知りたい、と思っていたところ、糸井さんから、筆者である滑川さんと、『ソーシャル・ウェブ入門』に触発された事柄について語り合いたいとの提案がありました。それを記事にしたのが今回の企画です。 この対談の様子は、8月28日から「ほぼ日」でも連載されています（リンクはこちら）。同じ対談を別の媒体がそれぞれの視点で紹介する、という試みです。「藪の中」になるかもしれませんが、「ほぼ日」と「NBオンライン」、それぞれの

今回のテーマは「生活費に占める自動車関連費に関する調査」。 ガソリンの高騰が止まらない。この3年間で約30円ガソリン価格が上昇する中、自動車関連費が生活費に占める割合や今後の自動車購入のポイントを探った。 今回の調査は8月17日〜8月20日で行い、自動車を保有しており、さらに家計費の内容を把握している全国の1,088人の男女（20歳代19.9％、30歳代20.2％、40歳代20.0％、50歳代19.8％、60歳代以上20.0％）から回答を得た。 まず、自動車の利用状況を尋ねたところ、近所での利用や通勤・通学をあわせ約6割の人がほぼ毎日、自動車を運転していることがわかった。 自動車関連にどのくらいのお金を支払っているのか。燃料費、自動車保険、メンテナンス費、高速道路、駐車場などで月平均「1万円〜3万円未満」支払っている人が最も多く、51.2％、「3万円〜5万円未満」の人が20.8％となった。

リスティング広告を含め、生活者の検索行動を基にしたマーケティング活動は、サーチエンジンを利用したマーケティング手法＝SEM（Search Engine Marketing）と総称されています。 グーグルに並び、この市場の重要プレーヤーが先頃ヤフー株式会社傘下となることが発表になったオーバーチュアです。そのオーバーチュアがこの2007年4月、世界展開に伴い日本でも「新スポンサードサーチ」（開発コード名「Panama」）へ広告システムを移行を開始しました。 この変更によってオーバーチュアは広告掲載順位＝入札価格という一元的な仕組みから、グーグル同様に広告の質（リンク先との関連性・親和性）やユーザーの注目度が表示順位に影響する複雑な仕組みに変化しちゃったのです。 これは生活者視点でのサービス改変です。 広告会社は無論、広告主もこれまでよりもますます生活者の都合やニーズを注視し、彼らの求める解を広

2月14日。Wiiで「みんなで投票チャンネル」というサービスがスタートしました。 これはWiiを使ってアンケートが配信され、それに世界中のユーザーが回答する、という「遊び」です。アンケートは基本的に週に3回（全世界を対象にしたアンケートは月に2回）行われ、集まった解答結果はグラフ化され、地域別や性別で、どんな結果になったのかが表示されます。 当コラムをお読みの方の中にも、すでに遊んでいる人もいらっしゃるかもしれません。未体験の方は、ぜひ一度やってみてください。家族で投票して、世界中の人たちの集計結果を見るだけで、かなり盛り上がります。 どうやら世界中の人が同じように感じているらしく、スタート直後のアンケートでは、全世界から約50万票の投票があったようです。 世界相手のアンケートが簡単に よく考えると、これは末恐ろしい「遊び」です。 全世界から、これほどの人数が、コンスタントにアンケートに応