日本人建築家たちの作品は、世界でも人気を集めている。日本の建築の特徴とはどんなもので、そこから見習うべきことは何か。そして人々を魅了する建築物に溢れながらも、日本の都市があまり美しくないのはなぜなのかを、英国人の筆者が自虐を交えながらユーモラスに語る。 世界で活躍する日本人建築家 日本を縦断中の外国人がよく思うことがいくつかある。着物はどんな場面にも驚くほど適応する。カメラを振りまわし、何千枚もの写真を撮りまくる大量の日本人観光客は、少なくとも1980年代にはお決まりのギャグだった。だが、彼らはただ時代を先取りしていただけであって、その他大勢の我々といえば、iPhoneのおかげでやっとそれに追いついてきているのだ。 当然のことだが、日本はある面において完璧な社会である。人々の正直さの基準の高さたるや、コンビニでは6円のお釣りを受け取り忘れただけで店員が追いかけてきてくれるし、電車はもちろん

ロビン・ダンバーは、英オックスフォード大学の進化生物学の名誉教授であり、人類学者でもある。彼は、一人の人間が持てる友達の数は150人が最大だという「ダンバー数」の提唱者として世界的に有名だ。また、飲酒やゴシップが人間関係の円滑化に決定的な役割を果たすことを示した研究でも知られる。 ダンバーの著書『なぜ私たちは友だちをつくるのか: 進化心理学から考える人類にとって一番重要な関係』は、友情研究の名著である。一般人にもわかりやすく、この数十年の研究結果が紹介されている。そんな彼に「会話が成立する最大人数は4人」「友情の七本柱」や「30分ルール」といった話に加えて、男の友情と女の友情の違いといった、最近はタブーになりつつある性差の話についても語ってもらった。 友達の数が多いことは、禁煙と同じくらい健康に良い ──友達がいると幸福度が上がりますが、それだけでなく健康や寿命にもいい影響が出るそうですね

ネットフリックスの大ヒット作『イカゲーム』は、同社にしてみれば「とてもコスパのいい買い物」だった。 韓国国内ではまったく買い手がつかなかった同作の脚本に、ネットフリックスは賭けたのだという。 全9話完結で1話あたりの制作費は約240万ドル。米紙「ロサンゼルス・タイムズ」によれば、別のヒット作『ストレンジャー・シングス』の全制作費の約4分の1だったという。それでいて同作は6つのエミー賞を受賞し、公開初日から28日間で16億5000万時間も視聴され、ネットフリックス史上最高記録を樹立。これにより同社の企業価値は推定9億ドルまで急上昇した。 ところが、作家兼監督のファン・ドンヒョクの生活は、多少上向いたものの「大きな変化はない」。 なぜなら、同作の「知的財産権をネットフリックスに譲渡する」契約を交わしたからだ。この契約上、最初の放送後に作品が再放送される際に作家や監督、俳優らが受け取れる「ロイヤ

川野恵子は約6年前、発声訓練を終えた自分の顔を鏡で見て、微笑みが失われつつあることに気づいた。ラジオパーソナリティーだった川野は、笑顔を作ろうとしても、口角を引き上げにくくなっていたのだ。 当時43歳だった彼女は、顔の筋肉の動きを学ぶことにした。こうして得た知識を活用して、笑顔を作るのに悩む人々にアドバイスを始めた。「もっと笑顔になればもっとハッピーになれる」というのが彼女のモットーだ。 新型コロナウイルス感染症のパンデミックから3年が経過し、マスクを外す機会が多くなるにつれ、顔の表情筋が錆びついていることを気にする人も増えた。川野は、アフターコロナ時代を見据えた笑顔トレーニングメニューの最適化に取り組んでいる。

ハラリの危惧するディストピアが現実になれば、そこに立ち現れる偽物は、デジタル合成されて生み出された単なる人間もどきではない。人は親類縁者や友人など、身近な他者の影響を最も受けやすい。そんな偽物が身近な他者として、ある製品が優れていると勧めてきたり、気候変動やワクチン、移民に関する自説の正しさを説得しようと近づいてきたりしたらどうだろう。それは、かつて目にしたことがない言論操作能力を持つはずだとハラリは警告する。 過去10年、ブラジルから米国に至るまで、選挙結果を左右した醜聞ではソーシャルメディアによる情報操作が取り沙汰されてきたが、それさえも色褪せて見えるだろうと彼は言う。英政府通信本部（GCHQ）長官（当時）のジェレミー・フレミングは4月、AIが生成した偽情報は重大な脅威であるとスナク政権に警告している。ハラリはこう話す。 「これは権威主義国家より、とりわけ民主主義国家にとって深刻な脅威

