第10回 それでは「権限委譲」ではなく単なる「丸投げ」です 権限移譲したつもりでも現場が元気にならない3つの理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「丸投げ」では結果責任を負わされるだけ 経営者の口ぐせの一つに、「うちの社員は考えない。もっと自ら考えて、行動してくれればいいのだが」というのがある。皆さんも聞いたことがあるだろう。しかし状況を突っ込んで聞いてみると見つかるのは、そもそも社員に考える自由を与えていないという事実だ。 上から命令が飛んでくる。「お前たちも考えろ」と言われるので考えて提案したら、「違う」と怒られる。なぜ違うのか、理由の説明はない（聞きたくても聞ける雰囲気でもなかったり）。やがて上の方針も何となく分かってきて、命令に対して「こうした方がもっと良くなりませんか」と考えて提案すると、「言われた通りやっていればいいんだ」と返ってくる。これでは誰もが考え、行動することをあき
大事なのは、気づきを促すこと：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今年7月、東京・西新宿にある日立化成工業の本社の1室に、グループ各社を含む約20人の中堅社員が集まった。300人の選抜メンバーが約8カ月間にわたって取り組む「グローバル・コーチング・プログラム」という活動のキックオフミーティングに、先陣を切って参加するためだ。 彼ら300人は今後、各自5人ずつのグループ社員（ステークホルダー）を巻き込み、グループ全体の従業員の約1割に当たる1800人が「対話する組織」へとなるべく、人と組織の変革に挑む。一般的なリーダー育成研修とは一風異なるこのプログラムについて、事務局を務める日立化成工業執行役CSR統括部長の菅政之氏に、同時進行で経過をリポートしてもらう。 3回目の今回は、社内コーチとの対話を通じて、ステー
グーグル社員が仕事が楽しいワケを経済学で考える 成功報酬の「歪み効果」は“社員に愛される会社”で解決：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン セールスマンの報酬や賞与を業績にリンクさせるなど、成果主義的な「アメと鞭」の原理はビジネスの世界では日常的である。働く動機を与える為には当たり前と思われているが、最近、経済学の分野でその「常識」に対して相反する研究結果が出て話題になっている。後述するが実は「社員は必ず20％は業務外のことをしなければならない」というグーグルの20％ルールや成果主義の背後にも、これら経済学の最新の知見が生かされているのである。 まず、経済学のトップ学術誌で紹介された3つの実験結果を紹介しよう。発表された当時、大変話題になったものだ。 成功報酬が効く時、効かない時 実験1 自動車のフロントガラスを設置する作業で、時間当りの固定給を変更し、設置したガラス1枚当りの成
「奨学金、当社が代わりに返します」：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスでは2015年3月23日号で特集「2000万人の貧困」を掲載しました。日経ビジネスオンラインでは本誌特集に連動する形で連載記事を掲載しました（連載「2000万人の貧困」）。本誌とオンラインの記事に大幅な加筆をし、再構成した書籍『ニッポンの貧困 必要なのは「慈善」より「投資」』が発売されました。 日本社会に広く巣食う貧困の現状は、その対策も含めて日々変化しています。特集や連載では紹介できなかった視点やエピソードを、書籍の発売に合わせて掲載します。 今回は、学生の2.6人に1人以上が受給するようになった奨学金を、実質的に社員に代わって返還するある企業の取り組みを紹介します。 「奨学金理事長『大学にさえ行けばいいなんてイリュージョン』」「今の公教育は異常。異常を拡大するな」では、膨張する教育費と家計収入のアンバランスを示す象徴として、奨学金の問題を取り上げた。 現在、日本最大の奨学金
残業しない人に残業代を払う会社：日経ビジネスオンライン
働く時間を激減させながら、増収増益を続ける。掲げるのは、従業員の健康を企業価値創出の基盤と位置づける「健康経営」。斜に構えた人からは「キレイ事」「夢物語」などと言われそうな話だが、実際にそれが十分できることを証明している企業がある。しかも、構造的な長時間残業やメンタルヘルスの問題が指摘されるIT（情報技術）産業にだ。 残業時間を激減させると同時に増収増益を続けている、SCSK。数年前までは他のIT企業同様に労働環境の問題に悩んでいた同社に、何が起きたのか。仕掛け人の中井戸信英会長・健康経営推進最高責任者が、その要諦を語った。 日経ビジネスは6月15日号の特集で活力ある働き方を実現する「戦略投資」として、健康経営を推進することが、エクセレントカンパニーの新条件であることを示した。普通の企業よりも「厳しい条件」から出発したSCSKの取り組みは、多くの「働く人」や企業経営者にとって参考になるはず
