なんか久々に内樹先生のブログを読んじゃった - finalventの日記
⇒エネルギー政策について (内田樹の研究室) 人類全体に利益をもたらすエネルギー政策があるとしたら、それは「世界中の国民が一斉に産業革命以前のライフスタイルに戻る」というものだけである。 私はこの政策に賛成なのだけれど、同意してくれる人はあまりいない。 オチのキレ具合は安定した内樹先生クオリティなんだけど。 現在、化石燃料消費が依然として産業のベースになっている最大の理由は、「その方がアメリカの石油会社が儲かる」からである。 石油会社は産業構造が石油依存ベースであれば、必ず儲かる仕組みになっている。 世界を動かす石油戦略 (ちくま新書): 石井 彰, 藤 和彦
環境用語集：EICネット
環境用語集は、環境行政学会の協力により作成・更新しています。 原子力関係の用語は、原子力用語辞書（高度情報科学技術研究機構）をご覧ください。
法令・告示・通達
このデータベースの法令のうち、法律・政令・省令は、総務省法令データ提供システムにリンクしています。 その他の告示、通達等は環境省で作成したデータベース（平成19年3月31日現在）で検索します。 ただし、環境省のデータベースで網羅できていない告示、通達等は随時、追加された告示・通達等一覧の中に追加していますのでそちらをご覧ください。 他省庁所管の法令・告示・通達等のデータベースは、電子政府の総合窓口（所管の法令・告示・通達）にリンクがあります。 環境省が国会に提出した法律案は国会提出法律案に掲載しています。
覚えておきたい、ニセ科学リスト - 妄想科學日報
「予備知識のない状態でニセ科学を見分けるのは難しい」という指摘があったので、予め警戒しておくべきニセ科学をリストアップしてみる。 量が多くて一度には書ききれないので順次追加。説明だけでなく項目自体増やしていくので、抜けを思い付いた方、間違いを見付けた方は御一報頂ければ幸甚。 広い意味で「間違った情報が信じられている」ものとしては歴史・経済・政治分野などにも多く存在すると思うが、この辺りは厳密な検証が困難であり泥沼化しやすいので割愛する。 また「かつて支持されていたが棄却された仮説」は科学的にニセだったわけではないので取り上げない。「科学の原則に則っていないニセ科学」と「科学に則してはいたが誤りだった仮説」は別物なので注意。 医学系 医学は勿論科学を元に発達した学問だが、多分に経験的である(=効く理由は判らないが効くことは実証されるような状態)ために似非理論が排除し難いのか、或いは患者への説
主張の根幹をなす事実が間違っていても大筋に納得できれば良い論？ - 発声練習
因果関係と相関関係がごっちゃになっているで触れた日経ビジネスオンライン：今の資本主義はもう、やめてくれのコメント欄が怖い。突っ込みどころ満載なので当然コメント欄では賛否が半ばなのだけど、同感したという意見の中に次の主張があって怖くなった。 私は記事を読んでいて大いにうなずくところがあったのですが、コメントを読んでみると、いささかあんぐりとせざるを得ませんでした。人により多様な意見があることは当然ですが、大を見ず小を突付きまわしていては先生の言わんとしている事は判らないでしょう。 論法が突飛だと言う意見がありますが、このお話で大切なのは論法云々ではないと思います。実にまともな提案をされていると思います。「人間が生きるために必要な水や食料、エネルギーに対する投資には一定の規制を設けることが必要ではないでしょうか」 安田先生の議論は間違っているかもしれませんが、重要なのは、このような環境破壊と宗
今の資本主義はもう、やめてくれ：日経ビジネスオンライン
2009年3月期決算での最終赤字を発表したトヨタ自動車を皮切りに、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝など日本を代表する企業が最終赤字や営業赤字に転落しようとしている。実体経済に痛撃を与えた金融危機。これまで繁栄を謳歌したグローバル資本主義経済の1つの転換点と言って過言ではない。 私たちの想像を超える深度で進む危機。一定の周期で訪れるバブルが破裂しただけなのか、それとも既存の社会・経済システムが激変する地殻変動の兆候なのか――。その解を探るには、全く異なるレンズを通して今を眺めることも重要なのではないか。数千年のスパンで文明の盛衰を見つめる環境考古学者に聞いた。（聞き手は、日経ビジネス オンライン記者 篠原匡） ―― 数千年のスパンで人間社会を見つめている考古学者が今の金融危機をどう見ているのか。今日はそれを聞きたいと思ってきました。本題に入る前に、安田教授が唱える「環境考古学」とはどのよ
地球温暖化はもう止められない、気象学の世界的権威が新論文 – Technobahn
2009/1/29 00:21 – 温室効果ガスの抑制や排出削減に成功したとしても地球温暖化は避けられないとする、従来の考え方とはまったく異なる論文を気象学の世界的権威のスーザン・ソロモン博士が米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載。地球温暖化を防ぐためには温室効果ガスの削減が必要とするこれまでの考え方をきっぱりと切り捨てた異例の内容の論文が大きな反響を呼ぶところとなっている。 この論文発表を行ったのはオゾンホールなどの気象学研究分野の世界的権威の一人でアメリカ国家科学賞、ノーベル平和賞（IPCC第1作業部会議長としてアル・ゴア氏と共同受賞）、フランス科学アカデミー最高賞などの世界中の最高権威をを総なめにしてきたスーザン・ソロモン（Susan Solomon）博士を中心とする米海洋大気局（NOAA）の研究グループ。 研究グループはPNASに掲載した論文の中で、温室効果ガスによる地球温暖化
とりあえず温暖化対策は不要でしょう＝追記・ハートマン軍曹 | 本石町日記
なんと言っても、温暖化をもたらす最大の要因？とされる人間の生産活動が世界的にクラッシュしたのですから。人間の生産活動が温暖化の主要な原因と位置付けると、最高の温暖化対策は生産の抑制である。つまり経済成長を下げることだ。でも、どの国も経済は成長させたいので、最高の温暖化対策は取れない。この結果、余計な金使ってエコ対策とはやっているわけです。 世界的なバブル崩壊でどの国も成長率は落ちる。最高の温暖化対策が実現したのだから、当面対策やるのはやめたらどうか。それに使う金があるなら、景気対策に回してよいだろう。雇用対策に使うとか。人間が貧乏になるのを放置してまで温暖化対策をやる必要はないでしょ。中には貧乏になっていいから温暖化対策をやれ、という主張の方もいらっしゃるかもしれないが、多くの人はそんなの嫌でしょう。 自動車メーカーはエコカーで不況を乗り切る、とか報道されている。でも、世界的な需要急減で原
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文部科学省における「持続可能な開発のための教育の10年」に向けた取組－文部科学省