いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 総合代理店という呼び方は昔からあったが、近年ネット専業との対比でより使われるようになったかと思う。エージェンシーの危機、まずは総合系代理店（とは言っても実態はアナログ代理店という意味になってしまうが）について言及する。総合系代理店も長年口座のあるクライアントに対しては、当然のようにデジタルビジネスも取り込まなければならない。従来から基本的に要請のある仕事があれば、電博以外の総合力のない代理店は、自社内にスタッフ機能がなくても、外部協力会社が十分機能してくれて対応してきた。 しかし、デジタル関連になると、もちろん外部にメディアレップなどの外注先があるので、まったく対応できない訳ではないが、そもそもプランニング機能、ディレクション機能もないまま外注しているので

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 年初に業界7つの予測を書くようになってかれこれ9年目だ。 今年2018年については、2020年代に起こるであろう広告マーケティングの劇的な構造変化を踏まえて、企業マーケターとして獲得すべきスキルを文末に定義しておこう。 予測その１ 『テレビ×デジタル』統合管理による動的アロケーションを実施する広告主が増える。 ご存知のように、この４月から関東地区のテレビスポットの買い付け単位が「世帯GRP」から「個人全体GRP」に変更される。 ベムは従来から「世帯GRPは取引通貨であって、マーケティングデータではない」と言い切ってきたが、この変更は方向感としては良いことではないかと思える。ただ、関東地区だけとか、今後個人視聴データが整っていないローカル局はどうするのか・・

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ これはアドウィークアジアでのデジタルインテリジェンスセミナーでのコーナーテーマである。資生堂音部さんにセッションに加わっていただいて、このテーマ（「メディアのブランド化とブランドのメディア化」）設定が示された。（音部さん有難うございます！） ニューヨークでのアップフロント（テレビメディアがいっせいに広告主向けプレゼンテーション大会を繰り広げる）が先日行われたばかりで、今年のトレンドが、「プレミアムメディアとブランドセーフティ」・・・。 しかし、そもそもブランドセーフティなんて、従来のテレビ局は「当たり前過ぎて言ったこともない」というだろう。 アップフロントやニューフロントを眺めていて、日本と一番違いを感じるのが、メディアがブランド化をとっても意識しているこ

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「枠から人へ」というワードはずいぶんいろんなところで使っていただいたようだが、DSP／RTBを象徴する概念だったのは間違いなかった。ただ、プログラマティックの進化は一方で、掲載面の質を問うことを怠ってしまった。 クッキーやIDをターゲティングする配信なので、ターゲットの出現率を高めるために掲載面は基本どんなものでも良いという感覚で掲載面網羅が進んだ。結果、とりあえず検索からビューを獲得できるならと他人のコンテンツをコピペするキュレーションメディアなどというものも誕生させた。質が悪くても１ページビューは１ページビューという「広告」の本質論からは受け入れがたい方向に行ってしまったと思う。 さて、昨年問題になったいくつかの事象は、ネット広告における「掲載面」の再

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 日本のネット広告も20年の歴史を持つこととなった。10年ひと昔として、ふた昔分まですべて辿れる人も少なくなっているかもしれない。また、盛んに「デジタルマーケティング」を声高に標榜していても、マスやリアルのマーケティングどころか、このネット広告の歴史もろくに知らない者も多い。まあ知らなくてもいいんだろうが、たかが20年でも学ぶべきことはたくさんある中身の詰まった20年であることは私が保証する。 さて、ネット広告の専業代理店という業界が成立して久しいところではあるが、私はどうもその住人たちの「広告人」としてのスキルがほとんど育っていないのを危惧している。今は「広告人」というより「マーケティング支援産業に携わる者」といった方がいい感じだが・・・。そして、歯にきぬ

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 今年も恒例の業界予測です。 その１）ネット広告の効果指標に「認知、態度変容」が大きく浮上する年 ～ネット動画広告の需要活発に・・・インベントリー開発が急がれる～ 長くネット広告の効果指標はクリックであった。CPCやCPAが効果指標である。もちろんビュースルーによるコンバージョンへの寄与も測る時代になったとはいえ、リスティングのキーワード別の入札価格データを管理して、アトリビューション分析によりネット広告のリ・アロケーションをしている企業はまだまだ少ない。 それでも、ネット上にビジネスのゴールがある場合はいいが、リアルな販売チャネルが主力のブランドにとって、ネット広告の活用の効果指標を何にするのか、おおきな課題ではあった。 その課題に、ネット広告による「認知

