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  • 日本の接種、世界100位以下 発展途上国の水準、欧米と差 | 共同通信

    の新型コロナウイルスワクチン接種の遅れが際立っている。英オックスフォード大などによる16日までの調査で、少なくとも1回投与された人の割合は約3%にとどまり、世界平均の約9%に及ばない。接種体制の整備遅れから、発展途上国レベルの世界110位前後に低迷。接種が進み、普段の生活を取り戻しつつある欧米とは対照的だ。 政府は東京五輪開催を目指しワクチン入手と接種加速を強調するが、欧米からは「一大感染イベント」になりかねないとして中止を求める論調が強まる。 世界の接種回数は同大などの14日時点の調査で約14億回。日は13日時点で約560万回にとどまる。

    日本の接種、世界100位以下 発展途上国の水準、欧米と差 | 共同通信
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    sheepsace 2021/05/16
    “少なくとも1回投与された人の割合は約3%にとどまり、世界平均の約9%に及ばない。接種体制の整備遅れから、発展途上国レベルの世界110位前後に低迷”
  • 武田総務相が答弁指示を否定 | 共同通信

    武田総務相は、東北新社の外資規制違反を巡る16日の国会審議で総務省電波部長に「記憶がないと言え」と指示した疑いがある、との野党側の指摘に対し「答弁を指示するような意図は全くなかった」と否定した。

    武田総務相が答弁指示を否定 | 共同通信
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    sheepsace 2021/03/18
    自分は無責任な野次を飛ばしただけで、その野次を自らの自由意思で参考にして発言した総務省電波部長に全責任があり、自分は悪くない...と言いたいのだろうか。
  • 東北新社元社長、菅首相側に献金 長男勤務の放送事業会社 | 共同通信

    菅義偉首相の長男による総務省幹部の接待問題で、首相が代表を務める「自民党神奈川県第2選挙区支部」が2014~18年、長男が勤務する放送事業会社「東北新社」の当時の社長から計250万円の献金を受けていたことが9日、政治資金収支報告書で分かった。 収支報告書によると、東北新社の社長だった故植村徹氏から14年と17年に100万円ずつ、18年に50万円の計250万円の寄付があった。同社の創業者で、植村氏の父親の故伴次郎氏は首相と同じ秋田県出身。 首相の事務所は共同通信の取材に「収支報告書の記載通り。さまざまな方とおつきあいがあるが関係は答えていない」と回答した。

    東北新社元社長、菅首相側に献金 長男勤務の放送事業会社 | 共同通信
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    sheepsace 2021/02/10
    ここ2年くらいの間で創業者が亡くなり、その息子の前社長がコロナで亡くなり、今回のこのスキャンダルがあり…東北新社呪われてるのかな…
  • ワクチン前提としない五輪開催を準備と首相 | 共同通信

    菅首相は代表質問で、新型コロナウイルスのワクチンと東京五輪の関係について「ワクチンを前提としなくても安全安心な大会を開催できるよう準備を進める」と述べた。

    ワクチン前提としない五輪開催を準備と首相 | 共同通信
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    sheepsace 2021/01/22
    五輪開催前提としない感染拡大を準備とコロナ/インカ帝国のように免疫のないウイルスを海外から運び込まれて滅亡してしまうのか
  • 「同意ない性交、犯罪に」 学術会議、刑法改正へ提言 | 共同通信

    刑法の性犯罪規定について、専門家で構成される日学術会議の三つの分科会は、現行法の問題点を指摘し、国際的な人権基準を反映した法改正を求める提言をまとめた。法改正を巡っては、法務省の検討会で10日から個別の規定について具体的な議論が始まる。「各国と同様、同意のない性交自体を犯罪化する規定に変えるべきだ」とした提言は影響を与えそうだ。 刑法の性犯罪規定は2017年に改正され、厳罰化されたが、その後も無罪判決が相次ぎ、さらなる改正を求める声が上がっている。特に、暴行や脅迫がないと強制性交罪が成立しない「暴行・脅迫要件」の是非が注目されている。

    「同意ない性交、犯罪に」 学術会議、刑法改正へ提言 | 共同通信
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    sheepsace 2020/11/09
  • セガサミーが希望退職募集 650人、新型コロナ影響 | 共同通信

    遊技機やゲームなどの事業を展開するセガサミーホールディングスは6日、グループ正社員と契約社員を対象に計650人の希望退職者を募集すると発表した。新型コロナウイルスの影響で業績が悪化しており、コスト削減を進める。募集期間は16日から12月25日まで。特別退職加算金の支給や希望者への再就職支援などを実施する。 経営責任を明確にするため、役員報酬の減額も決めた。同時に公表した2020年9月中間連結決算の純損益は217億円の赤字(前年同期は98億円の黒字)に転落した。希望退職募集に伴い、構造改革費用として21年3月期に約100億円の特別損失を計上する。

