Wikipediaを編集した組織や企業が分かるツール「WikiScanner」の日本語版がこのほど登場した。これを利用して行政機関からの編集について調べてみると、総務省や文部科学省、宮内庁などから、行政に関わる内容からエンターテインメント関連まで、さまざまな内容について編集があったことが判明。行政に批判的な内容を削除する編集も見つかった。 WikiScannerは、IPアドレスを入力すれば、そのIPから編集された内容を一覧表示できるツール。IPアドレスと組織名を対応させる仕組みも備えており、特定の組織が編集した記事や内容を確認できる。英語版はすでに公開されていたが、今回新たに、日本のWikipedia内を検索できる日本語版が登場した。 省庁のIPアドレスで調べてみると多くの編集が見つかる。例えば総務省からは、「電子投票」の項目が10回以上編集され、電子投票のセキュリティーに関する内容が書き

FotoFlexer: Photo Editing Supreme?というエントリーより。 The powerful online photo editing service will be integrating their tools with Facebook, MySpace, Flickr, Picasa and Yahoo to make it even easier to work on the pictures you find there, or even work inside their services. オンラインで写真編集できる「FotoFlexer」というサイトが、ソーシャルサービスと統合されるというニュースがあったので試してみたところ、これがかなり凄いサイトでした。 これまでにもオンラインで写真編集できるサイトはいろいろ試してきましたが、「FotoFlexe

人材育成のプロが組織の成長に伴走します。生成AIを活用した各種機能、MBA基礎〜DXなど最新知識まで測定もできるeラーニングも用意。 詳細を見る

ウェブ2.0関連の新しい企業は皆、次のGoogleになりたいと思っている。もちろん言うは易く行うは難しで、新興企業は星の数ほどある。新興企業の事業計画を聞くたびに少額ずつ話にのっていれば、やがてはEric Schmidtと肩を並べる高額納税者になれるかもしれない。 しかし、Googleもどこかから現れてYahooを打ち負かしたのだ。また他の新興企業が現れてGoogleに取って代わらないとも言えない。8月17日にサービスを開始したばかりの招待制検索サービスSpockがそうなるかもしれない。 Spockは、サービス開始時点でデータベースに1億人の情報を持っており、同社は他の一般にアクセスできるサイトから、すぐにより多くの情報を蓄積していく計画だ。人物に関する検索サイトにはWinkやZoomInfo.com、LinkedInなどがあり、それぞれ人気を得ているが、さまざまな検索分野の勢力を打ち倒す

男性用の下着の広告は基本的に男性がモデルとなっていますが、「わざわざ男の裸なんて見たくない」と思う男性がほとんどだと、ノルウェーの下着会社JBSは考えました。 というわけで、作られたのが以下に紹介する女性モデルの男性下着広告。なかなか斬新なアイデアです。 Men don’t want to look at naked men 全て男性用下着の広告です。 男性の注意を集めるという点においてはかなり効果の高そうな広告ですが、今年の新しい広告キャンペーンは女性差別ということで、ノルウェーの消費者協会に禁止されてしまったそうです。 JBSのサイトでは壁紙サイズのものもダウンロードできるようになっています。 JBS - have a nice day

一月ほど前に、分裂勘違い君劇場でとても興味深い試みが行われました。 それは、匿名のブログを通じてリアルな採用活動を行うという試みです。 このエントリで言いたいことは一つです。 ブログには信頼醸成機能がある、ということです。 今回のfromdusktildawn氏の試みには、 ブログの信頼醸成機能について、着目すべき点が二つあります。 一つは、これまでfromdusktildawn氏が書いてきたエントリによって培われてきた、 この人はきっとすごい人だ、たくさんのすごい人たちとつながっているはずだ、 という信頼を活用した結果、成果が出た、という点です。 そしてもう一つは、採用記事の後に少し間をおいて、 今回の応募にきちんと対応し、現実的に話が進んでおり、 しかも会社と応募者の双方にとても価値がある結果になりそうだという成果を強調することで、 人材エージェントとしての新しい種類の信頼を獲得した、

「携帯電話は子どもにとって“うちでのこづち”。子どもは携帯を通じてお小遣いを手に入れ、食事をおごってもらい、家まで送ってくれる人を見つけ、アダルトグッズを買っている」――子どものネット利用を研究している群馬大学社会情報学部大学院の下田博次教授は、携帯サイトが子どもの健全育成の脅威になっている、と警告を鳴らす。 携帯電話は子どもにとって「史上最強のメディアで、最高のおもちゃ」と下田教授は言う。ただ「営利主義で開発された端末で、子どもが使うとトラブルに巻き込まれたり生活リズムが崩れたりするなど、欠点だらけ」とし、携帯キャリアによるフィルタリングサービスの充実や、親への啓発などが必要と説く。 下田教授は、ディー・エヌ・エー（DeNA）と毎日新聞社が8月28日に開いたシンポジウム「10代の『ケータイ』事情 ～子どもたちと携帯電話のあかるい未来をめざして～」で講演。DeNAの南場智子社長、タレントの

いいめもプロジェクトは、メールを送信することでお小遣い帳が付けられるサービス「いいめも おこづかい帳」を8月29日に正式公開する。すでにWebサイトはオープンしており、無料で利用できる。 いいめも おこづかい帳は、専用アドレス「 m@ememo.jp 」に支払い内容と金額を書いたメールを随時送信するだけで、お小遣い帳として返信メールにまとめてくれる。例えば、お昼に「ランチ　1000」、午後3時に「おやつ　500」とそれぞれメールを送信すると、返信メールでランチとおやつの総額を「今月1500円使っているね」などと教えてくれる。このメールには各支払い内容なども記載している。 携帯電話やPHSのメールも利用できるため、いつでもどこでもお小遣い帳を付けられるという。なお、一部の携帯電話で受信するにはドメイン指定受信を設定し、いいめもからのメールを受信できるようにしておく必要がある。