「日本代表3人 vs 小学生100人が面白すぎる…」海外の反応いろいろ : らばQ
「日本代表3人 vs 小学生100人が面白すぎる…」海外の反応いろいろ 以前、日本代表の3選手と100人の小学生が試合をしたらどうなるかという企画番組が、TBS系列で放送されました。 それを海外メディアFOXスポーツが紹介した動画が、海外掲示板で盛り上がっていました。 3 professional soccer player vs. 100 kids View this post on Instagram FOX Sports Asiaさん(@foxsportsasia)がシェアした投稿 - 2018年 1月月9日午後11時08分PST このシンプルだけど興味深い対戦映像。 海外掲示板のコメントをご紹介します。 ●ゴールに15人の子どもってのがサイコー。 ↑選手がシュートをして、4人のゴールキーパーを倒すのを待ってしまった。 ↑子どもたちをケガさせずに勝つってのはもっとすごいだろう？ ↑そ
日立、過去最高益でシーメンス追撃！残るは2大問題事業の処理
News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 日立製作所は2019年3月期、同社として初めて中期経営計画の利益目標（営業利益率8％）を達成するなど、ベンチマークにしてきた独シーメンスと同じステージに立つための足場を固めつつある。 西山光秋ＣＦＯは4月26日の決算説明会で「2期連続の過去最高益（営業利益ベース）を達成できた。次期中計の新たなステージに移る準備ができた」と述べた。 とりわけ、情報・通信システムや建機事業が好調だった。長らく日立の喉に刺さっていたとげを抜くこともできた。“とげ”とは、巨額損失の発生が懸念されていた英国での原子力発電所建設プロジェクトのことだ。 同プロジェクトを建設前に「凍結」したことで3000億円の特別
分断と閉塞の空気～平成経済の現場と実相（前編） - 田崎基｜論座 - 朝日新聞社の言論サイト
分断と閉塞の空気～平成経済の現場と実相（前編） 壮絶な長時間労働、日本型雇用慣行の崩壊……。破滅のときをひたすら先送りする日本 田崎基 神奈川新聞経済部記者 1989年12月、日経平均株価が史上最高値を付け、崖から転がり落ちるように始まった「平成の経済」はいま、壮絶な長時間労働と増え続ける非正規社員、破綻した日本型雇用慣行によって、破滅のときをひたすらに先送りしている。崩壊する現場と、令和へと移り変わる平成の経済を追った。 残業500時間の働き方 青白く、疲れ切った表情を浮かべ、男性は2メートルほどもある運転席から下りてきた。神奈川県厚木市内のパーキングエリアでつかの間の休憩を取る。 「いつもこんな感じです」 仕事は日曜の午後10時から始まる。10トントラックを荷主の倉庫の前に付け、月曜の朝を待つ。 「できるだけ先に並んでおかないと、荷積みの開始が遅れるから」 関東と関西を行き来し、10年
トランプ氏に振り回された安倍首相 会談でまさかの発言：朝日新聞デジタル
２６日午後（日本時間２７日午前）にワシントンで開かれた日米首脳会談で、安倍晋三首相はトランプ大統領の機嫌を損ねず、蜜月関係をアピールする「抱きつき外交」を展開したが、思惑通りにはいかなかった。トランプ氏は日米貿易交渉の５月末合意に言及。日本としては受け入れられない想定外の発言に首相は振り回された。 通訳だけを入れて４５分間開かれた１対１の会談。記者団に公開された冒頭、トランプ氏は米メディアから日米貿易交渉の合意時期を問われ、「（５月末の）訪日の際に日本でサインするかもしれない」と答えた。首相は首をかしげ、顔を一瞬しかめた。残り１カ月での合意は現実性が乏しいうえに、日本側が「まったく聞いていない話」（同行筋）だったからだ。 米国の求めに応じて農産物の輸入を増やせば、日本国内の農家から反発が出る。日本としては、結論を出すのは最速でも７月の参院選以降と踏んでいたが、トランプ氏は会談で「農業分野を
消費増税も吹っ飛ばす破壊力。「MMT」（現代貨幣理論）の正体 ｜BEST TiMES（ベストタイムズ）
「MMT」って、聞いたことありますか？ MMTというのは、現代貨幣理論（Modern Monetary Theory）のことです。 最近、アメリカで大論争を巻き起こし、日本でもよく採り上げられている経済理論です。 きっかけとなったのは、2019年1月に、アメリカの史上最年少議員（民主党）として話題のアレクサンドリア・オカシオコルテス議員が「MMT」への支持を表明したことで、突如、MMTが脚光を浴びました。 MMTの論者たちは、「財政赤字は心配するな」という過激とも思える大胆な主張をしています。 このため、著名な主流派経済学者や政策当局が、MMTを「トンデモ理論」だとバッシングを始めました。 ところが、このバッシングに対して、MMTを提唱する経済学者ステファニー・ケルトン教授らが、強力に反論したので、大騒ぎになりました。 そして、この論争が、日本にも飛び火したというわけです。 なぜ、日本に飛
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