KDDI、ソフトバンク、NTT東日本のエッジコンピューティングはどんな取り組み？
“スマホの次”を担うものは？――通信4社の2018年年頭所感
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、UQコミュニケーションズの4社が2018年の年頭所感を発表した。 2017年は大手3キャリアが“攻めた”年だった。ドコモは低価格の「シンプルプラン」、半永続的に月額1500円を割り引く「docomo with」を提供。KDDIも利用するデータ量に応じて料金が変動する「au ピタットプラン」、ギガ単価の安い大容量プラン「au フラットプラン」を提供。サブブランドの「UQ mobile」も好調だ。ソフトバンクはサブブランドの「Y!mobile」を強化。これらの施策が功を奏してMVNOへの流出が減りつつある。 一方、端末は3社がiPhoneやXperiaを扱い、同質化が進んでいる。ヒット端末の筆頭がiPhoneという状況も変わらない。今後はAI、IoT、ロボットなどの新領域でいかに差別化を図れるかが注目される。2019年～2020年に商用サービス化を予定して
海底から陸へ、最新の光海底ケーブル「FASTER」--南志摩海底線中継所に潜入
三重県志摩市にあるKDDI南志摩海底線中継所付近の海岸にケーブル敷設船がやってきた。沖合約1.4kmから陸揚げ用のロープを繰り出し、陸揚げを開始する。 KDDIは6月15日、2016年4月に運用開始を予定している光海底ケーブル「FASTER」の陸揚げを三重県の南志摩海底線中継所付近の海岸で行った。 FASTERは、日米間を直接結ぶ総延長約9000kmの光海底ケーブルだ。米国西海岸と日本の千葉県千倉と三重県の志摩の2か所を結ぶ。回線容量は60Tbps。60Tbpsといってもあまり想像がつかないかもしれないが、1秒にDVD最大1500枚のデータを送信できる能力を持つ。高精細映像（15Mbps）を約400万人が同時にストリーミング視聴することができる速度という。 今回、南志摩に陸揚げされたFASTERは、海岸の目の前にあるKDDIの南志摩海底中継所に引き込む作業が行われる。続いて7月にも千葉県の
KDDI、クラウド用サーバを台湾のODMベンダから直接調達していることを明らかに
GoogleやFacebook、Amazonといった大手クラウドベンダは、サーバの調達をサーバベンダから行うのではなく、自社でサーバを設計し、台湾などの企業に製造を依頼するといった形式で行っていることが知られています。 いかに自社のクラウドに最適化したサーバを低価格で調達できるかが、クラウドの競争力であるコストや性能に直結するためです。Facebookはそれをさらに推し進めて、サーバやラック、ネットワーク機器の設計などをオープンにする「Open Compute Project」を立ち上げています。 現在のx86サーバのシェアを見ると、1位を走るヒューレット・パッカードのシェア（約30％）よりも、無名のベンダの合計シェア（約40％）の方が大きくなっており、これはサーバ調達の世界では無名の製造ベンダの存在感が大きくなっていることを示しています。 KDDIが台湾ODMベンダからの調達を明言 KD
日本でもパケット定額プランは消滅するのか？KDDIに問い合わせてみた
アメリカ最大手の携帯電話会社「Verizon Wireless」が今月からパケット定額プランを廃止し、従量課金に切り替えたことはデータ通信を頻繁に利用するスマートフォンユーザーを中心に大きな衝撃を与えました。 すでにトラフィック（通信量）の増大を理由にiPhoneの新規受付を一時中止するなどの事態に陥っていた業界2位のAT＆Tもパケット定額プランを廃止しているため、アメリカでは上位2社が従量課金制に移行したことになるわけですが、日本でも同様の事態となるのかどうかを問い合わせてみました。 問い合わせた内容と回答は以下の通り。 GIGAZINE： 2011年7月現在、3Gネットワークのトラフィックは増加しているのでしょうか。 KDDI： 増加しています。 GIGAZINE： それはスマートフォンの普及によるものでしょうか。 KDDI： さまざまな要因がありますが、スマートフォンはフィーチャーフ
通信事業者が強さを見せる