自然言語処理に新風を巻き起こしたWord2Vecとは何か - 日経BigData
言語データの分析と応用のために自然言語処理と呼ばれる分野で長年研究が行われて来た。同分野が昨年から大きく沸き立っている。米グーグルの研究者であるトマス・ミコロフ氏らが提案した手法「Word2Vec」が、いくつかの問題について従来のアルゴリズムよりも飛躍的な精度向上を可能にしたのだ。 この手法によって得られるベクトル空間には、今まで定量的に捉えることの難しかった言葉の「意味」を極めて直接的に表現しているかのような性質が認められている。今年9月、当社がスポンサー参加した自然言語処理系の研究発表会「NLP若手の会 第9回シンポジウム」でも、多くの研究がWord2Vecに関連したテーマについて取り上げていた。今後、意味解析、文書分類、機械翻訳など様々な分野でWord2Vecの応用が期待されている。 「意味ベクトル」の驚異的な性質 Word2Vecは、その名前の表す通り、単語をベクトル化して表現する
「早い」と「速い」の違い、分かりますか？：日経ビジネスオンライン
池松 由香 日経ビジネス記者 北米毎日新聞社（米国サンフランシスコ）で5年間、記者を務めた後、帰国。日経E-BIZ、日経ベンチャー（現・日経トップリーダー）、日経ものづくりの記者を経て、2014年10月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
「早い」と「速い」の違い、分かりますか？：日経ビジネスオンライン
池松 由香 日経ビジネス記者 北米毎日新聞社（米国サンフランシスコ）で5年間、記者を務めた後、帰国。日経E-BIZ、日経ベンチャー（現・日経トップリーダー）、日経ものづくりの記者を経て、2014年10月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
なぜわが社は「何億円もの失敗よりタクシー代にうるさい」のか？：日経ビジネスオンライン
「パーキンソンの法則」という言葉は、どこかでお聞きになった方も多いかもしれません。本書は10章からなり、今回はその中から3つに絞ってご紹介します。手に入れた日本語版もやや古いので、訳や解釈をより今の状況に合わせるために原本を取り寄せている間に時間がかかってしまい、いつもより掲載が遅れたことをお詫びします（したがってこのコラムでの日本語訳は、日本語版の日本語訳と若干異なっている場合がありますのでご了承ください）。 この本が出たのが1957年ですから、なんと58年前、約2世代前になります。「そんな古い本、役に立つの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、「法則」は何年たっても「法則」です。1000年たったら「重力」が変わるわけではないですし、たとえば「九九」がいつ発明（？）されたのか知りませんが、現在も、そして将来も、すべての計算の基本になることは間違いないでしょう。 アメリカでも、慶
「リーンスタートアップ」は顧客開発の発想から生まれた：日経ビジネスオンライン
堤孝志氏と飯野将人氏はベンチャーキャピタリストとして、これまで数々の事業の立ち上げや企業への投資をしてきた。その10年以上のキャリアを以てしても「ベンチャー企業が成功するための条件や失敗する要因を汲み取ることはできなかった」と考えていた。だが、米国でいくつもの企業を立ち上げてきたスティーブ・ブランク氏が2005年に出した『The Four Steps to the Epiphany』に出会い衝撃を受けた。その本には、まさに事業を立ち上げるための成功と失敗の要因が懇切丁寧にまとめていたからだ。 堤氏はスティーブ・ブランク氏を直撃し、その本を日本語に翻訳（『アントレプレナーの教科書』）する権利を獲得、以来、本業のかたわら、ブランク氏の指導を受けたり、勉強会を開催したりするなど、ブランク氏が言う「顧客開発モデル」の普及に尽力してきた。 今年4月からは、そうしたプライベートな活動をブランク・アンド
瀕死のアップルをどうよみがえらせたのか：日経ビジネスオンライン
