ブログという名のスクラップ帳ダラダラと新聞記事や読書のメモを綴っています。
昨日、上司にキレた。〈顛末篇〉 - Everything You’ve Ever Dreamed
前回（http://d.hatena.ne.jp/Delete_All/20100727#1280201283）のつづき。お年寄りや障害のある方向けの食事サービスは僕の会社の事業のひとつで、僕はこの仕事にやりがいを感じている。先日、ある高齢者施設で試食をおこなった際に、食べやすく加工した食品をみてウチの部長がゲロみたいで食べられないと言い放ったことに頭にきて、そんなにゲロゲロ言うなら本物のゲロ吐くまで追い詰めてやると僕は社長に上申したのだ。もう少し裏工作をするなど手はあったかもしれないけれど、性にあわないし、なにより社内で明るみにしたかったのだ。 聴聞会は三日、三回に分けておこなわれた。メンツは社長以下部長クラスと僕。一回目は僕があげた上申書の内容確認に終始した。僕の論旨は、福祉施設向けの食事サービスを営業する人間、監督する人間として部長は著しく適性を欠く人物である。現在、この事業は順調に
一人勝ちの仕組みをつくってしまった台湾ファンドリーTSMC SoC生産に見る日本メーカーとの大きな違いとは | JBpress (ジェイビープレス)
韓国サムスン電子に敗れた日本半導体メーカーは、エルピーダメモリ1社を残してDRAMから撤退した。そして、日本半導体メーカーはこぞって「SoC（System on a Chip）」に舵を切った。SoCとは、1つの半導体チップ上に、プロセッサやメモリなど必要とされる一連の機能を集積した半導体集積回路のことである。 その日本半導体メーカーの前に立ちはだかったのが、台湾のファンドリー（設計を行わず製造に特化した半導体メーカー）である台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー（TSMC）である。 小品種大量生産のDRAMと違って、SoCは少量多品種という特徴がある。現在、このSoCの分野でTSMCが圧倒的な存在感を示している。一方、SoCの設計、製造、販売、全てを自社内で行う垂直統合型（Integrated Device Manufacturer：IDM）の日本半導体メーカーは壊滅的状
サムスン電子のエース部署が日本では「左遷」部署？ 日本メーカーを抜き去った「メモリー王国」の秘密 | JBpress (ジェイビープレス)
日本経済新聞の記事（2010年5月15日付）によれば、台湾TSMCのモリス・チャンCEOは、「20年後に生き残っている垂直統合型半導体企業（IDM：Integrated Device Manufacturer）は米インテルと韓国サムスン電子だけ」と予測した。 筆者は、モリス・チャンの予測に安易にうなずきたくない。しかし、DRAMで日本半導体を抜き去ったサムスン電子の背中が、現在においても年々遠ざかっていることは疑いようもない事実である。なぜ、サムスン電子はここまで強大になったのか？ サムスン電子が「メモリー王国」となった競争力の本質は サムスン電子の競争力の源泉には、李健熙（イ・ゴンヒ）会長の強力な経営手腕がある。1987年にサムスン・グループの会長に就任した李氏は、「妻と子供以外はすべて変えろ」をスローガンに新経営方針を提唱した（『サムスン高速成長の軌跡──李健煕10年改革』 キム・ソン
ホメオパシーについて朝日新聞が詳報 - NATROMのブログ
本日（2010年8月5日）、朝日新聞が、紙面およびウェブにて、ホメオパシーについての記事を掲載した。まず、ウェブ版をリンクする。 ■asahi.com（朝日新聞社）：「ホメオパシー」トラブルも 毒薄め妊婦や乳児に処方 - アピタル（医療・健康）*1 紙面のほうは、見出し、及び、記事の一部が異なる。紙面はこんな感じ。 代替療法 乳児トラブルも 記事の内容は、ほぼ文句のつけようがない。7月上旬に各助産師が提訴されたことを各紙が伝えた記事では、「自然療法」とだけあって、「ホメオパシー」という言葉はなかった（後に読売新聞は7月31日の解説記事で「ホメオパシー」について言及した）。本日の朝日の記事では、記事見出しに明確に「ホメオパシー」と書かれている。「推進団体の日本ホメオパシー医学協会」と、団体名を明確にしたことも評価する。これまでの報道では、「予防接種などを否定する傾向の強い普及団体」「自然療法
毎日新聞社説 社説：高齢者の所在不明 これが長寿国の実像か - 毎日ｊｐ(毎日新聞) - finalventの日記
いつからこんな国になったのだろうか。東京都足立区で死後３０年ほど経過した男性の白骨死体が見つかった。 毎日新聞さん、よく言うよ。この事例、実は30年前でしょ。つまり、そのころから。 というか、都市では実質高齢者は捨てられていたも同然だったのだし。 これまで高齢者の安否確認といえば独居や高齢夫婦の世帯が対象で、家族と同居している人が所在不明になることは想定されていなかった。 まあ、局所的に問題を絞れば、子どもがブロックしているということ。
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