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あとで読むに関するrolo-tomasi-DCのブックマーク (17)

  • 第3回 グリッドからクラウドへ-Google型とAmazon型の違い

    クラウドコンピューティングが注目を集めている。だが、企業情報システムを安心して委ねられるだけの基盤になるためには、クラウドを実現するテクノロジと、クラウドから生まれるサービスの双方が歩調を合わせ、社会のニーズに応えなければならない。両者の間にある“素敵な関係”について、日発でクラウドビジネスに臨むブランドダイアログの二人の取締役が解説する。今回は、森谷武浩 取締役CTO兼 SaaS/クラウドR&D部長が、クラウド関連テクノロジの現状を解説する。 一体、どこがどうクラウドなのか 「クラウド」という単語が、種々のメディアを騒がせている。クラウドを利用したインターネットサービスも多数出現し、活況を呈している。クラウドと前後して、SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)というWebアプリケーションの提供形態も注目を集めている。「好きなときに好きなだけ使え、使った分だけ課金される」という意味

    第3回 グリッドからクラウドへ-Google型とAmazon型の違い
  • 第2回 クラウド普及の障壁は、「テクノロジは見えない」ということ

    クラウドコンピューティングが注目を集めている。だが、企業情報システムを安心して委ねられるだけの基盤になるためには、クラウドを実現するテクノロジと、クラウドから生まれるサービスの双方が歩調を合わせ、社会のニーズに応えなければならない。両者の間にある“素敵な関係”について、日発でクラウドビジネスに臨むブランドダイアログの二人の取締役が解説する。今回は、柳沢貴志 常務取締役 兼 コンサルティング部長が、テクノロジの普及を妨げる“壁”について説明する。 クラウドコンピューティングへの関心は高まる一方だ。企業のIT部門は、ここ数年でクラウドを格的な投資対象とみるようになり、これまでのIT投資のあり方を抜的に見直し始めている。 特に、SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)分野では、米国ベンダーをはじめ、国内ベンダーも多数参入したことで、徐々にではあるが導入(というより利用)が広がりつつあ

    第2回 クラウド普及の障壁は、「テクノロジは見えない」ということ
  • 第1回 クラウド基盤を支えるグリッドって、そもそも何?

    クラウドコンピューティングが注目を集めている。だが、企業情報システムを安心して委ねられるだけの基盤になるためには、クラウドを実現するテクノロジと、クラウドから生まれるサービスの双方が歩調を合わせ、社会のニーズに応えなければならない。両者の間にある“素敵な関係”について、日発でクラウドビジネスに臨むブランドダイアログの二人の取締役が解説する。今回は、森谷武浩 取締役CTO兼SaaS/クラウドR&D部長が、グリッドテクノロジについて、その過去・現在・未来の流れに沿って紹介する。 実は身近な存在になっているグリッド グリッドコンピューティング(以下グリッド)という単語が、昨今のクラウドコンピューティングのように世間を賑わせていたのは2000年前後のことである。各社がこぞって参入し、国内外を問わず新しいグリッドミドルウエアが誕生した。世界中のPCをネットワーク化しボランティアベースで宇宙人を探

    第1回 クラウド基盤を支えるグリッドって、そもそも何?
  • インタビュー: クラウド導入成果を伝授しつつ受注拡大へ=NEC執行役員

    [東京 26日 ロイター] NEC6701.Tの龍野康次郎・執行役員は、ロイターのインタビューで、ネットワーク経由でソフトウェアや情報システムを提供する「クラウド・コンピューティング」について、同社自体によるクラウド導入を通じて実践してきた業務プロセス改革の成果を顧客に伝授しながら、受注拡大につなげていく戦略を強調した。 海外では、現地のIT(情報技術)企業と連携を強化することで、日企業を中心とした顧客企業のグローバル化に対応した情報システムの構築を進めるとしている。クラウドの普及がIT企業の収益力を低下させるとの見方に対しては、コスト低減と顧客数を増やすことでリスクを克服することができるとの考えを示した。 インタビューの主なやりとりは以下の通り。 ――NECが実践したクラウド導入の経験を顧客側に伝授するアプローチをとっているが、どのような問題意識があるのか。 「NECも含め日の大企業

