エアコンが入り込めない場所は意外に多い。 今年の夏は日本の各地で40度を超える猛暑が続いた。7月のエアコン出荷台数が過去最高を記録するなど、酷暑をクールに過ごしたいという要求はひときわ高くなっている。 これだけ気温が高くなると、従来の家庭のエアコンでもカバーしきれないところが出てくる。そこをどうするか、空調大手のダイキン工業の東京ショールーム、フーハ東京の館長を務める太田正治マネージャーに話を聞いた。 日本は家全体を冷暖房することは少なく、部屋単位で冷やしたり温めたりする。リビング、寝室などにルームエアコンを設置し、それぞれに室外機を設置するというのが通例だ。しかし、このやり方では十分に冷やせないところが出てくる。キッチン、廊下、洗面所、トイレ。猛暑ではこうしたところに長時間いることが苦痛となる。筆者の自宅ではトイレで長時間過ごすとなると汗だくになってしまい、そのあとにシャワーを浴びること

電通国際情報サービス（ISID）は、動画から人の動作や姿勢を抽出するソリューション「Act Sense」の提供を開始した。同ソリューションの映像解析エンジンには、身体、腕、脚、関節などの特徴点をディープラーニングで“ボーン検出”する、米カーネギーメロン大学（CMU）開発の技術が使われている。 電通国際情報サービス（ISID）は2018年6月27日、動画に映る人の特定の動作や姿勢を抽出するソリューション「Act Sense（アクトセンス）」の提供を開始した。 Act Senseは、映像解析エンジンに米カーネギーメロン大学（CMU）が開発した、人体の姿勢の特徴点をディープラーニングを用いて検知する技術「OpenPose」を利用。OpenPoseで取得した人の姿勢情報に、自社開発のアルゴリズムを組み合わせ、特定の動作、行為、姿勢を検出する。 例えば、作業者を撮影した動画から、特定の行動がいつ発生

Wi-Fiの規格標準化団体であるWi-Fi Allianceはこのほど、新しいWi-Fiセキュリティ規格「Wi-Fi CERTIFIED WPA3」（以下、WPA3）を発表した。10年以上にわたって広く使われてきたWPA2の後継規格。WPA2で指摘された脆弱性「KRACKs」対策に加え、普及が見込まれるIoT機器での利用も想定した規格となった。 WPA3では、WPA2デバイスとの相互運用性を維持しながらPMF（Protected Management Frames：管理フレーム保護）を必須とした。また鍵確立手法を従来のPSK（Pre-Shared Key：事前共有鍵）から新しいSAE（Simultaneous Authentication of Equals：同等性同時認証）に変更。ハンドシェイクの手順や認証の再試行回数を変更して各種攻撃への耐性を上げた。 WAP2と同様、「WPA3-Pe

こんにちは。日本HPで製品企画を担当している白木智幸です。皆さんはPCのブラウザでマップを開いたときに、現在地が表示されてびっくりした経験はないでしょうか。GPSを搭載しているスマートフォンなどでは当たり前の機能ですが、「PCでも現在位置が分かっちゃうの？」と不思議に思った方もいるかもしれません。今回はそんな素朴な疑問に切り込んでみたいと思います。 おなじみの「GPS：グローバル・ポジショニング・システム」とは 現在位置を特定する仕組みといえば、GPSを思い浮かべる方が多いはずです。もともと米国の軍事用途に開発されたといわれていますが、実際、スマートフォンはおろか、フィーチャーフォンの時代以前からGPSはは民生機などに組み込まれ、一般の人にとっても身近な存在となりました。 まるでスパイ映画のように、ジャングルの奥地でも太平洋上でも、基本的に空が見渡せる場所であれば、地球上どこでも居場所を特

「10代後半～20代の6人に1人が、テレビを持っていないか、1カ月以内にテレビを見ていない」――サイバーエージェントが5月16日、こんな調査結果を発表した。これらの世代では、あまりテレビを視聴する習慣のない人の割合が増えていたという。

「リスクがどこまでか見えない。傷が浅いうちというか、ほとんど傷を追っていない状態で撤退するのが賢明だろう」――サイバーエージェントの藤田晋社長は4月26日、同社の決算説明会で、仮想通貨交換業への参入を断念することについて、そう話した。 2017年に子会社、サイバーエージェントビットコインを設立し、18年春をめどに仮想通貨取引所を開設すると表明したが、18年1月にコインチェックから巨額の仮想通貨「NEM」が流出したトラブルなどを受け、藤田社長は「（サイバーエージェントが展開する）他の事業と比べると、引き受けてはいけないリスクがある」と考えたという。 「そもそも参入が遅い上、金融庁の審査が厳しくなっている」（藤田社長）。仮想通貨取引所は、改正資金決済法に基づき、金融庁の登録を受ける必要があるが、コインチェックの流出トラブル以降、より審査が厳格化したとみられ、登録申請を取り下げる企業も相次いでい

