大阪駅北側のうめきたエリアにセーブポイントが新設されることが１９日、わかった。３月の地下駅開業に合わせた稼働を予定する。梅田周辺は再開発によって年々複雑化しており、ゲームバランスの調整が求められていた。 セーブポイントは地下駅近くの広場に設置される。柱状のクリスタル製で、高さは約１０メートル。冒険の進行状況を記録することができるが、通行の妨げとなるため、テントなどの全回復アイテムは使用できない。 梅田周辺はＪＲ・私鉄各線の駅や複数の商業施設が地下道で複雑に結びついており、総面積はおよそ６万平方メートル。迷路のように入り組んだ構造から「梅田ダンジョン」として長年、冒険者の行く手を阻んできた。 近年、再開発が加速したことで迷宮化が進行。１９年には、ダンジョン唯一のセーブポイント「泉の広場」が撤去され、高難度化に拍車をかけた。直後から遭難者が急増し、「生きてもう一度琵琶湖を見たかった」など、軽い

ツイッターに大規模障害が起きても、紙に書き込んでツイートできる「ペーパーツイッター」の街頭配布が１日から全国で始まった。米電気自動車大手テスラのイーロン・マスク氏による買収以降、運営をめぐる状況は日々刻々と変化。「サービス終了」という最悪の事態に備えるツイッター利用者らが各地で長蛇の列を作った。 マスク氏はツイッターを買収した直後から、技術者を含む従業員を大量解雇。なりすまし防止の観点から著名人や公的機関などに無料で提供していた「認証済みバッジ」を有料サービス利用者に提供したり、凍結されていたドナルド・トランプ前米大統領のアカウントを解除したりするなど、これまでの運営方針を大きく転換させた。 このような混乱に不信感を抱いた大手企業が相次いで広告出稿を見合わせているほか、大量解雇によってシステム障害に対応できる技術者が不足しているとの懸念も出ている。財務と安全の両面で不安定な状態が続いており

京都市の私立大、衛府嵐大学が、「情報商材学部」「転売経済学部」の設置認可を文部科学省に申請したことがわかった。２０２３年度の開設を目指す。少子化で志望者が減る中、採算がとれる「稼げる大学」への転換を図る一方、不振の文学部、法学部、経済学部は学生の新規募集を打ち切り、４年後に全廃する。 同大が文科省に提出した申請書によると、情報商材学部は、外国為替証拠金取引（ＦＸ）や仮想通貨に関する専門用語を駆使しながら、「楽して儲けたい」投資初心者を引きつける情報商材の制作技術を養う。経済理論は教えず、「１週間で億万長者」「先着１００人限定」など、人間の欲望につけ入るノウハウの習得に特化しているのが特徴だ。 転売経済学部では、品薄商品を定価以上のプレミア価格でネットオークションに出品して利益を得る技術を養う。カリキュラムは、商品を大量確保するために人を雇う方法、自演による価格つり上げ、オークションサイトの

政府は２３日、首相や閣僚が会見を行う際、顔の部分にネコの顔をデジタル合成した「ネコフィルター」を使用すると発表した。７月から試験運用を始める。「ネコなら何でも許される」という国際的な共通認識をてこに、会見や質疑への不満を和らげたい考えだ。 近年、記者会見や委員会質疑に立つ政治家の不意の表情を、恣意的に切り取って編集した画像がＳＮＳに投稿される事例が相次いでいる。また、中身のない同義反復発言でも、見た目のさわやかさで押し切る若手がいる一方、覇気のない顔や強面のせいで失言ばかり注目されるベテランもおり、外見の不公平さが指摘されてきた。 政府は、デジタル時代における会見のあり方について、検討を進めるよう関係省庁に指示。９月に設置が決まったデジタル庁の職員が、動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」などでも使われる動画合成技術を応用して、リアルタイムで表情を変えられるネコフィルターを開発し

米大統領選に敗れた共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）が、次期ポストとして日本の首相就任に意欲を示していることが８日までにわかった。「自分ほど適任の人物は他にいない」と自信満々に側近に話しているという。 トランプ氏の関係筋が明らかにした。トランプ氏は各種世論調査で敗色が濃厚となった１０月末ごろから「次」を見据え「米国外の指導者になれないか」と周囲に尋ねていた。英国、フィリピン、ブラジルなどが候補に挙がる中、とりわけ日本に関心を寄せるようになったという。「日本初の外国人総理大臣」という肩書きに加え、次に就任すれば「第１００代内閣総理大臣」と一つの節目になることも魅力的に映ったようだ。 トランプ氏の意向は既に日本政府に伝えられているが、外国人が首相に就任するには法整備が必要になる。過去、小渕恵三内閣時代にはイギリスの故サッチャー首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏ら外国人を閣僚に登用する「閣僚等国

