ソニー、グーグル、Oculus、HTCが語る「VR」戦略、2020年までに何が変わるのか
2016年は「VR元年」と言われるほど、業界も世間も大いに盛り上がった。「150万ドルで作っていたものが1500ドル程度で手に入れられるようになった」（HTCのJoel Breton氏）ことはその理由の1つだろう。日本では、ソニーが10月に発売したPlayStation VRが話題をさらったほか、「すべてのメーカーからVR製品が出そろった」（OculusのJason Holman氏）ことも元年というにふさわしい。さらに事業としても「収益化の道が見えてきた」（グーグルのNoah Falstein氏）という。それでは今後、VR市場はどうなっていくのか。グーグル、フェイスブック傘下のOculus、ソニー・インタラクティブエンタテインメント、HTCら、VR業界をけん引するキーパーソンが一堂に会して語り合った。
「HTC Vive」の販売価格は799ドルに―コントローラー、センサー、ゲーム2本同梱 | Game*Spark - 国内・海外ゲーム情報サイト
スペイン・バルセロナで開催された「Mobile World Congress」にて、HTCとValveが共同開発したVR機器「Vive」の価格が799ドルになることが発表されました。 「Vive」は他のVR機器と異なり、センサーを部屋の2箇所に設置することでVR空間を自由に歩き回れることが特徴。海外メディアの報道によると、「Vive」にはレーザー式のセンサーが2つ、トラックパッドを備えた両手用のコントローラーが1セット、VRゲームの『Job Simulator: The 2050 Archives』と『Fantastic Contraption』が同梱されるとのことです。 予約は日本時間の3月1日午前0時より開始、発送は4月1日からとなっています。対象国は、日本を含む24カ国。 《Daisuke Sato》
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HTCの「ブロックチェーンスマホ」という、壮大なる“実験”の中身
https://mobile.srad.jp/story/17/08/26/2052218/
