【動画】韓国メディア 国防省が公開した写真を徹底検証 低空飛行されたらこのように見えるはず！ | ゴゴ通信
【簡単に説明すると】 ・24日に韓国国防省が日本哨戒機が低空飛行で威嚇した証拠写真を公開 ・どれも不鮮明 ・韓国メディアJTBCが徹底検証 1月24日に韓国が23日に日本のP-3哨戒機が威嚇飛行したとされる写真5枚を公開。当初は映像を公開するはずだったが写真のみの公開となった。 24日の17時頃に公開された写真ははっきりとせず不鮮明なものばかり。低空飛行していたのかすらあやふやである。 そこで韓国メディアのJTBCが徹底検証した映像を公開。日本哨戒機が540メートルの距離、60～70メートルの高さで飛行していたらどのように見えていたのかというものだ。 日本の哨戒機が仮に60～70メートルの高さで飛行していたとしたらビルの32階相当の高さを飛んでいたことになる。 そのビルから今度は540メートル離れ、どのように見えるのか？ 飛行機は小さくなったが肉眼で認識出来る大きさだという。またそれだけで
ZOZOから撤退！ 「ミキハウス」社長が週刊新潮に語った“さすがにアカンわ”（全文） | デイリー新潮
オンワードに続き、ミキハウスも「ZOZOTOWN」から撤退――。このニュースをどこよりも先に報じたのは、週刊新潮1月17日発売号である。本誌は1月14日に同社の木村皓一社長を大阪の自宅で取材し、離脱を認めるコメントを記事に掲載した。誌面に入りきらなかった木村社長による40分間の“激白”をご紹介しよう。（「※」は編集部注） ＊＊＊ 正直、ウチのZOZOの売り上げは、全体の100分の1程度だから、撤退してもあんまり影響ないんや。 そもそも僕のところの商品は、おじいちゃんとかおばあちゃんが孫にプレゼントとして買っていく人が多いから、百貨店とは相性いいけども、ZOZOとはあってないんやな。せやから売り上げもたいしてないわけや。 〈大手ブランドが次々に「ZOZO撤退」を行う背景には、昨年12月25日から始まったサービス「ZOZOARIGATO」の影響がある。これは、利用者が会費を払うことで、ZOZO
信仰を持つのは悪いことなの？
信仰でワクチン非接種の宗教団体がはしかに集団感染しました その件について ・窮すれば医療機関に頼るんだから都合のいい精神してる ・お医者様に泣きつく程度の教義なら最初からワクチン接種してもらえよ ・救世と言っておきながら、まったく救えてない ・子供にワクチンを接種させないってネグレクトの一種 ・バイオテロ ・宗教内で感染するのは構わないが、一般市民は巻き込まないで欲しい このような厳しいコメントがつけられていてすごく悲しいです エホバの証人輸血拒否事件を持ち出して信仰を否定する人までいてショックを受けました ワクチン接種は別に義務ではないし、はしかに感染してしまったのは運が悪かっただけでしょう なにも悪いことはしていません どうして信仰を否定するのですか？
海賊版ＤＬ規制、被害者の漫画家まで批判 拙速な文化庁：朝日新聞デジタル
海賊版だと知りながらインターネット上にある漫画や写真、論文などあらゆるコンテンツをダウンロードする行為を違法化しようと、文化庁が異例の急ピッチで作業を進めている。わずか５回の審議で週内にも議論を終える方針だ。一般のネット利用者への影響が大きい割に議論が拙速だとの批判が強まっている。 文化庁は２５日に文化審議会著作権分科会の小委員会を開き、現在は音楽や映像に限っている海賊版ダウンロードの違法範囲をネット上のすべてのコンテンツに広げるため、意見の最終とりまとめをする方針だ。今月始まる通常国会への著作権法改正案の提出を目指している。 学者や弁護士など２６人で構成する小委員会が違法ダウンロードの拡大の議論を始めたのは昨年１０月２９日。海賊版の被害を訴え賛成している出版業界のほか、「ネット利用が萎縮する」と反対しているインターネットユーザー協会など、賛否双方の立場から聞き取りをしてきた。 委員からは
東洋大が竹中平蔵氏批判立て看板設置学生に退学勧告 - 社会 : 日刊スポーツ
東洋大学が、元総務大臣でグローバル・イノベーション学科教授の竹中平蔵氏（67）を批判する立て看板を21日に校内に立て、ビラを配った文学部哲学科4年の船橋秀人さん（23）に「退学」を示唆するような発言をしていたことが24日、分かった。 大学側は23日に退学処分としない旨の声明を出したが、その中で、船橋さんがSNSで実名を出して抗議しているにも関わらず、学生を守ることを理由にSNSなどでの流布をやめるよう訴えたことに、インターネット上で「（学生は）発言するなと言うのか」などと批判が高まっている。 船橋さんは、授業前の21日午前9時に「竹中平蔵による授業反対！」と書いた立て看板を校内に立て、人材派遣会社の取締役だった同氏が、13年の労働者派遣法の規制緩和の旗振り役だったなどと批判するビラを配った。その10分後に大学関係者に撤去された上、学生課の男性職員4、5人に2時間半にわたって事情聴取されたと
