第5回 ビヘイビア（行動）を発見する、これがビッグデータ活用の焦点
「大量のデータを顧客のビヘイビア（Behavior、行動）に注目して分析し、商品開発やサービス改善に生かす。行動分析（Behavior Analytics）がデータ活用の最前線で注目されるキーワードだ」。 日本データマネジメントコンソーシアム（JDMC）が先頃開催したカンファレンス「データマネジメント2014」で、日本テラデータの金井啓一コーポレート・エバンジェリスト／エグゼクティブ・コンサルタントはこう語った。 金井氏によると、年齢や年収などの属性だけでは捉えきれない、ビヘイビアでしか分からないことがあり、それを捉えたマーケティングが可能となるという。例えば、年収の高い顧客でも、給料日前に資金不足になる傾向があったり、カードローンのWebサイトを閲覧していたとしたら、カードローンのニーズがあることになる。従来、金融機関がカードローンのマーケティングをする場合、年収の高い人より低い人をター
知られざるヤフーのデータ分析 - クリック数4倍、顧客単価を高めるヤフーの切り札「質拡張学習」とは：ITpro
設立20周年を迎えたヤフーが、データ分析力の強化に力を入れている。目的は、次の20年間の成長をにらみ、顧客一人当たりの単価を上昇させること。データ分析で得た知見から、顧客ごとに適切なサービスを訴求し、複数サービスの利用を促すことで実現する。 ヤフーでは、同社のサービスを一つだけ利用している顧客を「ユーザー」と呼び、二つのサービスを使っている顧客は「カスタマー」と言う。三つ以上のサービスを使う顧客は「ファン」と定義する。「ユーザーからカスタマーへ、カスタマーからファンになっていただくことが、当社の新たな挑戦だ」。宮坂学代表取締役社長（写真1）はこのように語る。 顧客一人当たりの単価上昇について、ヤフーがこだわるのには理由がある。「海外進出を考えておらず、国内の事業に集中」（宮坂社長）するからだ。同社は既に全サービスの月間総PV（ページビュー）数は700億、1日のユニークブラウザー数は9000
キーワードは「MarTech」、マーケティングの進化をITが切り開く
ITproの読者の皆様。順番が後ろになり、たいへん遅ればせながらではありますが、本年もよろしくお願いします。 早速ですが、皆様は「MarTech」という言葉を目にしたことはあるでしょうか。見てのとおり「Marketing」と「Technology」を融合させた造語です。企業がマーケティング活動にデジタル技術を取り入れて、高速かつ効果的なビジネスを展開できるようにするものです。 ITproでは2015年、「FinTech」という言葉が花開きましたが、ITproマーケティングの編集担当として、「2016年には『MarTech』が拡大する」とこの場で宣言させていただきます。 ただ今のところ、この言葉は日本にはあまり浸透していないようです。某検索エンジンで「マーテック」を検索しても、上記の定義に該当する言葉はすぐに出てきません。カタカナ文字としても浸透している「フィンテック」とは大きな違いです。
ジョブズの魔法、現実歪曲フィールドが解けた本当のアップル
稀代のビジョナリー、スティーブ・ジョブズが亡くなって2年半がたち、米アップルは今、正念場を迎えている。ジョブズが去ってからも、アップルはiPad mini、iPad Air、iPhone 5s/5cなどの新製品を出してきたが、毎回、発表後には少なからず期待外れだという声が上がるようになってきた。 それは、アップルの業績が輝かしくてもである。アップルは、2013年度（2012年10月～2013年9月）は売上高が1709億ドル（約17兆円）、純利益が370億ドル（約3兆7000億円）というまぶしいくらいの実績を上げている。 普通なら、超優良企業として高く評価されるだろう。むしろ、これほどの規模の企業でありながら、毎年世界を驚かすような商品を機動的に出してきたほうが不思議なくらいである。 しかし、誰もがアップルに対しては、世界中が驚くようなすごい製品を出すだろうという大きな期待を抱いてしまう。そ
