やはり、大昔物々交換などなかった - シェイブテイル日記2
経済学の教科書のはじめの方に登場する物々交換ですが、フェリックス・マーティン著「２１世紀の貨幣論」には物々交換が人類学などから疑問を呈されているという話を以前書きました。 大昔、物々交換などなかった - シェイブテイル日記 今年４月に出版されたカビール・セガール著「貨幣の新世界史」でも、少し違う切り口から大昔には物々交換などなく、貨幣の起源は債務にある、という説を紹介しています。 以下は貨幣の新世界史から引用します。*1 (引用開始) - お金のもうひとつの起源 経済入門のクラスでは、お金の歴史をつぎのように教えるケースがほとんどだろう。 昔々、世界の果ての地で、人びとは物々交換を行なっていました。しかし、常に満足できる形で成立するわけではなく、やがてお金が発明されました。 アリストテレスの思想はこの考え方の延長線上にあるし、さらに時代を下れば、アダム・スミスなど古典派経済学者にも行き着く
デフレ脱却には財政ファイナンスは常道 - シェイブテイル日記2
財政ファイナンス。 マスコミでは決してやってはならない経済政策上のタブーとして語られることが殆どです。 しかし過去のデフレ事例を見てみると、財政ファイナンスのまるで違った姿が見えてきます。 今朝の日経新聞でも日銀の審議委員の中に財政ファイナンス(通貨発行権を財源にした財政政策)に許容的な発言があることに対し、「財政ファイナンスが容認されるなら、日銀の信認どころか日本の信認が揺らぐことになる。」と、財政ファイナンスに手を出せば、日本経済どころか日本自身が信用を失うといった極めて強い調子で財政ファイナンスを否定する記事が載っています。*1 では古今東西、古代ギリシャから現代日欧に至るまで、経済がデフレ化した事例は多数知られていますが、これらはどのような方法でデフレ脱却したのでしょうか。 図表１は過去のデフレ事例とその脱却方法です。 古来よりデフレ脱却は戦争と財政ファイナンスが主な手段だった 図
大昔、物々交換などなかった - シェイブテイル日記
「大昔物々交換があり、その不便さを解消すべく、商品の中から変質しにくい金属などが選ばれてマネーとなった。」 この一般人のみならず、経済学者にも堅固に信じられている「標準貨幣論」に対して、人類学などの分野からは異も出ているようです。 こうした人類学などの知見も踏まえた新しい貨幣観を見せてくれる、フェリックス・マーティンの「２１世紀の貨幣論」には標準貨幣論とは全くことなるマネー観があります。 この本に出てくるヤップ島のフェイの話も私が要約すると、味わいが失われてしまいますので、第１章の一部を転載して紹介させていただきます。 ヤップ島の石貨「フェイ」 1899年、スペインはヤップ島を330万ドルでドイツに売却した。 ヤップ島のドイツ帝国への併合には、ある大きな成果があった。若く、才気にあふれ、冒険好きな一風変わったアメリカ人、ウィリアム・へンリー・ファーネス3世がヤップ島を訪れ、歴史的に見てきわ
理系にこそわかるマネーと国債の関係 - シェイブテイル日記2
マネーと国債の関係は、意外なほど世の中に知られていません。 その関係について、理系なら瞬間的にわかるアナロジーを考えてみました。 図１は、電気を光に変換する半導体、皆さんもよくご存知のLEDの概念図です。電気の実体は電子で、それはマイナス側からプラス側への流れですが、LEDのような半導体の中では電子の抜け跡である正孔が、電子の流れとは逆向きのプラスからマイナスに流れているとも言えます。 図１で、赤丸で表現された電子が右から左に動けばその跡である正孔は左から右に動いていくわけですね。 LEDではこの過程で電気の一部が光に変換されています。 図1 LEDでの電子と正孔の流れ 一方図２は、現代マネーの概念図です。電池に相当する、マネーの駆動力は銀行が提供します。現代マネーがある向きに世の中を巡る時、商品・サービスが反対向きに流れていきます。 図２ 経済活動でのマネーと商品・サービスの流れ 【ちょ
消費税とデフレの一見不思議な関係 - シェイブテイル日記2
日本では1997年の3%から5%への消費税増税後はっきりとデフレ化しました。 しかし、1989年の3%消費税創設時にはなぜデフレ化しなかったのでしょうか。 また消費税を創設したフランスは現在標準税率19.5%。でもデフレではありません。 これはどう捉えるべきなのでしょう。 １．消費税のインパクト まず日本の消費税についてです(図表1)。 日本の消費税は増税するたびに重税感が大幅増 図表１ 消費税のインパクト 出所：財務省 財務省一般会計税収の推移 1989年消費税創設時には税収増収額は1.1兆円だった。 1997年の消費税増税時には消費税増収額は3.2兆円。 2014-15年、消費税が5%→10%に上がれば増収額は約10兆円と予想される。 1989年消費税が創設された時には、抱き合わせで物品税が廃止されました。*1 1989年の消費税税収が3.3兆円で、前年の物品税税収が2.2兆円ですから
国債リスク指標からみた日本の特殊性 - シェイブテイル日記2