日本とロシアの間には北方領土問題という大きな火種が長年存在し、日本は南千島列島の4島の返還を求めつづけている。そんな千島列島で日露が軍事衝突した場合、どちらが勝つのか、ロシアの軍事専門家が、ロシアのオンライン軍事メディアで検証してみた──。 千島列島で日露の戦闘が発生したら… ロシアの太平洋艦隊の能力には、ロシアの多くの愛国者たちが不安を感じている。敵は強くて立派なのに対し、わが国には同盟国もそれほどいないからだ。 2021年10月にはロシアと中国の合同演習が行われたが、「有事」に中国海軍が千島列島でロシア軍とともに戦うことはない。中国はこの地域で独自の利益を追求するが、千島列島に興味はないからだ。自国の犠牲を払ってまで他国の利益を守るというのは中国共産党の方針にまったく合致しない。 合同軍事活動については、少なくとも中露間の包括的な同盟条約締結なしには実現しないし、そもそもそんな条約に中

生涯で何人もの女性と関係を持ち、そのスキャンダラスな私生活でも知られる画家パブロ・ピカソ。ジェンダー問題に敏感な現代社会は、この天才をも「再評価」しようとしている。 その破天荒な人柄や女性に対するふるまいが、彼の作品の価格に影響を与えたことはなかった。だが、状況は変わりつつある。スペイン紙「エル・パイス」は、アート情報サイト「Mutualart.com」におけるピカソの作品価格に“疲労感”が見られるとし、彼の歴史のなかで前例がないことだと報じた。 2023年4月までに、オークションに出品されたピカソの作品は1798作ある。そのうちの55.2%に買い手がつき、合計の落札金額は9700万ドル（約130億円）強だった。過去の例を見ると、2022年の落札金額の合計は約5億1100万ドル（約688億円）。2021年は年間で5522作が出品され、73%近い4001作の売買が成立し、落札金額の合計は6億

「電灯のスイッチを入れた直後、野犬の群れがキャンキャン吠えながら逃げ出す音がしたわ」と語気を強めて彼女は私にそのときのことを話してくれた。明け方、ルイーザは部屋を引き払い、数キロを歩いてカトマンズのアメリカ大使館へ向かった。そして次の飛行機でオーランドに戻ったという。 その後、2013年に長女が誕生してからルイーザはまたしても言葉では説明できない現象を体験する。 夜にいきなり目が覚め、やはり体が動かない——しかもそのときは寝室を這いずり回る1匹の大グモの幻影を見た。ルイーザはショックのあまり3日間、食べることも寝ることもできなくなった。 「心が休まらず、ひどく傷つけられたと感じました」とルイーザはそのときを振り返る。 当時、ルイーザはオーランドの精神科医のもとで治療を受けており、医師にこう訴えたという。 「先生、これで三度目なんです。私、発狂しているんでしょうか？」 医師は一瞬、驚きの表情

米紙「ニューヨーク・タイムズ」にユヴァル・ノア・ハラリ、トリスタン・ハリス、エイザ・ラスキンの3人が連名でオピニオン記事を寄稿した。記事中で彼らは、ChatGPTをはじめとする大規模言語モデルは「人類とAIの二度目の接触」であり、今回こそはAIに屈してはならないと説いている。 ハラリは『サピエンス全史』『ホモ・デウス』などの書籍で知られる歴史学者。ハリスとラスキンは、人類のための倫理的なテクノロジー開発を訴える米非営利団体「センター・フォー・ヒューメイン・テクノロジー」の設立者だ。 彼らが警鐘を鳴らすディストピア的な未来、そしてその回避の方法について、全文ノーカットで掲載する。 想像してみてほしい。あなたは飛行機に搭乗しようとしている。その飛行機を製造したエンジニアの半数が、その飛行機が墜落してあなたと搭乗者全員が死ぬ確率は10％だと言っている──あなたはそのまま搭乗するだろうか？ 202

５月初め、AI研究の第一人者であるジェフリー・ヒントンがグーグルを辞めたことが明らかになった。以来、世界中のメディアからの取材依頼をほぼすべて断っているという彼が、英紙「ガーディアン」だけに語った、AIの真の怖さ、人類滅亡の確率、その決定的瞬間が訪れるとき──。 悪意のある研究者はいない ジェフリー・ヒントンが、インタビューの最初で口にし、私が録音を止める間際にも繰り返したのは、彼が10年間在籍したグーグルを円満に退社したということだった。 「私はグーグルがこれまでに成し遂げたことや、いま現在取り組んでいることに何の異論もありません。メディアは私を『グーグルに不満を募らせた社員』に仕立て上げたいようですが、そうではないんです」 そこをはっきりさせておくのが大事なのは、つい逆の結論に走りがちだからだ。結局のところ、自分の元勤務先を、人類を絶滅へと導く可能性の高い企業のひとつとして冷静に語ると