    インタビュー: クラウド導入成果を伝授しつつ受注拡大へ=NEC執行役員
  • [エンタープライズPC]クラウドな時代だからこそ、クライアント環境の再考を

    クラウドコンピューティングが話題だが、議論の中心はクラウドをどう利用するか、既存のサーバー環境をどう移行するかにある。サイロ化した既存環境を見直すことで、膨らむITコストを削減できるとの期待があるからだ。しかし、そこで見落としがちなのが、クライアント環境だ。 PCの利用状況は既に、「一人1台」以上が特別ではなくなった。一方で、ウイルス攻撃や情報漏洩など、セキュリティ対策の重要性は高まる一方だ。サーバー環境のクラウド化を進めようとするならば、“これからのクライアント環境”を併せて考えることで、より一層の効率的なマネジメントやコスト削減が期待できるだろう。以下では、クライアント環境を再考するためのヒントを与えてくれる連載を中心に紹介する。 創造的に働くためには、機動力が必要だ クライアント環境を、ITの視点から見直す前に重要なことがある。PCを利用して仕事をする我々の働き方である。経済不況が長

    [エンタープライズPC]クラウドな時代だからこそ、クライアント環境の再考を
  • 日本のクラウド市場の現状とクラウドの価値へのフォーカス

    クラウドに関する企業ユーザーの声は厳しい。それが何を意味するのかがいまだ分かりにくく、まして何を提供してどのような利便性が生まれるのかの説明がなされていないからである。クラウドがもたらす変化や体験を正しく伝え、理解されることが、当のクラウドを企業へ推進することにつながるのである。 (このコンテンツは日立製作所「Open Middleware Report vol.50」からの転載記事です。) クラウドコンピューティングという概念がIT業界のメインストリームで議論されるようになってから、少なくとも2年が経とうとしている。ほぼすべてのITベンダーが何らかの形でクラウド戦略を推進している。メディアも積極的にクラウドのトピックをカバーしている。この傾向はしばらくは続きそうだ。 しかし、このような状況にもかかわらず、依然として企業ユーザーのクラウドに関する混乱は続いているようだ。第一に、クラウドが

    日本のクラウド市場の現状とクラウドの価値へのフォーカス
  • 日本HP,IP-PBXやテレビ会議のシステムをクラウド型で提供

    写真●米ヒューレット・パッカードのアーワン・メナード コミュニケーション・メディアソリューション副社長兼ゼネラルマネージャー 日HPは2009年3月18日,中小企業向けにIP電話やテレビ会議システムのクラウド型サービスを構築するためのプラットフォーム「Communication as a Service(CaaS)」とサービス提供用のツール群「Aggregation Platform for SaaS」を発表した。通信事業者を対象に販売する。 CaaSは,通信事業者がネットワーク越しに企業内の通信機能を提供できるようにするシステム基盤。こうした通信機能を利用するために,従来は専用の機器やサーバーを導入する必要があった。米ヒューレット・パッカードのアーワン・メナード コミュニケーション・メディアソリューション副社長兼ゼネラルマネージャー(写真)は「企業内のインフラを所有せず必要なリソース量

    日本HP,IP-PBXやテレビ会議のシステムをクラウド型で提供
  • 第83回 企業の2割がIT資産を持たない時代に

    by Gartner レスリー・フィアリング リサーチVP 亦賀 忠明 VP兼最上級アナリスト ガートナーは、2010年以降の展望「Gartner Predicts 2010」で、今後のビジネスに重要な影響を与えるトレンドを示した。その一つが「2012年までに、IT資産を自社で保有しない企業の割合が20%になる」というものだ。仮想化やクラウドの普及、個人所有PCの企業内使用など、互いに関連する複数のトレンドによって、企業におけるハード資産の減少が加速する。 仮想化技術によって、その下にあるハードの特徴が見いだしにくくなった。仮想化ツールの進歩は、第三者が運用するハード上で、企業の重要なデータ資産を他と隔離した状態で安全に利用することを可能にしつつある。 外部クラウドの重要な側面は、インフラ構築から利用者が解放されることにある。クラウドによってサーバーからデータセンターに至るまで、IT資産を

