東大丸川知雄教授の批判に応える
標題の反論を５回に分けて掲載します 東京大学社会科学研究所の丸川知雄教授が今年2月に刊行された「超大国・中国のゆくえ４ 経済大国化の軋みとインパクト」（神戸大学経済学部梶谷懐教授との共著、東京大学出版会刊、以下「本書」と略称）の中で、私の著作を批判しておられることをツイッターで知った。 目を通すと、たしかに、丸川教授が執筆を担当した序章「経済超大国への道」の中で、「中国経済が崩壊すると論ずる著作二冊」の一つとして、私が2年前に刊行した「中国台頭の終焉」（2013年1月日経プレミア刊、以下「終焉」と略称）が批判されている。 私は今月刊行する「巨龍の苦闘」（2015年5月 角川新書刊）でも、中国経済の見通しについて「終焉」とほぼ同じ見方をしているので、丸川教授の批判には応えておかないといけないと思う。 丸川教授からの批判 丸川教授の批判を私なりに要約すると、以下の数点になると思う。 ① 津上は
俺は、はてな歴が浅い。玄人どもの言ってることがわからないことも多々。 ..
俺は、はてな歴が浅い。玄人どもの言ってることがわからないことも多々。 そんな俺だが、最近「ヲチ案件」、 すなわちブコメがbotやら賞賛コメで溢れた「ステマ系」と、 キレイなコメ、というかなんか手を組んだ感じがあざとい「互助会」系とを、 それなりに見ている。 前者は簡単だ。 バイラルメディアだったり、飛ばし記事みたいなソースの曖昧な記事書いてるニュースサイトだったり。 後者は難しい。 そもそもが浅い俺なので、この臭い界隈に詳しくないと深く理解できない。 いずれにせよ、だいたいはコメが二分する。 「賞賛コメ」と「批判コメ」と。 他の一般煽り記事とかだと、だいたいコメ同士で争ったりする。 または、キレイに二分されなかったりする。 怪しい兆候は、やはりこの「二分する」ことのように感じられる。 ステマ系に関しては、最近は隊長がつっこんでいってるので、それを見るのもいい。 とはいえ、俺が勝手に浴びてる
アーマー＋美少女、最高 「アイドルマスターミリオンライブ！」のミリオンアーマー大喜利が大盛り上がり
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 「アイドルマスターミリオンライブ！」で新しいガシャ、「アイドル戦記ミリオンアーマーガシャ」が開催されています。 最初は名前だけ出た時、「ミリオンアーサーの仲間？」「アーマーってなんだ？」と疑問符が飛びかっていました。画像が公開されて、ファンは騒然。 あ、アイマスなんです……？？？？？？ まさかの「SF半裸バトルアーマー少女」でした。さすがに「アイドルマスター」でこれをやるとは予想外。 とはいえ、ロボ＋少女はやっぱり大好物。多くの人の心の琴線に触れまくりでTwitter騒然。次々と「ぼくの考えた最強のミリオンアーマー」が描かれてアップされています（もちろん本物のモデルは一切存在していない、架空モデルです）。 アーマー少女で連想しているファンも大きく分かれているようです。最近の作品だと「戦姫絶唱シンフォギア」。もう少し前になるとフィギュ
なぜフランス人は2カ月休めるのか？ そのカラクリは | AERA dot. (アエラドット)
バカンスを楽しむことは国民の常識というフランス。普段から、働きすぎずしっかり休む感覚が根付いている（写真：ｇｅｔｔｙｉｍａｇｅｓ） ＠＠写禁 長期バカンスを楽しむフランス人がうらやましい、働きすぎ日本人。「休むこと」に対する権利意識に、歴然とした差があるようだ。 「フランス人はバカンスのために働く」という常套句がある。夏はしっかり、1カ月程度休む人も多い。なぜそんなに休めるのか？ フランスでは、年次有給休暇は年間最低5週間と国が定めている。さらに、大きな「プラスα」がある。 2000年にそれまでの週39時間労働から「週35時間労働制」が導入され、超過分は有給休暇として取得できるようになった。週4時間程度残業すれば、半日休みを取ることができる。これを繰り返せば、年間で3週間ほど有休が上乗せされる計算だ。つまり年間「2カ月」程度の有休が取れることになる。 日本の場合、有休は「勤続6年半以上であ
学問の基本姿勢を疑われる米国の日本歴史学者たち 慰安婦問題の「事実」に目を向けよと新進の米国人学者が猛批判 | JBpress (ジェイビープレス)
米ホワイトハウスで開かれた共同記者会見中に握手する安倍晋三首相とオバマ大統領。共同記者会見で安倍首相は慰安婦問題について「非常に心が痛む」と述べた。（2015年4月28日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB〔AFPBB News〕 慰安婦問題で日本側の主張を無視し続ける米国の歴史学者たちに対して、新進の米国人学者が「事実関係を見ようとしない態度は歴史研究の基本に反している」とする厳しい非難の声を浴びせた。 慰安婦問題に関して日本を糾弾する米国学界の一枚岩にヒビを生む新しい動きとして注視される。 慰安婦問題は、安倍晋三首相の訪米でもまた影を広げることとなった。安倍首相がボストンでの講演で韓国系学生から慰安婦問題に関する質問を受けただけでなく、米国議会での演説でも、一部の議員たちから慰安婦問題での謝罪がなかったことへの非難が起きたのだ。 だが、米側の慰安婦問題についての基本認識が事実に反し
南シナ海に波風を立てる中国 | JBpress(日本ビジネスプレス)
中国は、南シナ海の広大な海域の領有権を強固なものにしようと、数カ月にわたって突貫工事で岩礁の埋め立てを進めてきたが、2014年11月に、それよりももっと微妙なアプローチを試みた。バージニア州アーリントンに1つのシンクタンクを開設したのだ。 このシンクタンクは、南シナ海北部の熱帯地域に浮かぶ（そして紛れもなく中国領土の）島、海南島にある中国南海研究院の前哨基地と言えるものだ。 中国は東南アジア諸国の異論をよそに、戦略的に重要な南シナ海の大部分を自国領だと主張している。 新しいシンクタンクの役割の1つは、根拠の曖昧なこの中国の主張の正しさを学術的に証明することにある。 このバージニア州の新シンクタンク、中国米国研究所（Institute for China-America Studies）が、4月16日にワシントンのホテルで会議を開いた。このシンクタンクに中国政府のコネクションがあるのは明らか
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