戦争が始まる前から「汚職大国」として悪名高かったウクライナ。同国は犯罪集団が暗躍する「マフィアの楽園」でもあったが、侵攻をきっかけに、世界各地の犯罪集団に大きな影響を及ぼすほどの変化が起きているという。 戦争で切れたロシアン・マフィアとの縁 18世紀以来、密輸品が流れ込んできたウクライナ南部の港湾都市オデーサには「密輸博物館」がある。ここで展示されるのは、ロシア帝国に持ち込まれた真珠やピストルから最近の略奪品までだ。しかし、2022年2月に勃発した戦争によって「港が閉鎖され、すべて止まりました」と、オーナーのアレクサンドル・オトデルノフは言う。 しかし、来なくなったのは観光客だけではない。オデーサは、ウクライナとロシアを中心とし、アフガニスタンからアンデス山脈にまで至る広大な犯罪ネットワークをつなぐ重要な拠点だったのだ。このネットワークは「ヨーロッパでもっとも強力な犯罪生態系」の一部である

多くのテレビ局プロデューサーはいまも、ジャニーズJr.が寝泊まりしていた「合宿所」こと喜多川の自宅マンションで長年続いていたことに見て見ぬふりをする。 局内には、ジャニーズ事務所を怒らせることへの恐怖と忖度の入り混じった空気が漂っていると、あるキー局のプロデューサーは話す。誰に言われるともなく、喜多川のやったことは口にしてはならないという、暗黙の了解があるというのだ。 ジャニーズ事務所に入ったものの、売れっ子になるための代償を知って逃げ出した有名スターを知っていると、このプロデューサーは話す。

日本で大人気のユニクロのクロスボディバッグが、世界でも大流行している。ファッション関係者から「ミレニアル世代のバーキン」と呼ばれるこのバッグは、いかにして広まり、どんな点が受けているのか？　英紙「ガーディアン」が分析した。 1年半の間に7回も売り切れ フェンディのバゲットなど流行のバッグはさまざまあるが、いま最も旬なバッグといえば、デザイナーズブランドのそれではなく、安価で大量生産のブランドのものだ。 小売価格は14.9ポンド（約2500円、日本での価格は1500円）、バナナ型の「ラウンドミニショルダーバッグ」は、ユニクロ史上最も売れたバッグとなった。同社によると、過去18ヵ月で7回も売り切れたという。 ナイロン製で10色展開、ショルダーまたはクロスボディスタイルで着用可能。サイズは28センチ×17センチと小さいが、それこそがこのバッグの大きな魅力だ。

数年前、ジョーゼフ・デルーヴォ・ジュニア（59）は高級スーパーに立ち寄り、卵だけを買ってすぐに出ようとした。しかし乳製品コーナーで店長に制止され、こう声をかけられた。 「靴を履いていませんが」 店長の指摘通り、デルーヴォは靴を履いていなかった。というより、彼は普段からほとんど靴を履かない。 店長は保健衛生基準を持ち出した。デルーヴォが、法には触れていないと突っぱねると、保険契約に引っかかるなどと言葉を濁した。これに対してデルーヴォは、「裸足よりハイヒールのほうが、けがをする人がはるかに多いじゃないか」と言い返した。 しびれを切らした店長はついに、「あるお客さまから苦情が寄せられています」と言ってきた。 「お引き取りください」 デルーヴォが靴を履かなくなったのは、外反母趾がひどく痛むからというのがそもそもの理由だったが、いまや裸足で過ごすのは身体的な理由を超えている。彼は、人々が見知らぬ他人

米国では何年も前から、「次に流行るアルコールは日本酒だ」と言われてはきたものの、実際に人気が出たのは他の酒ばかりだった。だがここに来て、ついに「飛躍の兆し」が見えはじめたという──米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、現地の状況を取材した。 自宅で日本酒を造ってみたら 加藤忍は若い頃、東京で初めて日本酒を飲んだ。雑味があり刺激が強くて、とても好きにはなれなかった。しかし、年上の同僚から「それは質の悪い安酒を飲んだからだよ」と言われ、上質な日本酒を知っていくうちに、彼はだんだんとそれが好きになっていった。 2004年、メリーランド大学でビジネスを学ぶために渡米した加藤は、自身が初めて口にしたような質の悪い酒しか買う余裕がなかった。そこで彼は、いっそ自分で醸造してみようと思い立った。自宅のキッチンで米を蒸し、それを発酵させた。驚いたことに出来栄えは上々で、友人たちにも好評だった。 その後、日産自動

