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「最終的にタイのバンコクに到着しました。タイのヤワラートって中華街に泊まったんですけど、雰囲気が異常でした。売春婦がいっぱいいたり、薬物が蔓延していたり……。変な街だと思い調べてみると、『バンコク楽宮ホテル』（谷恒生）という本の舞台にもなっている、楽宮大旅社やジュライホテルってヤバいホテルがあった街だったんです。 そのヤワラートにすごいハマっちゃって。それまでは主に綺麗な景色を見ることを目的にしていたんですが、それ以来タイのスラム街とか、そういうアンダーグラウンドな場所に行きまくりました」 一冊の本と出会い、将来ライターになろうと決意 旅の途中で意外な出会いがあった。 「ヤワラート関連の本を現地でダウンロードして次々に読んでいたんです。クーロン黒沢さんの『裏アジア紀行』（幻冬舎アウトロー文庫）を見つけて、生まれてはじめて本を読んで、腹を抱えて笑ったんですよ。こんなにルポが面白いなんて!! 

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「会長（KAICHO）それは日本の企業におけるもっとも成功した人物のみが辿り着ける成功の頂点を表しています」――。こんなキャッチフレーズが裏ラベルに記載された「ジャパニーズウイスキー」がアジアの市場に出回っており、ネーミングの面白さもあって日本でもツイッターなどで話題になっている。 ジャパニーズウイスキーは諸外国で高騰し、世界中で引っ張りだこ。2021年のウイスキー輸出額は約462億円で前年比170.2％の増加を記録している。ただ、中には品質に疑問符が付けられるものもある。このため、業界団体は自主的な基準を作成し、スコッチやアイリッシュなどと並び世界5大ウイスキーとも称されるジャパニーズウイスキーの品質維持に努めている。「会長」の出所を探ってみると、ウイスキー業界が抱える課題が浮かび上がってきた。 会長の響きに「怪しさ満点」の声も 「Japanese Whisky Kaicho」とグーグル

ついに日本政府が水際対策を緩和する。新型コロナワクチンの3回接種証明書があれば、日本に入国・帰国する人全員に義務づけられていた「陰性証明書」の提示が9月7日0時から原則廃止となる。 9月6日に出発しようが、9月7日0時以降に日本に到着するのであれば、陰性証明書を取得しなくてよくなるのだ。 これは光明とも呼ぶべき緩和となる。先進7カ国で最も厳しい水準である出国前72時間以内のPCR検査は、海外在留邦人や渡航者、訪日観光客には大変な関門であった。 海外渡航先で受けたPCR検査で「陽性」反応が出て帰国できない――。そんな事態に陥った人の悲鳴がこの夏、多数のメディアで報じられた。中には渡航先のアメリカ本土で陽性と判定され3週間の滞在延長を余儀なくされた旅行者が、80万円近くの滞在費を追加で払う羽目になったという大変なケースも報告されていた。 「自業自得」はそうかもしれないが、一方… 「リスクがある

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東京・武蔵村山市の和菓子メーカー、紀の国屋が自己破産申請をしてからわずか10日後、曽我部岩雄社長から直接指導を受けた中核の職人たちが立ち上がり、新ブランド「匠紀の国屋」を掲げて再スタートした。6月3日に国分寺店と東大和店、7月1日に武蔵村山店を開業している。 廃業を知ったファンから惜しむ声が続出しただけあって、取材に訪れたのは平日の夕方だったにもかかわらず、入れ代わり立ち代わり客が訪れていた。開業から1カ月は、店の前に懐かしい味を求める人々の行列ができたという。 看板商品を「継承」 看板商品は、「最中」220円と「あわ大福」290円、どら焼きの「こじゅう」180円。そのうち消費期限が1日のあわ大福は、3時間ほどで売り切れてしまうことも多い。常連客からは、「これじゃなきゃイヤだ」「あのあんこの味がよかった」といった声が上がる。

ロジャーズ氏は続けます。 「このまま何もしなければ、日本には恐ろしい未来が待っている。すぐに消滅することはないが、経済破綻した他国と同じように、外資に買われまくる運命をたどるだろう。大多数の中間層は、今よりも貧しくなる。そうすれば、おそらく現在のような穏やかで豊かな社会は維持できなくなる」 日本が大好きな同氏は、つねに若い世代を心配しています。 「改めて、私は日本の子供たちに伝えたい。『あなたが10歳だったら日本から逃げるか、AK10-47（携帯用の自動小銃）を使えるようにしろ』と。生きているうちに、社会の混乱から逃げられないからだ」 今回が「ラストチャンス」になるかもしれない 参議院選挙が終わりましたが、与党も野党も、多くの候補者は給付金を配るなどの財政を拡大する方向で経済政策を訴えていた、と感じました。 ロジャーズ氏が突きつける「少子化対策」は、「シルバー民主主義」が幅を利かせている日