データから説得力ある“ストーリー”を導くには？
突然ですがここでいくつか問題を出します。 問1：同じスーパーチェーンの郊外ロードサイド店と駅前店で、同じ商品を同額の値引きで売るとします。どちらの店舗の売り上げが伸びるでしょうか。ただし他チェーンとの競合状況などは同じとします。 問2：商品Aの売り上げが好調なある企業が、さらに類似商品Bを発売しました。商品Bより優れた商品Aのほうが引き続き売れると思うのですが、その目的は何でしょうか。 問3：新製品開発のため調査を行ったところ、消費者は値段が高くても特定の製品スペックが高い方がいいと考えているという結果が得られました。その結果を踏まえて、スペックを重視した「値段が高めの製品」を発売しても問題ないでしょうか。 問4：家電量販店に行くとたくさんの種類のスマートフォンが陳列されています。消費者はどのように選んでいるのでしょうか。 これらの問題を見て、「そんなの実際に分析しないと分からないだろう」
柏の葉スマートシティでデジタルサイネージ運用、リアルタイムに情報発信
千葉県柏市の柏の葉スマートシティで2013年8月1日、デジタルサイネージシステム「柏の葉キャンパス駅前デジタルサイネージ」の本格運用が始まった。 この事業は、柏市、柏の葉アーバンデザインセンター、三井不動産、ストリートメディア、日本ヒューレット・パッカード、日本マイクロソフトの6団体・社が主導。これまで稼働状況や操作性などを約4カ月間検証してきた結果、情報処理・発信の有効性が確認されたため、本格運用を開始することにしたとしている。 具体的には、つくばエクスプレスの柏の葉キャンパス駅周辺に、マイクロソフトの組み込み型OS「Windows Embedded 8」とタッチパネルを搭載したデジタルサイネージ機器を計4台設置し、街や防災、生活に関する情報をリアルタイムに発信する。4台の内訳は、壁備え付け型が2台、大画面型が1台、モニター型（写真1）が1台となっている。 < 特徴は、各団体が個別に情報
電力・ガス・水道業向けアプリ「Oracle Utilities」新版、スマートメーターをサポート
日本オラクルは2013年7月23日、電力・ガス・水道などの公益業界向けアプリケーション製品「Oracle Utilities」の最新版を同日より提供開始すると発表した。Oracle Utilitiesは、同業界向けに特化した料金・顧客管理、自動配電管理、メーターデータ管理、作業管理など、配電から小売業務までを支援する。 最新版で機能強化したアプリケーションは、料金・顧客管理アプリケーション「Oracle Utilities Customer Care and Billing 2.4」と、メーターデータ管理アプリケーション「Oracle Meter Data Management 2.1」、スマートグリッドネットワークと統合するためのアプリケーション「Oracle Smart Grid Gateway」となる。 Oracle Utilities Customer Care and Billi
第8回 業務とシステムを関連付けたい！
「こんなに多くのドキュメントはそろえられない」──。NECソフトの杉本朋裕氏（静岡支社 ソリューションビジネス部 セールスマネージャー）は，こう言って社内で規定されたドキュメントに“ノー”を突きつけた。 NECソフト社内で規定されている現状調査に必要なドキュメント体系は，業務フローや画面/帳票といった外部仕様をはじめ，ソースコードやDBの内部仕様，テスト仕様やテスト結果など約100種類に上っていた。「大規模な再構築プロジェクトを除いて，ほとんどのプロジェクトは，現行システムの見える化に調査コストをかけられない。現場では最低限必要な情報をいかに早くそろえ，再構築プロジェクトに入ることが重要」。杉本氏はノーを突きつけた理由をこう打ち明ける。 杉本氏は，メンバーとともに100種類のドキュメントから最低限必要なものを選び出した。具体的には「業務フロー」「システム構成」「インタフェース仕様」「稼働仕
Facebook、広告製品の整理統合計画を発表、半年で27種類を半分以下に