ＩＴベンチャーのサイドテック社が開発したサンマ型ロボットに、漁業関係者の熱い注目が集まっている。最新技術の結晶は「歴史的不漁」とも言われるサンマ不足を解消できるか――。 見た目だけでなく習性も本物のサンマに近づけたのが特徴。ＧＰＳや内蔵センサーを使って位置情報や周辺の状況を認識しながら、他のロボットと共に魚群を形成する。また、本物と同じように光源に向かって泳ぐ性質を持たせたことで、サンマ漁の網にもかかりやすくなったという。 「人材不足はロボットで補う」を掲げる同社は、これまで主に介護ロボットの開発を行ってきたが、近年サンマが不足していることを報道で知ったのをきっかけに、サンマ不足を補うロボット開発にも着手。民生部品やリサイクル材料を使うことで、１匹あたりの製造価格も本物と同程度の約５００円に抑えた。 同社によると、サンマ不足にあえぐ各地の漁協から問い合わせが殺到しているという。製造は既に始

ＳＮＳを通じて配信されるメディア記事の９９％以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界６か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で１％未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率４５％と最も高く、次いでフランスが３５％、インドも２１％と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は１７％、ＥＵ離脱決定後に「ＥＵって何？」を調べ始めた英国が８％という数値を示していることから、ＳＮＳへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ

スマートフォンなどに使われる指紋認証を請け負う日本指紋認証センター（東京都）は１１日、同社指紋鑑別師の２割にあたる５万人を削減すると発表した。米アップルが１１日未明（日本時間）に発表した新機種「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１１」シリーズが、これまでと同様に顔認証を採用したことが影響した。今後は顔面鑑別師の育成と配置転換に注力する。 日本指紋認証センターは０３年創業の業界最大手。熟練した技術を持つ指紋鑑別師がインターネット経由で送られてきた指紋を、０．５秒以内に本人のものかどうか目視で照合、返送するサービスを提供する。１３年にｉＰｈｏｎｅが指紋認証技術「Ｔｏｕｃｈ ＩＤ」を採用したことをきっかけに急成長し、現在は全国４１９カ所の事業所に約２５万人の指紋鑑別師を抱える。 しかし１７年、アップルは顔認証技術「Ｆａｃｅ ＩＤ」を新たに採用。認証業務は顔認証を専門とする米フェイスアナリティカ社の日本

ネコ語の文法には命令形しか存在しない――。木天蓼大学動物言語学部の小川判教授がこんな研究結果をまとめた。ネコ語翻訳機など応用研究につながる大きな一歩となりそうだ。論文は研究誌『キャッツ・リンギスティクス』夏休み特別号に掲載された。 小川教授は、ネコを飼っている家庭３００世帯の協力を得て、飼い猫の行動を観察。「エサを食べたい」「戸を開けてほしい」など、ネコの感情が特定しやすい状況で発した鳴き声を６カ月間にわたって収集した。その後、大量の鳴き声データを、ＡＩ（人工知能）を使って解析したところ、鳴き声の中に共通する音声パターンを文法構造として特定することができたという。 論文によると、ネコが飼い主にエサや毛づくろいを要求するときの鳴き声からは「（エサを）持ってこい」「（ブラシを）かけろ」など、明確な命令形の文法構造が確認できた。だが一方で、エサや毛づくろいなどの要求が満たされた際に発する鳴き声か

２００年後にはネコが人間を淘汰し、地球を支配する――。千葉電波大学工学部のスーパーコンピューターが、こんなシミュレーション結果をはじき出した。研究結果は英科学誌「フェノメノン」バレンタイン直前号に掲載される。 千葉電波大の研究グループは昨年８月から、スパコンを使った実験を開始。生態系シミュレーションは、気象データから将来を予測するのが一般的だが、今回はこれらのデータに加えて、各国の人口動態や経済成長率など、人間の社会生活に関するデータも合わせて入力することで、生態系にどのような変化が生じるかを複合的に計算した。 同大が保有するスパコン「ディープ・ホワイトＸ（テン）」による計算の結果、現在懸念されている人口爆発は起こらず、西暦２１００年には５０億人に減少、２１５０年には２０億人、２２００年には１億人程度にまで減少する将来を予測した。 人口が減少する最大の要因として、ディープ・ホワイトＸは「ネ

衛府嵐大学（京都府）は１１日、「マークシートの記入が不十分」として、４日に実施した文・法・経済学部の一般入試を受験した４１人全員を不合格にしたと発表した。「マーク欄をしっかり塗れていない場合は０点とした」と説明している。 受験生全員が不合格になったのは、同大が４日に実施した文学部、法学部、経済学部の英語。問題用紙には英語で「Ｍａｒｋ　１　ｏｎ　ｔｈｅ　ｓｅｐａｒａｔｅ　ａｎｓｗｅｒ　ｓｈｅｅｔ（別紙の解答用紙の１をマークしなさい）」とだけ書かれており、配られた解答用紙には中に「１」が大きく記された巨大なマークが印刷されていた。受験生全員がこのマーク欄を時間内に塗りきれなかったと思われる。 同大はここ２０年ほど定員割れの状態が続いており、大手予備校の調査によると、合格に必要な偏差値は３前後。受験生の間では「正解・不正解に関係なく、マークシートさえ塗れば合格できる」とささやかれていた。出題の意