防衛省・自衛隊：防衛省ウェブサイトのＨＴＴＰＳへの切り替えのお知らせ
防衛省ウェブサイトのＨＴＴＰＳへの切り替えのお知らせ 防衛省では、利用者の皆様に、より安全かつ安心にウェブサイトをご利用いただくため、ウェブサイトのHTTPS化を行いました。今後は、『https://www.mod.go.jp/』でのご利用をお願いいたします。あわせて、ブックマークやリンクなどのご確認をお願いいたします。 １０秒後に自動的にHTTPSサイトを表示しますが、画面が切り替わらない場合は、お手数ですが、以下のURLをクリック下さい。 今後は、以下のとおり、冒頭に『https』を付記したＵＲＬからのアクセスをお願いいたします。 新しいＵＲＬ
政府基幹統計、４割の２２統計に間違い 抽出方法など：朝日新聞デジタル
「毎月勤労統計」をめぐる厚生労働省の不正調査問題をうけ、政府が５６ある基幹統計が適正に調査されているか点検した結果、４割にあたる２２統計に計３１件の間違いなど何らかの問題があったことが２４日、わかった。このうち統計法違反に該当する可能性がある間違いも２１統計あった。 点検結果をまとめた総務省が同日発表した。２４日夜に記者会見した三宅俊光・総務省政策統括官は、「（過少給付につながった）毎月勤労統計のような重大な事案はなかった」としているが、政府の統計の取り扱いのずさんさが改めて浮き彫りになった形だ。統計を所管する同省は今後、調査結果を同省の統計委員会に諮り、２３３ある一般統計も含めて点検し、再発防止策を探る「専門部会」も新たに作る方針。 データの数値に誤りがあったのは国土交通省の「建設工事統計」。１事業者が施工高などを「百万円単位」で書くべきところ、「万円単位」で記入したため、公表した全体の
スバル、残業代未払い７．７億円 過労自殺から判明：朝日新聞デジタル
自動車大手スバルが２０１５年から１７年にかけて、社員３４２１人に計７億７千万円の残業代を払っていなかったことが、２４日わかった。１６年に男性社員が過労自殺し、その後の社内調査で昨年１月までに判明した。スバルはこれまで１年間にわたり問題を公表しておらず、企業姿勢が問われる事態だ。 ２４日に男性の遺族の代理人が会見し、男性に残業代の未払いがあったと説明。さらにスバルは朝日新聞の取材に対し、未払いが多数の社員に広がっていたと明らかにした。 代理人によると、１６年１２月、車両工場の群馬製作所（群馬県太田市）の総務部に勤務する男性社員（当時４６）が、長時間労働や上司の激しい叱責（しっせき）が原因で過労自殺した。スバルによると、同製作所の社員数人に残業代未払いがあったとして、太田労働基準監督署から１７年７月に同製作所が労働基準法違反で是正勧告を受けたという。 こうした中で、同製作所では社員の残業時間を
信仰でワクチン非接種、宗教団体発端ではしか集団感染：朝日新聞デジタル
三重県内で研修会の参加者が発端となったはしか（麻疹）の集団感染があり、三重県は２３日、研修会の主催者は津市内の宗教団体で、信仰上の理由で多くがワクチン接種をしておらず、感染が拡大したとの見方を明らかにした。 団体は「ミロクコミュニティ救世神教」でホームページに謝罪文を掲載。「医薬に依存しない健康や生活を重んじており、ワクチンを接種していない信徒もあり、結果的に多くの感染者が出た」と説明。「保健所の指導に従い、皆様にご心配をおかけしないよう対処する」としている。 県によると、津市で昨年１２月にあった研修会には男女計４９人が参加。県内の２９人のうち２４人が感染した。ワクチンは２回の接種が推奨されるが、４人が１回で、２０人は受けていなかった。家族のほか、医療機関や学校で接触した人にも感染が拡大し、２３日までに県内で３７人。県外参加者からも広がり、名古屋市２人、岐阜県５人、和歌山県１人、浜松市１人
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斜面に建てられたマンションは見てるだけでワクワクが止まらない「これはエモい」「近未来感ある」
レーダー照射問題で『日本が経済制裁に踏み切った場合、韓国はLINEを使えないようにする対抗処理をしてきませんかね？』と心配する声／『LINEが使えなくなったからってプラスメッセージに移行するだけだろwww』←しかし流行っていない