米Facebookは現地時間2013年6月6日、同社の広告製品を整理統合すると発表した。6月後半より約半年かけて、現在27種類ある広告製品を半分以下にする。同社は「寄せられたフィードバックから、広告製品を簡素化する必要があることを認識した」と説明している。 具体的には、「Questions」広告を廃止し、コメントで質問を投稿して回答を得られるようにする。特典情報などは公式ページにリンクを投稿する方がより効果的であるため、「Offer」広告も廃止する。 また、これまでソーシャルな文脈に沿って適切な広告を表示するためには、広告主は広告とスポンサー記事を購入しなくてはならなかったが、将来的にはこれを1つにまとめる。例えば、写真付きの広告を1つ作成すれば、Facebookが自動的にソーシャルな文脈を判断して適切な位置に掲載されるようにする。 そのほか、広告の全体的な表示も統一感を持たせる。これによ
楽天、関西電力管内の節電アグリゲーター事業で洸陽電機と提携
楽天は2013年6月7日、関西電力管内で2013年夏に実施予定の節電アグリゲーター事業において、洸陽電機と業務提携すると発表した。電力の需給が厳しい時に需要家側の電力削減努力でピーク電力を下げる「デマンドレスポンス」に積極的に関与することが目的だという。 楽天は、2012年7月に太陽光発電販売サイト「楽天ソーラー」を開始したほか、2013年春からデマンドレスポンスによる企業の節電と太陽光発電の導入を結びつける「福島実証モデル事業」を開始するなど、再生可能エネルギー領域の事業を展開している。今回の洸陽電機との提携で楽天は、同社グループの事業基盤を関西電力管内のピーク需要抑制にも拡大する。 洸陽電機は2012年4月、一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）が公募したエネルギー管理システム導入促進事業費補助金 (BEMS) において、BEMSアグリゲーターとして採択された。ビルなど高圧小口の電
米政府がユーザーデータ収集との報道受け、GoogleとFacebookが関与を否定
米国家安全保障局（NSA）が大手IT企業からユーザーデータを収集する取り組み「PRISM」を進めていると報じられたことについて、米Googleと米Facebookは現地時間2013年6月7日、関与を否定するコメントをそれぞれ発表した（関連記事：米国政府機関が大手ネットサービスのユーザーデータを収集か、米・英紙が相次ぎ報道）。 GoogleはLarry Page最高経営責任者（CEO）とDavid Drummond最高法務責任者によるユーザー宛ての書簡を公式ブログで公開し、FacebookはMark Zuckerberg CEOが「でたらめな報道に個人的に答えたい」と自身のFacebookプロフィールにコメントを投稿した。 両社とも、「米国および他国のいずれかの政府に当社サーバーへの直接アクセスを与えるような取り組みには参加していない。PRISMという名のプログラムについても報道されるまで聞
国内クラウドサービス向けITサービス市場、2017年は2012年の3.8倍に---IDC Japan予測
IDC Japanは2013年5月29日、国内クラウドサービス向けITサービス市場の予測を発表した。同市場の2012年の規模は1528億円で、2012年～2017年の年間平均成長率は30.5％、2017年の市場規模は2012年比3.8倍の5793億円になるとした。 クラウドサービス向けITサービス市場とは、パブリックおよびプライベートクラウドサービスの導入/利用を支援するITサービスのこと。 具体的には、クラウドサービスの導入/利用に関わるITコンサルティング、SI（システム構築/開発）、カスタムアプリケーション開発/保守といった「プロフェッショナルサービス」と、クラウドサービスの運用管理を実行/支援する「マネージドサービス」、クラウドサービスの導入/利用時に提供される教育やサポートなどの「サポートサービス」といった分野が含まれる（図）。
トヨタが交通ビッグデータの情報サービス、自治体・企業、スマホに全面展開