日本国債については、世界最悪といわれる粗債務残高／名目GDP比率の高さと、世界最低といわれる長期国債金利の低さという「矛盾」がしばしば指摘されています。 IMFでは国債投資家にとってより使いやすいリスク指標をつくり分析しています。 その新しい国債投資リスク指標は投資家リスクインデックス（Investor base Risk Index ：IRI)と呼ばれています*1 IRIとは、まず国債投資家を大分類し、それぞれの投資家タイプ別に、国債金利が上昇した場合に保有高を増やす(+)か減らす(-)かを調べ、金利上昇時に保有高をもっとも増やす「自国中央銀行」保有が100%ならばリスク0、保有高をもっとも減らす「海外非銀行」保有が100%ならリスク100として、国債を保有者によりリスク指標に置き換えたものです。（図表１） 投資家リスクインデックス（IRI）は自国中央銀行保有100%なら0、海外非銀行保
経済コント：千円札と500円玉の両替 - シェイブテイル日記2
今日はいつもと違い、ぐっとくだけて、新ジャンル、考え落ち系経済コントをひとつ。 登場人物は、分厚い牛乳底メガネの某大学経済学部8年生、西武輝夫くんとその母親です。 西武輝夫（以下輝） ：ただいま〜。 母親： お帰り。大学の勉強、大変だねぇ。 輝： ま、ぼちぼちやっているよ。 母親：ところで、今日ヘンな人が訪ねてきたんだよ。 輝：え、どんな？ 母親：1000円札を出して、これを500円玉に両替して欲しいって。 輝：え？ 母親：ま、どっちでも一緒だから千円札を500円玉ふたつと替えてあげたけれど。 輝：かあちゃん、それ詐欺だよ。 母親：ええっ？でも千円札はまともだったよ。 輝：そうじゃないんだよ。千円札ってあれ、借用証なんだよ。 母親：どゆこと？ 輝：今日大学のセンセが言うには千円札って借用証らしいよ。500円玉はそうじゃないって。 母親：じゃ、私は500円玉ふたつを借用証と替えさせられたって
アベノミクスと元禄文化の関係 - シェイブテイル日記2
安倍政権により、現在アベノミクスと呼ばれる経済政策が実施されつつあります。 このアベノミクスの中核はよく知られているようにリフレ政策です。 現在の日本と同様に、17世紀後半の江戸時代の日本でもデフレギャップが存在していたようです。その17世紀にも、結果的にはリフレ政策といえるものが実施されました。 その政策がどのような影響があったのかを調べることは、アベノミクスの結果を予測するのに有用でしょう。 この政策は元禄の改鋳と呼ばれています。 この元禄の改鋳前後の物価を見てみましょう。 当時は物価指標は整備されておらず、大坂での米価、あるいは幕府による、旗本･御家人の俸禄米を金で支給する際の公定換算値段−これは「張紙値段」と呼ばれています−の推移を見ることで推定することになります（図１）。 図１ １７世紀後半から18世紀初頭の日本の物価推移 出所：「勘定奉行荻原重秀の生涯」（村井淳志）p123表か
NHKスペシャル「日本国債」の本当の問題 - シェイブテイル日記2
昨晩９時からのNHKスペシャルでは「日本国債」についてその危機的な状況が報道されていました。*1 確かに日本の政府粗債務は2012年9月で約1100兆円に積み上がっています。 番組では、日本国債売りを仕掛けているヘッジファンド、ヘイマンキャピタル代表 カイル・バス氏も登場し、「私たちは何年も前から日本の借金レベルは返済できないレベルにあると考えています。」と語っていました。 しかしその一方で、国債の安全度のひとつの指標となる長期国債金利は日本国債ではギリシャ国債などとは全く反対に、１％を下回り、世界最低レベルで安定しています。 では日本国債は本当は危険なのでしょうか、安全なのでしょうか。 また日本国債の問題の本質とは何なのでしょうか。 １．内債としての日本国債 よく知られていますように、日本国債の保有者は、９割以上が日本国内居住者です。 内債は、政府は国債を発行することに事実上制約がなく、
消費税・世論調査と税収の推移 - シェイブテイル日記2
2012年5月8日から消費増税関連法案の国会審議が始まりました。これにちなみ、２年前の参議院選で当時の菅直人首相がマニフェストにはない消費税増税を掲げて以降の消費税に対する世論調査の結果を図１にまとめてみました。 図１ 消費税増税に対する世論調査結果の推移 2010年6月、2011年3月、2012年1月が読売調査、2010年7月が時事、 2011年7月がJNN、2011年11月が日経、2012年3月が産経調査。 読売新聞の世論調査では、消費税増税に寛容な意見の比率が高いことが知られていますが、その読売でも最近は消費税反対が賛成を上回るようになって来ました。 消費税を増やせば将来の年金が安定する、という説をマスコミが流し、それを見た視聴者が消費税増税を渋々受容する、という形が崩れてきています。 読売新聞など財務省の手が入ったマスコミ*1 が盛んに増税キャンペーンを流しても、ネット情報などで増
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