    セガサミーが希望退職募集 650人、新型コロナ影響 | 共同通信
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    sheepsace 2020/11/06
  • 「Qアノン」信奉候補が初当選 米下院、共和党の女性実業家 | 共同通信

    【ワシントン共同】3日に投開票された米連邦下院選の南部ジョージア州の選挙区で、過激な陰謀論を広めるトランプ大統領支持勢力「Qアノン」の信奉者と公言した共和党の女性実業家マージョリー・グリーン氏の初当選が確実となった。米メディアが伝えた。 グリーン氏は州都アトランタの北西に広がる第14選挙区から出馬。Qアノンは民主党の政治家らエリート層が悪魔崇拝の「ディープステート(闇の政府)」を形成し、児童買春や人身売買に関わっているなどとの説を展開。トランプ氏を熱狂的に支持している。

    「Qアノン」信奉候補が初当選 米下院、共和党の女性実業家 | 共同通信
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    sheepsace 2020/11/04
    民主主義の限界を感じる
  • 緊急避妊薬、薬局で購入可能に 来年にも、望まない妊娠防ぐ | 共同通信

    政府は7日、性交直後の服用で妊娠を防ぐ「緊急避妊薬」について、医師の処方箋がなくても薬局で購入できるようにする方針を固めた。性暴力を含め、望まない妊娠を防ぐ狙い。性犯罪の被害者や、若者を支援する団体などから処方箋を不要とし、緊急時に簡単に入手できるよう求める要望が出ていた。2021年にも導入する。 緊急避妊薬は、性交後72時間以内に服用することで妊娠を高確率で避けられる。現在は原則、医師の診察を受けて処方箋をもらわなければ入手できない。欧州やアジアなど世界86カ国では医師の診察なしで購入することができ、日は国際的な遅れが指摘されていた。

    緊急避妊薬、薬局で購入可能に 来年にも、望まない妊娠防ぐ | 共同通信
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    sheepsace 2020/10/08
  • 菅氏、消費税増税必要と明言 「人口減避けられず」と強調 | 共同通信

    自民党総裁選に立候補した菅義偉官房長官は10日放送のテレビ東京番組で、現在10%の消費税率について「将来的なことを考えたら行政改革を徹底した上で、国民の皆さんにお願いして消費税は引き上げざるを得ない」と述べた。 番組にそろって出演した石破茂元幹事長、岸田文雄政調会長は態度を明確にしなかった。菅氏は「私も引き上げると発言しない方が良いと思ったが、これだけの少子高齢化社会で、どんなに頑張っても人口減少は避けられない」と強調した。

    菅氏、消費税増税必要と明言 「人口減避けられず」と強調 | 共同通信
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    sheepsace 2020/09/11
    一揆するしかない
  • 菅官房長官、消費減税を否定 「社会保障に必要」 | 共同通信

    菅義偉官房長官は3日の記者会見で、新型コロナウイルス対策に関し、消費喚起策の一環としての消費税減税に否定的な見解を示した。「消費税自体は社会保障のために必要なものだ」と強調した。 コロナ禍で収入が減少した事業者には、社会保険料とともに消費税納税も猶予になっていると説明。昨年10月の消費税率10%への引き上げに伴い「税収増を幼児教育や大学の無償化などに充てている」と指摘した。

    菅官房長官、消費減税を否定 「社会保障に必要」 | 共同通信
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    sheepsace 2020/09/04
    社会保障に使ってないことバレてるからな
  • アップル接触通知、日本で使えず コロナ、厚労省「ココア使って」 | 共同通信

    米アップルは2日までに、アイフォーン向けの基ソフト(OS)を更新し、新型コロナ感染者と接触した際に通知を受ける機能を新たに追加した。ただ日国内でこの機能は使えないとして、厚生労働省は6月から運用を始めた接触確認アプリ「COCOA(ココア)」の利用を呼び掛けている。 新機能は、米アップルと米グーグルが、接触確認アプリの開発ができていない国や地域向けに開発した。アップル日法人による厚労省への説明によると、日では既にアプリが存在するため、最新のOSをダウンロードして接触通知をオンにしても、感染者と接触した可能性があるとの通知を受け取ることはできない。

    アップル接触通知、日本で使えず コロナ、厚労省「ココア使って」 | 共同通信
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    sheepsace 2020/09/03
    ココアから今週2件ほど接触通知が来たけど、噂通りアプリでは「接触は確認できませんでした」と表示されるし窓口に結構詳細に問い合わせてもTheテンプレな身近に感染者いないなら様子見ろという回答…使う意味ある?
  • 首相、連続在職で歴代最長 佐藤栄作と並ぶ2798日 | 共同通信

    安倍晋三首相は23日、第2次内閣発足からの連続在職日数が2798日となり、歴代最長の佐藤栄作に並んだ。24日には単独1位となる。旗印とした経済再生などは道半ばで、重要課題である新型コロナウイルス対応への批判はやまない。来年9月の自民党総裁任期が迫る中、健康不安説が浮上。政権運営に逆風が吹きつつある。 2012年の第2次内閣発足後、大規模な金融緩和などを柱とした経済政策「アベノミクス」を展開。だが米中貿易摩擦やコロナ禍が直撃し、20年4~6月期の実質国内総生産(GDP)は戦後最悪のマイナス成長に落ち込んだ。最近の内閣支持率は40%を下回っている。