トヨタ自動車は2013年5月29日、クルマの走行情報などのビッグデータを収集し、交通や物流の改善、防災対策などに利用できるサービスを開始すると発表した。企業や自治体、スマートフォン利用の一般ユーザーが活用することを想定し、全面展開する。現時点では活用ニーズを探るのが狙いだ。 「ビッグデータ交通情報サービス」として6月3日に提供を始める。外部と無線で情報をやり取りできるテレマティクス端末を搭載した車両から位置や速度などの情報を取得しており、それらを加工してリアルタイムの交通情報や、災害時などに役立つ「通れた道マップ」として提供する。 自治体や企業向けのサービスは、交通情報のマップ上に、自治体の緊急車両や企業の業務車両などの位置を地図上に重ねて表示できる。交通量などのほか、ABSが作動した場所を地図上にポイントし、「滑りやすい場所」の目安にできる。料金は月額20万円。 一般ユーザーはスマートフ
「何が何でも嫌というわけではない」、NHKのインターネット同時再送信に民放連会長
日本民間放送連盟（民放連）の会長である井上弘氏（TBSテレビ代表取締役会長）は2013年5月29日の会見において、日本放送協会（NHK）が検討課題としている放送番組のインターネット同時再送信についてコメントした。 井上氏は2012年3月の会見では、「インターネットを活用しないでほしいと言うつもりはないが、インターネット同時再送信はやめてほしい」「仮にNHKの番組がインターネット経由で全国に配信されることになった場合、地方局の経営がかなり圧迫されるのではないか」という見方を示している（関連記事へ）。 今回の会見では、「この問題についてはNHKの受信料制度でどう扱うかという問題があるし、民放側には地方局の問題がある」としたうえで、「この問題に後ろ向きというわけではない。我々としては、何が何でも嫌だ、というわけではない」と述べた。地方局の経営に対する影響については、「民放局の系列ネットワークにお
約11万件のカード情報が流出、携帯とWi-FiレンタルのGLOBALDATAとGlobal Cellularから
エクスコムグローバルは2013年5月27日、同社が運営する海外用モバイルWi-Fiルーターレンタルサービス「GLOBALDATA」（写真1）と海外用携帯レンタルサービス「Global Cellular」（写真2）のWebサイトから、10万9112件のクレジットカード情報が流出したと発表した。外部からSQL文を入力される「SQLインジェクション」と呼ぶ攻撃手法が使用されたとしている。 流出したのは（1）カード名義人名、（2）カード番号、（3）カード有効期限、（4）セキュリティコード、（5）申込者住所。サーバーには最大14万6701件のクレジットカード情報が記録されていた。漏洩対象は2011年3月7日から2013年4月23日に申し込んだ顧客の情報という。 エクスコムグローバルによれば4月23日17時頃、契約先である決済代行会社よりクレジットカード情報の流出懸念について連絡があり、同日、Webサ
チェックしておきたい脆弱性情報＜2013.05.28＞
5月12日までに明らかになった脆弱性情報のうち、気になるものを紹介します。それぞれ、ベンダーが提供する情報などを参考に対処してください。 マイクロソフトInternet Explorer 8の脆弱性（2013/05/08） 2013年4月30日、米労働省のSite Exposure Matricesサイトが侵害され、脆弱性を攻撃する仕掛けが蔵置されました。攻撃手法は、攻撃対象組織の利用者が誘導Webサイトを閲覧するのを待ち受けるWatering Hole Attack（水飲み場攻撃）であると言われています。 当初、この脆弱性は、2013年1月に対策されたInternet Explorerの脆弱性（MS13-008、CVE-2012-4792）と思われていましたが、5月3日、この侵害活動に関連し、Internet Explorer 8に存在する新たな脆弱性（CVE-2013-1347）として
Yahoo!に続き三越も攻撃、不正ログインにサイト運営者はどう対抗する