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ その１）　パブリッシャーは、オーディエンスデータによるコンテンツのマーケティングを志向すべし 公式セッションでは、パネリストのみなさんに「オーディエンスデータはマーケティングの通貨足り得るか」という質問をぶつけてみた。マーケター側にとって、メディアのオーディエンスをどうマーケティングの対象者として評価するかは、プライベートＤＭＰで、１stPartyデータをメディアオーディエンスデータと紐付けることで実現する可能性が見えてきた。 これからは、ＤＳＰ／ＲＴＢだけでなく、枠ものもオーディエンスで評価される。マス広告にしても、例えばＴＶ視聴動向調査を組み込んだオーディエンスデータが当然のように世の中に出てくる。ペイドを買う側は、配信対象の評価を精緻なデータ（今まで

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 残念なことだが、アドテクノロジーやネット広告サービスをビジネスとする人たちの多くが、「広告」を知らない。というか、広告コミュニケーション開発やマス広告のメディアプランニングや実施の実務経験がない（代理店や宣伝部経験がなければ、仕方ないけど・・・）のに適切な勉強をしていない。 そして、アドテクノロジーの人の多くが「広告を知らない」ということがどういうことかが分かっていないで、簡単に「広告コミュニケーション」を語る。 ベムはアドテクノロジーの人たちの多くと懇意だし、みな素直で頭のいい子たちばかりなのだが、理屈だけで「従来の広告はこうだから・・・」とやったことのないことを安直に語るんだな、これが・・・。（ああ、そんなこと言うとまた高広くんに突っ込まれるのになあ～

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ＲＴＢでのディスプレイ広告枠取引が拡大すると、リスティング広告と合わせていっそう運用型広告の重要性が高まる。 この入札運用型広告だが、従来の枠もの広告の買い付けと効果検証の仕組みがまったく違う。 まず、従来枠ものであれば、枠そのものがＰＤＣＡの対象だが、ＤＳＰでは運用そのものがＰＤＣＡの対象である。よく枠ものとＤＳＰを並列にしてＣＰＣやＣＰＡを相対評価している代理店があるが、これはナンセンスだ、ＤＳＰでどんな運用をしたかの情報がなにもないのに（レベルの低いオペレーションだったかもしれないのに）結果だけ見ても意味がない。 枠ものでは、基本、広告代理店の営業が紙のレポートを持ってきて、広告主担当者と向かい合って説明を聞く。しかしＤＳＰを含めた入札運用型広告では

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ その１、その２では、広告会社の営業のフロントラインに専門知見を取り戻し、全体がプロ集団化した専門性と機動力ある企業群に再編すべし・・と書いた。 しかし、この「営業という存在がいて、プランニングスタッフがいて、実行部隊が社内外にいて」という構成は、広告主ごとに「すり合わせ」して「人の手」によるサービスをするという従来のビジネスモデルに準拠した基本構成に過ぎない。 というのも、これはほとんどアドテクノロジーなどがない時代のモデルだからだ。 テクノロジーがマーケティング活動のど真ん中に配置される時代が来ると、「人手」によるサービスが主役であった故に存在した「営業」という存在意味そのものが問われる。 まず、導入時の「すり合わせ」には、非常に高度なコンサル機能が求め

いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ＤＳＰ（デマンドサイドプラットフォーム）に関しては、昨年から注目され、今年にはかなり多くの広告主がトライヤルしている。 しかし広告主もそうだが、特に代理店の認識が従来のままで、どうもＤＳＰの本質をしっかり理解して売っている感じがしない。 まず、ＤＳＰを「広告メニュー」のひとつとして売っているようだが、これがそもそも違う。従来、「広告メニュー」つまり「枠もの」は、常にＰＤＣＡの対象であり、終了した後に、ＣＰＣやＣＰＡなどの特定のパフォーマンス評価をして、効率の良かったものを継続し、そうでないものは買わないというＰＤＣＡを回している。この考え方をそのままにＤＳＰを「広告メニュー」のひとつとして持ち込むのはナンセンスである。ＤＳＰは「買い方」の選択肢であって、「