学生時代からバンド活動を続けていた幼馴染の深澤龍太郎が子どもをつくって会社員になったという噂を聞いたとき、淡い感慨を覚えた。この3年間で深澤は結婚して子どもをつくり就社した。僕は結婚したけれど離婚して相変わらずのフリーライター暮らしだ。 【詳細画像または表】 以前だったら、親しい同級生が結婚したりすると「オレのことは放っておく気かよ」という妙な嫉妬と寂しさを覚えたものだ。しかし、30代も半ばになると、人の歩む道はそれぞれなのだという当たり前の事実が身にしみるようになるのだろうか。「あいつはあいつの道を行くんだな」とすんなり受け入れるようになってきた。しかし、お互いにフリーランサーだった深澤に関しては近いものを感じていただけに、遠くに行ってしまった気分は否めない。 1年ぶりに会った深澤は、以前とほとんど変わらず細身の体にぴったりのシャツを着て現れた。所帯じみた印象は受けない。本当に子育

東日本大震災の影響か、電気を使わず家族で簡単に遊べる「オセロ」の売れ行きが好調だ。　「昭和４７年の発売から今年３月までのシリーズ全体の累計出荷数は２３７０万個。今年に入り、昨年の２倍と好調です」と語るのは、発売元のメガハウス（東京都台東区）。主力商品の「ベストオセロ」は、オセロ石の収納が付いた入門セットで、グッドデザイン賞も受賞した。　ルールは簡単だが、勝負は奥深い。「『覚えるのは１分、極めるのは一生』とも言われます」と同社。　そんな誰もが知る国民的ゲームが、日本発と知る人は意外と少ない。　「世界中で愛されていますが、考案者は、現在、日本オセロ連盟会長を務める長谷川五郎氏です」（同社）　子供と対決するときは、ルールとともに、日本発ということもオセーロ（教えろ）よ。　【メモ】「ベストオセロ」は平成２０年９月発売、希望小売価格２９４０円。他に「オセロ・ゲームプラス１１（４１７９円）」「オフィシ

自民、公明両党は２４日、１０月以降の子ども手当（現行月額１万３０００円）について、所得制限をしたうえで月額１万円とする公明党案に沿って見直す方針で大筋合意した。民主党執行部も公明党案を軸に修正を図る考えで、２４日から党内調整に入った。しかし、この日は所得制限に強い異論が飛び出し、意見集約はできなかった。民・自・公３党の修正協議は、民主党内の足並みの乱れで難航する可能性がある。 自民党の鴨下一郎政調会長代理と公明党の坂口力元厚生労働相が２４日、国会内で協議し、公明案を軸とする考えで一致した。年少扶養控除廃止の影響で一部世帯が負担増となる問題に関しては、当面は控除の復活を求めないことを確認した。 一方、民主党側も同日、党子ども・男女共同参画調査会を開き、子ども手当の修正議論に着手した。 野党側は、１１年度予算の執行に必要な特例公債法案成立に協力する条件として子ども手当見直しを挙げており、公明党

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東京電力福島第一原発事故による放射性物質の漏出で、横浜市の小学校に通学する児童を持つ保護者の中には、学校給食の食材が汚染されているのではないか、と不安を訴える人がいる。市教育委員会は、暫定規制値をクリアした地域の食材を使っており「安全だ」と強調するが、一方で給食に代えて弁当の持参も認める対応を取っている。　（荒井六貴） 牛乳や野菜、魚などの食材が暫定規制値を超えた地域の食材は、流通しないことになっている。しかし、児童が口にする給食の食材すべてが、検査されているわけではない。 金沢区の主婦（４１）は先週から、市立小学二年の長女（７つ）に弁当と水筒を持たせた。主婦らは「子どもが食べるものは、もっと規制を厳しくしないといけないのではないか。給食を食べて、最終的にどれぐらい被ばくするのかも分からない」と不安を募らせる。

東日本大震災で学校施設が大きな被害を受けたことなどを踏まえ、文部科学省は２４日、公立学校の新しい施設整備の基本方針を策定した。 すべての公立学校の耐震化を２０１５年度までの５年間で完了させると初めて目標年限を掲げたほか、防災拠点としての機能強化を盛り込んだ。同省は全公立校の耐震化に国負担だけで７０００億円以上が必要とみており、予算獲得に全力を挙げる方針だ。 同省によると、全国の公立小中学校で耐震性が確保された施設の割合（耐震化率）は昨年４月現在で７３・３％。今回の震災では、最大６００か所以上が避難所となるなど防災拠点としても機能した。 一方、耐震化が手つかずの施設も多く、１万７０００棟は耐震不足の状態で、基本方針では、「一刻も早く全て耐震化することが最大の課題」と明記。東京・九段会館の天井崩落で２人が死亡した事故などを踏まえ、建物だけでなく天井や外壁などの「非構造部材」も含めた耐震化が

はしかの患者報告数が、大型連休明けの5月9-15日の週は28人で、前週の14人から大きく増加したことが24日、国立感染症研究所感染症情報センターのまとめ(速報値)で分かった。 都道府県別に見ると、東京が12人で最も多く、次いで埼玉、千葉、神奈川が各3人と、関東地方が4分の3を占めた。このほか、宮城、石川、愛知、兵庫、広島、愛媛、福岡が各1人だった。 この週までの累積の報告数は230人。都道府県別では、最多の東京が103人で4割以上を占め、以下は神奈川(24人)、広島(20人)、埼玉と千葉(各12人)などと続いている。 年齢別では、1-4歳が52人で最も多く、以下は20歳代が47人、30歳代が34人、10-14歳が24人などと続いた。 なお、同センターは前週の速報値を15人と公表していたが、14人に修正している。 【関連記事】 はしかの患者報告数、連休中は大幅減−感染研 はしか