この記事は、ベストセラーとなった『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』の著者で、ニューヨーク大学スターン経営大学院の経営学者であるスコット・ギャロウェイによる連載「デジタル経済の先にあるもの」です。月に2回お届けしています。 資本主義の目的は、野心を成功に変えることだ。インセンティブを変化させるこの錬金術は、私たちが欲するもの、つまり、食べ物、住まい、今より大きなiPhone、好ましい仲間などから経済的な機会を執拗に得ようとする意欲をはぐくむ。富と愛に対する渇望が、私たちを労働と創造に駆り立てるのだ。資本主義の特質は、その衝動に新たな道をもたらすところにある。 資本主義にとっての「哲学者の石」は、技術革新である。資本主義が栄え世界中に広まった時期が、製造や輸送や情報における新たなテクノロジーの導入時期と重なったのは偶然ではない。技術が進歩するたびに、野心を発揮するスペースが

85年にわたる世界最長の幸福研究から得られたデータによれば、人生に幸せをもたらすのは「人との強いつながり」だという。この研究の責任者であるハーバード大学教授ロバート・ウォルディンガーが、人間関係を育み、発展させるための「7つのステップ」を紹介する。 Day1 「ソーシャル・フィットネス」に投資する 1938年、ハーバード大学の研究者らは、人を成長させるものは何かを知るための研究に着手した。被験者724人を対象に、幼少期から人生の終わりまでを追跡調査するというものだ。 それから85年が経った今、研究は3世代に拡大し、最初の被験者の子孫1300人以上が参加している。そしてすべてのデータから、ひとつの明確な結果が導き出された。「強い人間関係が幸せな人生をもたらす」ということだ。 ハーバード・メディカル・スクールの精神医学教授でこの研究の4代目ディレクターを務めるロバート・ウォルディンガーと、副デ

何か単純作業をしているとき、気づけば「心ここにあらず」だったという経験に心当たりはないだろうか。「マインドワンダリング（心の迷走）」と呼ばれる人の心理状態を長らく研究してきた心理学者に、科学的知見を一般向けに伝えるメディア「ノアブル・マガジン」が聞く。 「アニュアル・レビュー」のデジタルメディア「ノアブル・マガジン」に掲載された記事を許可を得て翻訳・掲載しています。 心理学者のジョナサン・スモールウッドが四半世紀ほど前に、マインドワンダリング（心の迷走）について研究しようと決めたとき、それを妙案と思う仲間はほぼいなかった。 人が身の回りのことや目の前の作業に注意を払うのをやめたときに自ずと生じる気まぐれな思考など、どう研究できるというのか。そうした思考は、測定可能で、目に見える行動となんら関連しえないというのに。それでも、スモールウッドは研究を進めた。 その研究では、被験者におそろしく退屈

ノーベル賞受賞経済学者のジョセフ・スティグリッツが、格差是正のために世界の超富裕層に70％の税金を課すべきだと提唱した。 スティグリッツは国際NGOオックスファムのポッドキャストで、世界で所得が最も多い層に対し、70％の特別税率を導入することは「明らかに理にかなっている」と語った。 「トップにいる人々の税率を上げれば、彼らは仕事量を少し減らすかもしれない。でもその一方で私たちは、より平等で結束力のある社会を得ることができるだろう」 現在、英国の所得税の最高税率は、年間所得15万ポンド（約2400万円）以上に対して課される45％だ。米国の場合は、年間所得53万9901ドル（約7000万円）以上に対して課される37％となっている。 スティグリッツはまた、所得の最高税率の引き上げだけでなく、世界の富裕層が何世代にもわたって蓄積してきた財産に富裕税を導入すれば、平等な社会にもっと近づくことができる

トラウマを残した「労働搾取」 米「タイム」誌がテクノロジー業界の闇を暴き、大きな話題になっている。 問題となっているのは、高い文章生成能力が注目される、AI搭載チャットボットの「ChatGPT」。その生みの親であるAI企業「オープンAI」がパートナー企業を通じ、時給2ドル以下でケニア人労働者を雇っていたことがわかったのだ。 オープンAIはマイクロソフトから100億ドルの出資を受ける可能性が報じられるほど、いまもっとも注目されている企業だ。いったい何が起きているのか。 オープンAIが外注先として依頼していたのは、米サンフランシスコに拠点を置くサマ社。同社はケニアやウガンダ、インドの人材を雇い、グーグルやメタ、マイクロソフトなどの顧客向けに、有害なネット情報を選別する「データのラベリング作業」を実施していたという。 ケニア人の労働者たちは、データのラベリング作業の過程で、処刑や性的虐待など極め