東日本大震災に匹敵するマグニチュード(M)9級の超巨大地震が北海道から三陸沖の太平洋で過去3500年間に7回以上発生、大津波が沿岸を繰り返し襲っていたことが25日、平川一臣北海道大特任教授(自然地理学)の調査で分かった。北海道根室市―宮城県気仙沼市の400地点以上で確認された津波堆積物の年代比較で、東日本大震災を除く7回分の年代が沿岸全域でほぼ一致。調査結果から千島海溝と日本海溝沿いに震源域が
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宮崎から口蹄疫の恩返し 県民ボランティアいわき市へ 2011年5月27日 00:10 カテゴリー:社会 九州 > 宮崎 宮崎県は26日、東日本大震災の被災地ボランティアを県民から募り、「みやざき県民復興協力隊」として福島県いわき市に派遣すると発表した。家畜伝染病・口蹄疫(こうていえき)の際の支援への恩返しとして展開する「感謝プロジェクト」の一環。県経済団体協議会などと連携し、計100人を送り込む。 これまで県、市町村の職員を派遣してきたが、人的支援の裾野を広げるため、一般公募することにした。「交通費の負担が重い」との声に応え、交通費と保険料を県ボランティア基金で賄う。現地での宿泊、飲食費などは自己負担となる。 協力隊は20人一組で計5班。夏休み前までの平日に6日間ずつ活動する。まずは県経済団体内で募る第1陣を6月6日に派遣。一般参加は6月27日、7月4日の出発を予定している。希望者は6
健康食品・医薬品のネット通販大手「ケンコーコム」(東京)が、東日本大震災を受け、16日に本社機能の一部を福岡市に移転する。市によると、震災後、福岡市に本社機能を移転させるのは同社が初めて。後藤玄利社長(44)が11日、福岡市の高島宗一郎市長を表敬訪問した。 同社によると、福岡本社に移転するのは、総務など管理部門とコールセンター部門などで、東京本社の社員約150人のうち、約40人が福岡に異動する。福岡でも約20人の現地採用を予定している。 同社は1994年11月創業。従業員数は213人で、インターネットで、健康食品や化粧品などの販売を展開している。2010年3月期の売上高は約125億800万円。福島第一原発の事故による電力不足のリスクを軽減することが移転の主な理由。福岡県飯塚市に物流センターを構えているほか、アジア市場の拡大を狙い福岡市を選んだという。福岡市は、企業誘致を図るための立地交付金
体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」 がん克服に光 本庶氏ノーベル賞授賞式 [有料会員限定] がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院 [有料会員限定]
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