Googleアナリティクス/GA4の正しい導入から分析、レポーティング/ダッシュボード環境の構築、トレーニングを提供
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2009年の広告費総額が発表されましたが、日本でもついにインターネット広告の市場規模(前年比1.2%増、7069億円)が新聞広告(前年比18.6%減、6739億円)を追い抜いたという報道がありました。これでネット関係者は一層勢いづき、「新聞は衰退産業」、「新聞は崩壊してネットが栄える」という論調が強くなると思います。しかし、そうしたステレオタイプな議論に騙されてはいけません。今回は、こうした分野に詳しくない方を対象に新聞の将来について簡単に説明したいと思います。 ネット広告vs新聞広告という論点は時代遅れ まず理解していただきたいのは、ネット広告が新聞広告を追い抜いたこと自体に大した意味はないということです。 既に英国では、2009年前半にネット広告が新聞どころかテレビも追い抜き、媒体別の広告シェアでは最大となっています。米国ではまだネット広告が新聞広告を追い抜くには時間がかかると思われま
あらゆるものが広告媒体になる 2009年12月21日 (これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら) 民放のテレビ放送は広告で成り立っているのが当たり前になったが、テレビ誕生の直前、違うビジネスモデルでやりくりしようというアイデアもあった。 日本のテレビ放送開始にあたって、NHKと日本テレビが第1号の栄誉をめぐって争ったことは知られている。日本テレビは、アメリカの上院議員カール・ムントの支援を受けたが、ムントは、後援企業のテレビ・メーカーRCAから支援メンバーを日本に送りこんだ。日本に来た彼らが次のような忠告をしたと、『電通の正体』という本には書かれている。 「テレビ局は儲からない。儲かるのはテレビ受像機を製造する会社である。だからテレビ局を作ると同時に、その会社も始めるべきだ」。 RCA傘下のテレビ局NBCは5年間赤字が続いたが、親会社が莫大な利益を得ていたので、赤字が許さ
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