データセンター部門のベストサービスに選出されたのはいずれも通信事業者だった。NTTコミュニケーションズ、KDDI、IIJの3社である。このうちKDDIは前回に続く選出だ。 3社とも各項目で満遍なく高い評価を得た。特に「建物の性能」や「保守サポート」に関する評価が高かった。 天井高3m以上が当たり前 排熱処理の効率の観点から、データセンターには十分な天井高が求められる。天井高が低いとサーバーが排出する熱を持った空気が天井に沿ってラック前面に回り込み、サーバーの動作が不安定になることがあるからだ。 特に最近はブレードサーバーなど高集積なサーバーを使うため、天井の高さが問題になりやすい。サーバーの高集積化が今後さらに進むのは確実なので、データセンターの天井高はこれまで以上に重要な差異化要因になるだろう。 そこで今回の調査では、データセンターの天井高について質問した（図8左上）。最も多かった回答は
［固定網-2］2011年4月にはIPv6サービス開始
固定伝送インフラ 局舎と伝送路のスリム化が急務 KDDIのサービスを移動系と固定系を分けた場合，固定系の収支は苦しい状態だ。その最大の理由のひとつが，合併を繰り返してきたことによる設備の重複である。伝送路の複線化，局舎の分散化は，ネットワークの信頼性向上という観点からすると，必ずしも悪いことではない。しかし，同社の場合，重複が行き過ぎている面があり，それが固定費の増大につながってきた。そこで同社は，2009年10月の決算発表の場で，重複している設備を整理・統合する「NWスリム化」という方針を打ち出した。 例えば，コアに近いところでは，旧KDDと旧日本高速通信（テレウェイ）の光ファイバが重複しているケースもある。また，東京近郊のアクセスでは，KDDI，旧パワードコム，東京電力から事業譲渡を受けたFTTHの三つのネットワークがある。それぞれ収容局の配置や光ファイバの延長方法で考え方が異なるため
KDDIの資本参加に質問が集中、J:COMの決算説明会から
ジュピターテレコム（J:COM）は2010年1月28日、2009年12月期決算説明会を開催した。1月25日にKDDIが取締役会において、Liberty Global,Inc.（LGI）グループが保有する中間持ち株会社3社の持ち分のすべてを譲り受けることを決議しており、KDDIは2月にJ:COMの筆頭株主になる予定である（関連記事1、関連記事2、関連記事3）。 今回の決算説明会の質疑応答では、このKDDIの資本参加に関する質問が集中した。質問には、代表取締役社長の森泉知行氏（写真）が回答した。 今回のKDDIの資本参加を受けて、同社とどのような協業体制を築いていくのか。 今回の資本参加について、KDDIの小野寺正社長から直前になって連絡はあったものの、詳しい内容についてまったく承知していない。法令に基づいて株式の譲渡が適切に行われたかを確認しないと、話は前には進まないと思う。シナジーについて
KDDIの地域WiMAX事業者支援サービスの現状
KDDIは、地域WiMAXを使った無線通信サービス事業の支援サービスに本腰を入れている。「KDDI地域WiMAXソリューション」と銘打ったこのサービスは、2009年6月にケーブルテレビ事業者のひまわりネットワークとキャッチネットワークを皮切りに、福井ケーブルテレビでも導入された。近々大分ケーブルテレコムでも採用されることが決まっている。 KDDI地域WiMAXソリューションの主なサービス内容は、ドングルなどの通信端末の提供、基地局の設置、ハンドオーバーを制御するゲートウエイ装置（ASN-GW）や認証機能などを提供するCSN（Connectivity Service Network）装置と呼ばれる通信システムの構築・運用である。特徴は、通常地域WiMAX事業者がそれぞれ構築・運用することが多い通信システムを複数の地域WiMAX事業者で共有することである。通信システムはKDDIのデータセンター
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://agilecatcloud.com/2015/07/24/colocation-market-consolidates-market-leaders/
Engadget | Technology News & Reviews
現地DC大手との提携戦略を推進－－KDDI
調査・出版情報 | KDDI総合研究所
光の道“ソフトバンクただ乗り論”に孫社長が奮起、「やりましょう」呼び掛け