どこのだれかは不明だが、個人が各種サイトにログインするときのIDとパスワード（アカウント情報）を集めているものたちがいるようだ。4月以降、ほかのサイトから漏えいしたアカウント情報を使い不正ログインを試みているとみられる事件が数多く明らかになっている。 2013年5月25日には土曜日にもかかわらず、三越伊勢丹ホールディングスが、「三越オンラインショッピング」に不正アクセスを受け情報が漏洩していたことを明らかにした。一方で、ヤフーは5月23日に、IDと暗号化されたパスワードなどの情報が約148万6000件も漏れていた可能性が高いと発表した。ヤフーをはじめとする大手サイトなどからアカウント情報を盗み出し、これを使ってほかのサイトに不正にアクセスするという攻撃が繰り返されているようだ。 前回の原稿でユーザーの自衛策をまとめたため、今回はサイト運営者の立場で、すぐに気をつけるべきことを主眼に整理する
電通と富士通、マーケティングでのビッグデータ活用支援で協業
電通と富士通は2013年5月16日、マーケティング領域でのビッグデータ活用支援で協業すると発表した。ビッグデータの活用に関するコンサルティングサービスを共同で提供するほか、新サービスの開発において協働する。 具体的な協業の取り組みとしては、まず、3つのコンサルティングサービス「マーケティング・デザイン」「事業開発プロデュース」「導入ワークショップ」を共同提供する。 「マーケティング・デザイン」では、顧客企業が所有する業務データやセンサーデータに、SNSや地域特性情報などの外部データを組み合わせて分析し、マーケティングの新しい課題の発見、戦略の立案と実施までをワンストップで行う。「事業開発プロデュース」は、ビッグデータを活用した新事業の開発を支援するコンサルティングプログラムだ。データ保有企業とデータを活用するサービス事業者のマッチングサービスなども提供する。また、「導入ワークショップ」は、
FCC認証を取得したGoogleの「H840」、メディアプレーヤー「Nexus Q」の改良版か？
米連邦通信委員会（FCC）が現地時間2013年5月17日に公開した書類リストから、米GoogleブランドのデバイスがFCCの認証を取得したことが分かった。製品名は「H840 DEVICE」で、「主にメディアプレーヤーとして機能する」との記載がある。 資料によると、製品カテゴリーは「DTS（Digital Transmission System）」、FCC IDは「A4RH2G2-42」、モデル番号は「H2G2-42」となっており、シンガポールのFlextronics Internationalが製造を手がける。電源はAC/DC方式を採用。2.4GHz帯のIEEE 802.11b／g／n環境下でテストが行われた。 なおGoogleはFCCに対し、認証取得から45日以内に製品外部および内部の写真、テストの写真、ユーザーマニュアル等を公開しないよう求めている。 資料に写真や図表が載っていないため
「クラウド化の流れは近いうちに止まる」、ガートナーがITの近未来を予想
2013年4月25日、ガートナー ジャパン主催の「ITインフラストラクチャ＆データセンターサミット2013」の基調講演に、ガートナー リサーチ バイスプレジデント 兼 ガートナー フェローのスティーブ・プレンティス氏が登壇。「今後5年間でITに影響を与える最重要トレンド」を解説し、ITの未来を予想した。 「2014年までに、SaaS運用管理ツールを使用する組織の30％がサービスレベルの低さを理由にオンプレミスに転換する」---。 プレンティス氏の予想では、これまで先進企業が積極的にけん引してきたクラウド化の流れが、近い将来に止まるという。重要なシステムは社内に置きなおすべきだと考える企業が増え、2014年までに、ITサービスベンダーのトップ100社中20％が市場から姿を消すと予測する。 「企業の90％はWindows 8の大規模展開を回避する」というのもプレンティス氏の予想だ。タブレット用
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