    第83回 企業の2割がIT資産を持たない時代に
  • IT部門の社内地位を上げる3つの方法

    IT部門の社内地位を上げる3つの方法:アビーム、調査レポート「ビジネスに貢献するIT部門への変革」を発表 アビームコンサルティングは3月16日、調査レポート「ビジネスに貢献するIT部門への変革」を発表した。一部上場企業16社のIT部門トップにインタビュー調査を行ったところ、経営に貢献できるIT部門、経営改革にまで踏み込んだ提案ができるIT人材を望んでいながら、日々の運用業務に追われ、組織の強化や人材育成を課題と認識していることが分かった。同社はこれを打破するうえで、「コア/ノンコア業務の切り分け」「IT構成の最適化」「IT組織・アウトソーシングの改革」という3つの取り組みが重要だと指摘した。 業務とITに精通した人材が足りない 調査は2009年10~12月、連結売上高1000億~5000億円の東証一部上場企業16社のCIOやIT部門長、IT子会社の役員にインタビュー形式で実施した。まず「I

    IT部門の社内地位を上げる3つの方法
  • 無料化するクラウド、潜む落とし穴

    戦略コンサルティングファーム独ローランド・ベルガーに、情報システムの新たな姿について寄稿してもらう。4回目は、クラウドコンピューティングの落とし穴について解説する。 所有から利用への流れが現実味を帯びるなど、企業が活用するITの在り方が変化しつつある。今後、企業は情報システムをどのような考え方で運営していくべきか。戦略コンサルティングファーム独ローランド・ベルガーに寄稿してもらう。4回目は、クラウドコンピューティングの落とし穴について解説する。 現在、業界各社が寄りかかるキーワードがあるとすれば、まさに「クラウドコンピューティング」がそれといえます。試しに「クラウド」で日経済新聞の記事検索をしてみると、2008年までは1件しか記事がありません。2009年から急速にこのキーワードが発信されてきたことがわかります。これから数回、クラウドについて考えてみることにします。 クラウド利用の利点 ク

    無料化するクラウド、潜む落とし穴
  • Ballmer氏の賭け-クラウドに全面シフトするMicrosoft

    Microsoftがクラウドに腰を入れている。「Windows Azure」を正式版に移行。あわせてCEOのSteve Ballmer氏が「すべての製品をクラウドに対応させる」と宣言した。15年前、Bill Gates会長が「The Internet Tidal Wave」(インターネットの大波)というメモで、インターネット宣言をしたとき以来の大きな転機になるかもしれない。 Ballmer氏は3月4日、ワシントン大学でスピーチを行い、集まった学生を前にクラウドの重要性と、Microsoftのビジョンを5つのポイントから説明した。Microsoftのクラウドの5つのポイントとは、次のようなものだ。 1)チャンスと責任(クラウドはクリエイターに新たな機会をもたらすがプライバシーの懸念とバランスをとる必要がある) 2)学習するクラウド(ネットワークがユーザーの好みなどを学習する) 3)ソーシャ

  • 日本のIT産業が“脱皮”できないであろう三つの理由

    経済不況が長引くなか、IT産業に吹く向かい風は、いまだ弱まる気配を見せない。そうした中で、大手ITベンダーのトップが交代したり、クラウドコンピューティングに照準を合わせた新戦略を打ち出したりしている。各社が共通に口にするのが、中核事業の強化とグローバル化だ。 しかし、複数のトップ就任会見や事業戦略の報道などを見る限り、新たな一歩を踏み出すための“脱皮”すら難しいように映る。以下、筆者がそう思う理由を三つ挙げる。みなさんは、どう考えるだろうか。 理由1:大手は“ものづくり”の意識が強い 日の大手ITベンダーの多くは、コンピュータ・通信はもとより、携帯電話を含む各種端末や半導体、さらに家電なども手がける総合ベンダーだ。証券市場における業種も「電機」に分類される。 なので、大手ベンダーの立脚点が“ものづくり”にあることは否定しない。むしろ、これからの時代は、世界に通用するヒット商品を生み出せる

