キプロスで最大30万匹を超える猫の「異常な大量死」が発生！ - ナゾロジー
キプロスで猫コロナウイルスが蔓延キプロスで猫コロナウイルスが蔓延 / Credit:Canva . ナゾロジー編集部キプロスでは現在、毒性の強い猫コロナウイルスが蔓延し、多くの猫が命を落としています。 このウイルスは通常、猫たちに軽度の腹痛のみを引き起こしますが、新たに蔓延している猫コロナウイルスは猫の白血球に感染して全身に広がるように進化しており、腹部・腎臓・脳などで致命的な炎症反応「猫伝染性腹膜炎（FIP）」を引き起こします。 これまでにも猫コロナウイルスが原因でFIPを起こすことは知られていましたが、症例数は非常に少なく、2021年には3件、2022年には4件だけが報告されました。 しかし2023年になると症例数が急増。 1月だけで98件となり、その後爆発的な増加が起こりました。 キプロス猫保護福祉協会（PAWS）は今年の初め以来、30万匹の猫がFIPにより死亡したと推計しています。
コロナ禍で減っている感染症と変わらない感染症 その要因を感染症専門医が考察（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナの流行に伴い、コロナ以外の疾患も影響を受けています。 「コロナがコロナ以外の疾患に与える影響」では、コロナによる心筋梗塞、院外心停止、がん、死産、などへの影響をご紹介しました。 今回は日本国内の、コロナ以外の感染症への影響について紹介します。 感染症の感染経路について感染症の感染経路（日本医師会 COVID-19有識者会議 「新型コロナウイルス感染症制御における「換気」に関して」より）感染症の感染経路は主に3つで「接触感染」「飛沫感染」「空気感染」に大別されます。 コロナは「接触感染」と「飛沫感染」が主要な感染経路ですので、コロナの流行以降、手洗いやマスク着用などの感染対策を行なってきました。 これにより、他の接触感染で広がる感染症や飛沫感染で広がる感染症にも効果が期待されます。 これらの感染症について、今年のこれまでの流行と昨年の流行とを比較してみましょう。 飛沫感染で広がる感
岩田健太郎 K Iwata, MD, MSc, PhD, FACP, FIDSA, CIC, CTH on Twitter: "たった1670人しか死んでない病気（この言い方もどうかと思うが）にこの規模の感染対策は割りに合わないという意見がありますが、逆です。この規模の感染対策の結果が1670人の死亡です。ノーガードにしたら、当然被害は激増します。「この規模」の対策を行っているのですから。"
たった1670人しか死んでない病気（この言い方もどうかと思うが）にこの規模の感染対策は割りに合わないという意見がありますが、逆です。この規模の感染対策の結果が1670人の死亡です。ノーガードにしたら、当然被害は激増します。「この規模」の対策を行っているのですから。
「世界はWHOに耳貸すべきだった」 テドロス事務局長（ＡＦＰ＝時事） - Yahoo!ニュース
【AFP＝時事】（更新）世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム・ゲブレイェスス（Tedros Adhanom Ghebreyesus）事務局長は27日、WHOは新型コロナウイルスに関して早期から最高レベルの警告を発してきたと述べ、WHOの忠告に従わない国があったことに遺憾の意を表明した。 【図解】1日の死者数の推移を地域別に示した図 テドロス氏は、スイス・ジュネーブでインターネットを通じ行った記者会見で、WHOは中国以外で確認された感染者が82人のみだった1月30日に「国際的な公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、新型ウイルスの流行に警鐘を鳴らしたと指摘。「世界はあの時、WHO（の忠告）に注意深く耳を貸すべきだった」と言明した。 テドロス氏は、WHOが「最高の科学と証拠に基づき」当初から適切な忠告を出してきたと主張。一方で、WHOには各国に対して「忠告を聞き入れるよう強制する権限はない」とも
インフルと変わらん派だった人、正直に手を上げて～
間違いを認めないことが一番恥ずかしいから手を上げて～。 何が正しかったのか、もう判断できるよね？
「自分が死ぬ前提だからこそ、経済停止には反対だ」への反論
こんにちは。 本記事は以下の記事への（部分的な）反論です。 自分が死ぬ前提だからこそ、経済停止には反対だ ※前提として、筆者は首都圏や大阪だけでも早急に経済停止を含む処置（少なくとも緊急事態宣言）をとるべきだと考えています。 これについては、文章の最後に私以外の人の意見もいくつか紹介していますので、反論自体に興味がない人も読んでいただけると嬉しいです。 なお、増田における個人への言及が規約違反になりうる、という話については承知していますが、 上記記事の著者であるdeztecjp氏自身がそれについて 「穏当な批判まで第三者が不当視することではない」というスタンスをとられていることと、 今回の内容がなるべく多くの人の目に触れてほしいということを鑑み、増田という形を選ばせていただきました。 もし、deztecjp氏自身から削除依頼があれば、対応いたします。 さて、私がdeztecjp氏の記事につ
何万人なら死んでもいいか？
そろそろ経済を動かし始めるべき時期について考えた方がいい。 その際に大事なことは、被害規模がアンダーコントロールであるかどうか？ということになるかと思う。 アメリカ政府発表によると、アメリカ政府は何もしなければ220万人、良く対策できて10万人から24万人の死者が出るという予測を持っているということらしい。 これはワクチンが出来上がるまでの期間の犠牲者とすると、最短1年8か月らしいので20か月で考えてみると、月平均で死者12000人であれば許容範囲ということになる。 十分ケア出来ている重症者の致死率が10％とすれば、1か月の間に12万人の重傷者を受け入れられるリソースが整えば良いということになる。 同時に、一定期間の重症者の治癒数と発生数を比較して、治癒数が大きい傾向があれば、リソースの破綻が起きない事も予測できる。 この辺りはアールノートを求める際に、現在までもSIRモデルを使ったりで行
はしか再流行の兆し、ワクチン反対運動が原因か（The Telegraph） - Yahoo!ニュース
【記者：Chloe Lambert】 英国をはじめ先進国の大半でほとんど姿を消していたはしかが今、再び流行する兆しがある。 厳密に言うと英国では、はしかはすでに根絶されている。だが、予防接種を受けていない子どもや大人がはしかの流行国へ渡航したことが原因で、この病気が国外から持ち込まれている。例えばワクチンの供給や接種スケジュールが確立されていないイタリアなどからだ。 英保健当局は現在、高いレベルで警戒しており、各国政府もはしかの再流行を非常に懸念している。フランスやドイツ、イタリアでは最近すべての親に対し、子どもにMMR（麻疹、おたふく風邪、風疹）ワクチンを受けさせるか、少なくともかかりつけ医にワクチン接種について相談するよう義務付ける法案を可決した。 はしかは確認されている中で最も感染力が強い疾患の一つだが、世界の広範な地域で撲滅されたことにより、かえって多くの人々が予防接種の必要性を軽
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WEB特集 １億頭のブタが消えた 中国でいま、何が… | NHKニュース