コインチェックが運営する仮想通貨取引所「coincheck」から1月26日、580億円相当の仮想通貨「NEM」（単位はXEM／ゼム）が盗まれた。このNEMは今、どこにあるのか――NEMの“ありか”は実は、誰でも簡単にたどることができる。 NEMの取引はブロックチェーンに記録・公開されており、NEMのブロックチェーン情報を確認できる「NEM BlockChain Explorer」を使えば、ウォレットアドレス（仮想通貨の「口座番号」に当たるもの）ごとに、入出金履歴を確認することが可能だ。 コインチェックのNEMのウォレットアドレスは「NC3BI3DNMR2PGEOOMP2NKXQGSAKMS7GYRKVA5CSZ」。このアドレスを「NEM BlockChain Explorer」の検索窓に入力すると、コインチェックによるNEMの入出金履歴がずらりと表示される。 26日未明のコインチェックのア

ドン・キホーテは、東京・神保町に2月にオープンしたばかりの店舗「ドン・キホーテ神保町靖国通り店」を10月13日に閉店する。 同店は、神保町駅から徒歩7分、「ヴィクトリアゴルフ 神田店」跡に2月17日にオープン。古書店街のイメージに合わせて本をモチーフにした演出を店内に施し、食品や日用品、生活雑貨などをそろえていた。 同社は閉店の理由について、「物件は当社のグループ会社が所有しており、ロケーションを勘案した結果、店舗としてではなく、間接部門の拠点やテナントへのリースなどに活用することにした。グループ全体としての最適化に向けた判断だ」と説明している。 【更新：2017年9月14日午後5時半：ドン・キホーテに取材した閉店理由を追記しました。】 関連記事 古書店の街・神保町に「ドンキ」開店　24時間営業 「古書店の街」として知られる神保町に、「ドン・キホーテ神保町靖国通り店」が17日にオープンへ。

大学院を中退し、家に3年間ひきこもった。理由は「なんとなく」。人と会いたくないわけではないし、好きな声優のライブにも行きたい。でも、移動時間がもったいないから、ただひたすら家の中にいた――そんな“元ひきこもり”の青年が開発した仮想空間サービス「cluster.」（クラスター）が5月31日、正式オープンした。 VR（仮想現実）でイベントスペースを立ち上げ、他ユーザーと触れ合ったり一緒にコンテンツを楽しんだりできるサービス。2016年2月にα版を公開すると、試したユーザーから反響が続々。Oculus Rift開発者として知られるパルマー・ラッキー氏も利用するなど、国内外から注目を集めた。 正式版では、誰もが無料でイベントを立ち上げられるようシステムを改良。エイベックス・ベンチャーズなどと提携し、アーティストやアニメ、2.5次元アイドルを生かした大型イベントも企画していく。 クラスターの加藤直人

NTTドコモは4月17日、全方位に映像を表示しながら飛行できる「浮遊球体ドローンディスプレイ」を開発したと発表した。ドローンの周囲をLED付きフレームで覆い、空中で高速回転させると、光の残像によってディスプレイができる――という仕組みだ。世界初の技術という（同社調べ）。 浮遊球体ドローンディスプレイは、LEDを並べた環状のフレームの内部にドローンを搭載したもの。LED付きフレームを高速回転させながら飛行し、LEDの光の残像によって球体のディスプレイが見えるという。直径は最大約88センチ、重さは約3.4キロ。ディスプレイサイズは、縦（半周）144×横（全周）136ピクセル。 コンサートやライブ会場などの空中での演出に使ったり、イベント会場を飛び回り、広告を提示するアドバルーンとして活用したりできるという。2018年度の商用化を目指す。 同技術は、ドワンゴのイベント「ニコニコ超会議」（4月29

LINEモバイルは3月15日（一部3月18日）、MVNOサービス「LINEモバイル」のSIMカードの即日受け渡しカウンターをビックカメラとヨドバシカメラの計10店舗に設置する。 カウンターを設置する店舗は以下の通り。 ビックカメラ 有楽町店（東京都千代田区） ビックカメラ ビックロ新宿東口店（東京都新宿区） ビックカメラ ラゾーナ川崎店（川崎市幸区） ビックカメラ 名古屋駅西店（名古屋市中村区） ビックカメラ なんば店（大阪市中央区） ヨドバシカメラ 新宿西口本店（東京都新宿区） ヨドバシカメラ マルチメディア Akiba（東京都千代田区） ヨドバシカメラ マルチメディア横浜（横浜市西区） ヨドバシカメラ マルチメディア川崎ルフロン（川崎市川崎区） ヨドバシカメラ マルチメディア梅田（大阪市北区、3月18日オープン） カウンター設置店舗ではSIMカードの即日受け渡しとMNP即日転入手続きの

スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきたい。 先日、介護施設にお勤めの方のあるツイートが話題になった。 詳しくはググっていただきたいのだが、禁煙エリアで喫煙をしていた50～60代の男性を職員の方が注意したところ、「客に向かってなん