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組織委が50項目数値基準策定も 2020年東京五輪の既存会場のうち、座席が常設されている会場の8割で、車いす席数が大会組織委員会の定めるバリアフリー化の指針を満たしていないことが分かった。パラリンピックの会場はすべて指針を満たしていなかった。毎日新聞が既存会場の管理者を対象に行ったアンケートや取材で判明した。専門家からは「スポーツ施設で障害者の受け入れが遅れていることを示す結果だ」との指摘が出ている。 組織委は昨年1月、国際パラリンピック委員会(IPC)のガイドラインを参考に、東京大会の競技会場のバリアフリー化の指針「Tokyo2020アクセシビリティ(利用しやすさ)・ガイドライン」のうちハード面の基準を決めた。法的拘束力はないものの、車いす席数など約50項目の数値基準を設けた。
障害のある人がスポーツに親しむ環境は整っているのか――。朝日新聞が全国の障害者スポーツ協会にアンケートしたところ、7割以上が「整っていない」と回答した。一方、2020年東京パラリンピックが障害者スポーツに「いい影響を及ぼしている」と答えた協会は8割を超えた。パラリンピック開催をきっかけにした環境向上への期待が高まっている。 障害者スポーツの振興を目的に都道府県や一部の政令指定都市に設立された協会や協議会、計57団体にアンケートを実施し、すべてから回答があった。 スポーツに親しむ環境については、43団体が「整っていない」。選択肢から複数回答可で理由を選んでもらったところ、「施設数が少ない」が38団体で最も多く、「スタッフが少ない」▽「交通が不便」▽「施設の設備が不十分」と続いた。 岩手県の協会の担当者は「地域の施設を障害の有無にかかわらず利用できる環境整備が重要」と指摘。「施設までの移動手段
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