    日本のIT産業が“脱皮”できないであろう三つの理由
  • 日本のクラウド技術に明日はあるか

    米国勢に後れをとっているとみられる日のクラウド技術。これから劣勢を押し返すほどの新技術を生み出すことはできるのか。 キーワードは「ヒューマンセントリック」 2010年に入って企業や自治体がクラウドコンピューティングの導入に取り組み始めたという話を数多く聞くようになった。クラウドサービスを提供するICT(情報通信技術)ベンダーはぜひとも追い風に乗りたいところだが、一方で中核となる技術やサービスの仕組みは米国勢が先陣を切り、日勢は後塵を拝しているとみられている。 果たして日勢は、今後そうした劣勢を押し返すほどの新技術を生み出せるのか。この疑問を、富士通研究所が2月23日に開いた新技術の記者会見でぶつけてみた。 富士通研究所がこの日発表したのは、クラウドシステムの障害予兆の検知から障害原因の絞り込み、さらに障害解決までの処理を自動で実行する新技術だ。詳細はすでに報道されているので他稿に任せ

    日本のクラウド技術に明日はあるか
  • 総務省|報道資料|「スマート・クラウド研究会中間取りまとめ(案)-スマート・クラウド戦略-」に対する意見の募集の結果

    総務省は、総務副大臣が主宰する「スマート・クラウド研究会」(座長:宮原 秀夫 大阪大学名誉教授)における検討の「中間取りまとめ(案)-スマート・クラウド戦略-」について、平成22年2月10日(水)から同年3月9日(火)までの間、実施しました。 その結果、16件の意見が提出されたので公表いたします。 総務省では、クラウド技術の発達を踏まえた様々な課題について包括的に検討するとともに、次世代のクラウド技術の方向性を明らかにすることを目的として、平成21年7月29日から「スマート・クラウド研究会」を開催してきたところです(研究会の構成員は別紙1、開催状況は別紙2のとおりです。)。

    総務省|報道資料|「スマート・クラウド研究会中間取りまとめ(案)-スマート・クラウド戦略-」に対する意見の募集の結果
  • 総務省|クラウドコンピューティング時代のデータセンタ活性化策に関する検討会|クラウドコンピューティング時代のデータセンター活性化策に関する検討会(第4回)配付資料

    法人番号2000012020001 〒100-8926 東京都千代田区霞が関2-1-2 中央合同庁舎第2号館 電話03-5253-5111(代表)【所在地図】

    総務省|クラウドコンピューティング時代のデータセンタ活性化策に関する検討会|クラウドコンピューティング時代のデータセンター活性化策に関する検討会(第4回)配付資料
  • 「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会」報告書

    IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:西垣 浩司)は、3月24日(水)に「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会」報告書を公開しました。 この報告書は、IPA内に設置した「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会(座長:筑波大学大学院 加藤和彦教授)」における発表や議論、および実施したアンケート等の調査結果を踏まえ、座長をはじめとした研究会委員とIPAによって取りまとめたものです。 「クラウド・コンピューティング社会の基盤に関する研究会」では、クラウド・コンピューティング(以下「クラウド」)の社会への浸透が進む中、必ずしもITの最新動向に関する専門的知識を持たないユーザ側の視点に立ち、クラウド環境下における信頼性、セキュリティ等の新たな課題を抽出・整理し、個人および企業等における情報処理の「クラウド化」のあり方を検討してきました。その成果である報告書で

  • グリーンICTを世界の共通語に――ITU-Tにおける標準化動向

    ICTを活用することにより,ICT以外の分野の環境負荷を削減する取り組み――Green by ICTへの期待が高まっている。そこでITU-T(国際電気通信連合 電気通信標準化部門)では,2008年7月に「ICTと気候変動に関するFocus Group (FG)」を立ち上げた。連載では,ITU-Tにおける標準化動向を中心に,地球環境問題にICTが果たす役割について解説する。

    グリーンICTを世界の共通語に――ITU-Tにおける標準化動向
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