メディア・パブ: 「MSがYahoo買収」との憶測，NYPとWSJが報じる
今日の朝，日経一面に「マイクロソフトとヤフー 合併含め提携交渉」の見出しが。さらに関連記事として解説まで載っている。 昨晩，どうしてこんな大ニュースを見落としたのだろう。こうした大ニュースはメインストリームメディアが独自に取材して詳しく報道してくれるので扱わなくてもよいのだが，それにして，どうして気付かなかったのか・・・。 慌てて，Google News（米国版）をはじめ，New York Times，Washington Post，Los Angeles Timesの各Webサイトを閲覧してみた。やっぱり，どこのニュースサイトでも，トップニュース記事には見当たらない。ビジネス欄の主要ニュースにも出ていない。やっと株式（金融）のコーナーで発見した。 NYT，WP，LATの有力な新聞社サイトも，Yahooの株価が金曜日に暴騰したため，扱わざる得ない。いずれも，New York Post（NY
メディア・パブ: 米新聞社サイトのブログトラフィックが3倍に
米有力新聞社サイトのブログに訪れるユニークユーザー数が急増している。トップ10の新聞社サイトのブログには，この1年間に3倍以上のユーザーがアクセスするようになったのだ。Nielsen//NetRatingsのデータでは，2006年12月には約380万人と１年前の約3倍強にもなった（Reutersより）。新聞社サイトの読者も，ブログフォーマットに慣れてきたということか。 トップ10の新聞社サイトのユニークユーザー総数は，2006年12月が2994万人と1年前に比べて9%しか増えていない。一方ブログページのユニークユーザーが210%増と3倍強にもなったのだ。新聞社のブログの大半は，記者やレポーターがブロガーとして，個人的な見解を書いたものである。 ◇参考 ・Online Newspaper Blog Traffic Grows 210 Percent Year Over Year, accor
東京IT新聞 ＩＴに特化した新聞
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メディア・パブ: Web2.0サイトに変身した新聞社系サイトTopix.net，その後は？
TribuneやGannettが出資しているTopix.netの展開はおもしろい。 Topix.netはもともと，Google Newsのようなニュース・アグリゲーター・サイトであったが，ちょうど1年ほど前から，Web2.0風サイトへの衣替え進めていた。つまり，読者参加型メディア，つまりCGM（Consumer Generated Media）の取り込みを大胆に実施し始めていたのだ。具体的には，下の参考サイトを参照してもらいたい。 それで，1年後の現在，どうなっているのだろうか。その成果の一部としてフォーラムサービスの経過を，同社の公式ブログが明らかにしている。Topix.netは36万種のトピック対応にニュースページを提供していたが，1年ほど前から，各トピックに読者参加のフォーラムを併設していた。正直言って，新聞社系サイトが行うフォーラム（コミュニティー）を盛り上げるのは厳しいと思ってい
メディア・パブ: 米デジタルメディア産業の動向を解説したレポート（92ページ），Oppenheimerが無料公開
Oppenheimer & Co.,が 米デジタルメディアの動向を解説したレポート“The Digital Consumer: Examining Trends in Digital Media”を発行した。92ページのレポートで，pdfファイルの全文を無料でダウンロードできる。TV（動画），ラジオ，音楽，ゲームの各産業の動きが把握できる。 米国のデジタルメディアについて，コンテンツから伝送メディアまでに渡って，2006年の動きや将来動向を解説している。データやグラフが豊富である。データそのものは公開されたものが大半だが，これだけ整理してまとまめてくれると役に立つ。 目次は次の通り。 ・Introduction:The Digital Consumer:Unplugged ・Recap:What Happened in 2006 ・Top 10 Ideas in 2007 ・Subscri
NHKの広告放送実現性は低いが、ネット配信へのスポンサー需要は大: 実践ビジネス発想法
政府の意向を受けて国際放送の強化に意欲を見せるNHKに対して、小泉首相が釘を刺しました。 情報源は、ＮＨＫ、チャンネル数削減を・首相、検討指示です。 小泉純一郎首相は1日、竹中平蔵総務相と首相官邸で会談し、ＮＨＫ改革について、チャンネル数の削減を含め拡大路線の修正を検討するよう指示した。 首相は会談後、記者団にＮＨＫの国際発信力の強化問題などに絡み「今のＮＨＫの局数（チャンネル数）は多すぎる。海外発信を重視するならば、今までの部分を縮小しなければいけない」と強調。同時に「日本がどういう国なのかを発信するのは重要だ。ただそれはＮＨＫの拡大路線を言っているのではない」と語った。 首相は2月初旬には、ＮＨＫの放送を通じた国際的な情報発信力の強化を求めていた。 小泉首相の発言は、国際放送強化の財源に広告収入を充てたいとする橋本NHK会長に対する牽制球だと考えられます。 情報源は、『ＮＨＫ会長、広
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