体操女子団体決勝、跳馬の演技を終えた米国のシモーン・バイルス選手。この後の種目には出場しなかった＝有明体操競技場で2021年7月27日、宮間俊樹撮影 東京オリンピックで「メンタルヘルス」に言及する選手が相次いでいる。世界の耳目を集める五輪では極度の重圧がかかるうえ、新型コロナウイルス感染拡大の影響による無観客開催という異例の状況も影響を与えているようだ。こうした中、選手たちを少しでも重圧から解放しようと、メダル数の目標を出すのを取りやめた国もある。 【体操女子　同班で競技したイタリアと記念撮影】 「高いストレスがかかる状況ではパニックになる。この感情をどうしていいのか分からない。特に五輪では」。27日の体操女子団体総合決勝。途中棄権したシモーン・バイルス選手（米国）は、メンタルヘルスが理由だったと明かした。2016年リオデジャネイロ五輪4冠のスター選手の発言は、世界的に大きく報道された。

東京五輪・パラリンピック組織委員会の環境への取り組みは、選手村の備品を巡っても懸念が残る。各居室には合計でエアコン１万３０００台、トイレ５０００基、給湯器４０００台が設置された。すべて新品だが、パラリンピック終了後は分譲マンションへの改修工事をするため、全て撤去されるという。 組織委の北島隆ビレッジゼネラルマネジャーは６月、本紙の取材に「エアコンはリース会社に返す。再利用しやすい性能なので、工事現場などで利用されると思う。ただ１万３０００台もあるので、すぐには使われないだろう」と話した。中古市場の関係者によると、エアコンは保管中の性能の維持が難しく、設置に手間がかかるため、繰り返しの利用に向かず、使用後は廃棄物処理業者に回収してもらうことが多いという。

ギリシアのテッサロニキでホロコーストを生き延びた両親新型コロナウィルスのワクチンで脚光を浴びているファイザーのCEOのアルバート・ブーラ氏の両親はギリシア系のユダヤ人でホロコーストの生存者である。そのアルバート・ブーラ氏が2021年1月のアウシュビッツ絶滅収容所が解放されてから76年を迎えた国際ホロコースト記念日で両親のホロコースト時代の経験を初めて語った。アルバート・ブーラ氏は戦後生まれなのでホロコーストは経験していない。 アルバート・ブーラ氏は以下のように両親の経験を語っていた。「多くのホロコースト生存者は、あまりにも悲惨な体験だったため当時の話を子供たちにはしませんでした。でも私の両親はしてくれました。それはとても幸運なことです。私たちに自分達の経験を伝えておきたかったのです。 両親は私に人生の価値を伝えたかったのです。両親は決してナチスに対しての怒りや復讐を口にしませんでした。両親

英アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンについて、厚生労働省が、40歳以上を予防接種法上の「臨時接種」の対象として位置付ける方向で検討していることが28日、分かった。30日の同省のワクチン分科会で専門家の意見を聞く。 【写真】アストラ製ワクチンは無料で打てる公費接種の対象外 感染の第5波では、特に40～50代の重症者が増えている。臨時接種の対象として認められれば、こうした年齢層はアストラゼネカ製も無料で接種が受けられるようになる可能性がある。 厚労省はアストラ製を5月に特例承認したが、使用を見送る方針を示していた。 英国ではアストラゼネカ製が広く使われているが、40歳未満には別のワクチンが推奨されている。

東京オリンピックが始まると、日本選手の活躍を応援したくなる。開催期間を通じて、何人ものヒーロー、ヒロインが誕生して、スポーツの歴史に新たな1ページが書き加えられるだろう。私たちにとっては無形の資産となる。 これは歓迎されることだが、五輪開催の厳しい課題がパラリンピックも終わった全日程終了後に残される。国立競技場などの建設費のほか、1年延期による追加費用、感染対策費の拡充などの公的支出増が、巨大な大会収支の赤字をつくる。その赤字への対処は、今後、東京都や政府などの大会関係者が長期計画を立て、税収増加などで穴埋めを検討していくことになるだろう。これは五輪の負の意味の「レガシー（遺産）問題」である。 五輪の経済効果は大外れ 筆者は、五輪開催は賛成だが、政府や東京都のレガシー問題への対応は不十分だと考えている。「五輪をやって終わり」とは間違っても考えたくない。むしろ、大会収支計画はコロナ禍で大きく