彼の名字の「Jobs」は、英語で「仕事」を意味する単語と同じつづりだ。死の間際まで「仕事」に執着し続けた男には、まさにうってつけの名前といえよう。彼は若い頃から思い続けてきた「世界的存在になろう」という強い思いと情熱で、本当に世界を何度も変えてしまった。彼ほどの情熱を後から身に付けるのは難しいかもしれないが、彼が実際に行ったいくつかの判断は、多くのビジネスパーソンにとって、参考になるはずだ。連載第2回は、復帰当時、倒産寸前の危機にあえいでいたアップルを、ジョブスがどう舵取りしていったのか、その軌跡を追う。 「Fail fast」で世界の頂点へ MBAを持たないどころか、大卒ですらないが、近年のビジネスの世界で、スティーブ・ジョブズ以上に優秀な経営者はなかなか見当たらない。 わずか15年前の1996年には完全に潰れかかっていたアップルを立て直し、時価総額で世界最高にしてしまった実績もあり、異
【3回裏】 意識すべきは「51点」と「70点」：日経ビジネスオンライン
南壮一郎 ビズリーチ代表取締役 株式会社ビズリーチを創業、2009年4月、管理職グローバル人材に特化した会員制転職サイト「ビズリーチ」を開設。2500社がビズリーチに登録し、ダイレクト・リクルーティングのデータベースとして利用。 この著者の記事を見る
社員全員が人事部になったら採用コストが25％下がった話：日経ビジネスオンライン
今回は人事部長の柴田がカヤックの採用における現状について寄稿します。 面白法人カヤックは、2014年7月7日から全社員を人事部に所属させました。この結果、社員紹介による面接数が2倍に増え、中途採用社員の採用コストが25％削減されています。 ざっくり説明すると、「この3カ月でカヤック社員のfacebook上の知り合いからの応募、もしくは知り合いの知り合いからの応募が増え、採用コストが下がった」ということです。ソーシャルメディアを使ったカヤックの採用活動について「社員のコンテンツ化」という視点から書いてみます。 「ぜんいん人事部化計画」で、全社員が人事部兼任になった 「ぜんいん人事部化計画」とは、カヤックで今年の7月から始まった制度です。全社員が人事部兼任となり、採用のための人員計画が全社員でシェアされるようになりました。また、全社員が「ファストパス（書類選考免除券）」を持ち、一部の社員はいき
カヤック人事担当が書いた「ルールを決めないから面白いという話」：日経ビジネスオンライン
僕は、時々この連載で、カヤックの社員に寄稿を依頼することがあります。なぜなら、この連載は僕1人でつくっているのではなく、面白法人カヤックのみんなでつくっているものだと考えているからです（原稿料も会社の売り上げになっています）。 そういえば昨年も夏に1度、夏休み変わりに社内の美人広報松原に寄稿を依頼して書いてもらった記事がありました。 カヤック“美人広報”が書いた「社長との付き合い方」 この記事、実は昨年の僕の連載のPV（ページビュー）ランキングでもトップでした。 実は、自分が書くより社員に書いてもらうほうがよかったりして…。 ということで、今回は人事チームリーダーの柴田に「何か書いてよ」と依頼してみました。 ――― 人事から見た柳澤の面白いところ はじめまして。カヤック人事部の柴田です。今回は、人事から見た柳澤の面白いところについてお話しします。 「カヤックの面白さの肝は、ルールを決めない
ヤフー・ショッピング「無料化」の真意：日経ビジネスオンライン
新生ヤフーが目下、全力を挙げて取り組んでいるのがショッピング事業のテコ入れである。売上高の5割以上を占める広告収入や、国内で9割のシェアを握るオークション事業に比べて見劣りするのが同社のショッピング事業。この再生は、新生ヤフー改革の象徴と位置付けられている。本格攻勢の第1弾が、10月7日に発表した「ヤフー・ショッピング」の無料化施策。これまでショッピングの出店者から徴収していた出店料や売り上げロイヤリティなどを廃止し、ヤフーの得意とする広告収入で稼ぐビジネスモデルへの転換を目指す。 ショッピング事業を率いるのは、小澤隆生ショッピングカンパニー長である。99年に設立したベンチャー企業を楽天に売却したことに伴って楽天グループ入りし、その後2006年に楽天を退職。再びベンチャーを設立し、それをヤフーが買収したことから、ヤフーに入社したというユニークな経歴を持つ。 小澤氏は、先の日本シリーズを制覇
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ここが変だよ、日本企業：日経ビジネスオンライン
シリコンバレーで最も有名な日本人起業家、福山太郎：日経ビジネスオンライン
英語の勉強を継続できるようにするために (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
第3回 ビジネスモデル、11のパターンを身につけよ：日経ビジネスオンライン
欧州トヨタも試したデザイン思考：日経ビジネスオンライン