実際、2003年に上位10％に入った子どもの中には、1970年代の同じ層の子どもと同じような高得点を取っている子どもはいなかった。2003年の子どもは、平均して1970年代の子どもよりも3年遅れていた。以来ほかの研究でも、ほかのIQ指標で同様の低下が示唆されている。 テレビの視聴に、ゲームやパソコン使用が拍車？ なぜこのような逆転現象が起きたのか、そしてなぜスコアが下がり続けているのか？ なぜ男子のほうが女子よりも影響を受けているのか？ 誰にもわからないし、確かなことは言えないが、専門家の間では、テレビ視聴の増加が最初の低下をあと押しし、ゲームやパソコンの使用が増えたことがそれに拍車をかけたとされており、活動レベルの低下、読書時間の減少、想像力を駆使した遊びの減少なども、この差の原因になっていると考えられている。 つまり、直接的にも間接的にも、スクリーンタイムとそれに付随するすべてのものが

スカイライナーを使ったミステリーツアー、成田空港アクセス線の車両が普段走行しない千葉線や千原線に入線するツアーなど、京成電鉄が打ち出す鉄道ツアーはコロナ禍にあってむしろ輝きが増している。そんな中で、京成の新たなツアーが話題を呼んだ。5月21日と28日の2回にわたって催行された「3600形ターボくん＆こあら号で行く！山万ユーカリが丘線車両基地見学ツアー」である。 21日の初回は定員40人のところ、145人が応募した。競争率は3.6倍。「他社とのコラボとしては、関東鉄道や小湊鉄道などとコラボしたツアーも実施しているが、その倍率を超えてしまった」と、京成の広報担当者も驚きを隠さない。28日の競争率も同程度だったという。 なぜ3倍を超える人気となったのか。ツアーで使われる4両編成の3600形は4両すべてが電動車で、「ターボくん」という愛称を持つ。「ターボくんに乗れるのがツアーの売りであることは間違

師父を殺された弟子として、敵を討つためにカンフーで戦うアクションゲームが『Sifu』です。本作はかなり歯ごたえのあるゲームで、仇討ちのためには努力が必要になります。 敵は容赦なく集団で襲いかかってくるうえ、立ちはだかるボスもかなり強い。勝つためには敵の動きを見極め、周囲に落ちているデッキブラシや瓶も使いこなす必要があるでしょう。 主人公は特別なお守りのおかげで、死んでも復活できる力を持っています。復活するたびに歳をとってしまいますが、年齢を重ねるほど攻撃力が増していきます。一定の年齢になると復活できなくなってしまいますが、ピンチになればなるほど強くなっていくわけです。 最初こそ『Sifu』はかなり難しく感じるかもしれませんが、見切り（PlayStation版の場合は「L1＋上 or 下」で発動）が使えるようになると、相手をガンガン倒していける気持ちいいゲームになります。また、練習しやすい作

子育てにまつわる話は、ネットで炎上する話題の鉄板ですが、最近でも「親ペナルティ」という言葉がプチ炎上ぎみです。気になって出火元を探してみたところ、プレジデントオンラインで9月5日に配信された、フリーライター河崎環さんの記事の「"親ペナルティ"を40歳で負う覚悟はあるか」という記事のようです。 40代の子育てにおける「親ペナルティ」 河崎さんによれば「親ペナルティ」とはこういうことだ。社会学に、「親ペナルティ」という言葉があります。子どもを持つ夫婦と子どもを持たない夫婦がそれぞれに感じる幸福度のギャップのことで、一般的に幸福度は「子どもを持つことによって下がる」といわれる、とのことです。 記事の中では、40代で妊娠･出産する夫婦が増えている中で、経済的にも精神的にも余裕がある彼らの子育ては、葛藤の多い20代のそれより容易で幸せだろうか、という筆者の問題提起がなされています。 最近ではもっぱら

3月9日、政府は国家安全保障局（NSS）の初代経済班長だった藤井敏彦・前審議官に対し停職12カ月の懲戒処分を下し、発表した。 経済産業省出身の藤井氏は2月8日まで経済安保法制準備室長という、今国会最大の目玉となる経済安保法案の責任者の地位にあった。しかし2月9日、民間のビジネススクールで「師範」として講師を務め高額な報酬を得ていた疑いを『週刊文春』（電子版）が報じ、政府は法案審議への影響を避けるため2月8日に藤井氏を更迭。その後、NSSなどが藤井氏の非違行為に関する事実関係を調査していた。 政府が公表した調査報告書によると、藤井氏が国家公務員法で定める兼業手続きを経ずに報酬の発生する兼業を行っていた期間は、2013年から2022年まで延べ9年間。総額約1600万円の報酬を得ていた。 また、2016年以降は61件の講演や執筆を行い、総額約980万円の報酬などを受け取りながら、国家公務員倫理法

ここ数十年、実質賃金が上がっていない富裕国は日本だけではない。しかし、豊かな国の中で賃金の上昇率だけではなく、賃金自体が下がっているのは日本だけである。 成熟国では、賃金は、100年以上GDPとほぼ同じ割合での成長をしていたが、その傾向も最近はなくなってきている。1995年から2017年の間に、生産性、すなわち労働時間あたりのGDPは豊かな11カ国で30％成長した。しかし、実質的な時間当たりの報酬（賃金＋福利厚生）は、その半分の16％しか伸びていない。 日本の状況は「衝撃的」 日本の生産性の伸びは30％と、他国と同じだったが、労働者の賃金は1％減少している。日本の労働者の賃金が最近まで他国の労働者のそれよりも国民所得に占める割合が高かったことを考えると、この状況は特に衝撃的だと言える。 このような賃金上昇率の低迷は、歴史的にも経済理論的にも説明がつかない。何十年もの間、経済の教科書には、市