    首相、連続在職で歴代最長 佐藤栄作と並ぶ2798日 | 共同通信
    sheepsace
    sheepsace 2020/08/23
    明日辞任かな
  • 東京のPCR検査1400カ所に 都医師会が方針表明 | 共同通信

    東京都内の新型コロナウイルス感染拡大に伴い、都医師会は30日、PCR検査を受けられる都内の医療機関を1400カ所まで増やす方針を表明した。早ければ1、2カ月で達成できる見込み。 都医師会によると、都内の各医師会を通じて医療機関と契約を結び、人口1万人当たり1カ所を目標に設置を進める。 都内には専門外来の他、各医師会と自治体が設置運営する約40カ所のPCR検査センターがあるが、7月に入ってから一部で1日に検査を受け入れられる人数の上限を超えている所も出ている。 記者会見で尾崎治夫会長は、法的拘束力と補償をともなう2週間程度の休業要請実施の必要性も強調した。

    東京のPCR検査1400カ所に 都医師会が方針表明 | 共同通信
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    sheepsace 2020/07/30
    尾﨑先生の会見の動画 https://youtu.be/uisuAyrY67g
  • 4連休に不要不急の外出自粛を都民に要請へ | 共同通信

    東京都の小池百合子知事は21日、都内での新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、23日からの4連休に向けて不要不急の外出をできるだけ控えるよう都民に呼び掛ける意向を示した。

    4連休に不要不急の外出自粛を都民に要請へ | 共同通信
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    sheepsace 2020/07/21
    平日は満員電車で会社に出社しろ、でも休日は家から出るな、って誰も聞くわけないわ。奴隷かよ。
  • 安倍首相らの告発状提出 桜見る会前夜祭、公選法違反疑い | 共同通信

    安倍首相らに対する告発状を提出するため、東京地検に向かう弁護士ら=21日午前10時48分、東京都千代田区 安倍晋三首相主催の「桜を見る会」前夜に開かれた夕会で、参加した有権者に飲代を提供するなどしたとして、全国の弁護士や学者ら約660人が21日、公選法違反(寄付行為)と政治資金規正法違反の疑いで、首相と後援会幹部の計3人に対する告発状を東京地検に提出した。地検は受理するかどうか検討する。 弁護士らは「首相が説明責任を果たさず、数の力で真相究明と責任追及が阻まれるという憂うべき状況を打開するため、徹底的な捜査が必要だ」との声明を出した。 夕会は2018年4月、都内のホテルニューオータニで開かれ、安倍首相の支援者ら約800人が参加、会費は1人5千円だった。

    安倍首相らの告発状提出 桜見る会前夜祭、公選法違反疑い | 共同通信
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    sheepsace 2020/05/22
  • 黒川検事長、辞職は不可避 自粛要請下でマージャン | 共同通信

    新型コロナウイルス感染拡大で全国に外出自粛が要請されていた今月上旬、東京高検の黒川弘務検事長(63)が新聞記者らと賭けマージャンをした疑いがあると週刊文春が20日にウェブサイトで報じ、法務・検察当局は黒川氏から事実関係の確認など内部調査の検討を始めた。事実なら辞職すべきだとの厳しい指摘が与野党や検察当局から相次ぎ、辞職は避けられない情勢。黒川氏の職務遂行能力を評価して定年延長を決めた政権への打撃となりそうだ。 政府は1月、定年延長はできないとしていた検察庁法の解釈を変更し、黒川氏の定年を8月まで延ばす閣議決定をした。

    黒川検事長、辞職は不可避 自粛要請下でマージャン | 共同通信
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    sheepsace 2020/05/20
    こんな幕切れは想像してなかったわ
  • 首相、黒川氏との関係否定 「2人で会ったことない」 | 共同通信

    安倍晋三首相は15日夜、ジャーナリストの桜井よしこ氏のインターネット番組で、黒川弘務東京高検検事長の定年延長を閣議決定したのは、黒川氏が安倍政権に近いからだとの見方を否定した。「私自身、黒川氏と2人で会ったことはないし、個人的な話をしたことも全くない。大変驚いている」と語った。 法務省や検察庁の人事案を、官邸が介入して変更させる可能性については「あり得ない」と明言した。同時に「イメージを作り上げられている。全く事実ではない」と不快感を示した。 衆院で審議中の検察官の定年延長を含む国家公務員法改正案と、黒川氏の人事についても「全く関係がない」と述べた。

    首相、黒川氏との関係否定 「2人で会ったことない」 | 共同通信
    sheepsace
    sheepsace 2020/05/16
    速攻で嘘がバレてる。口を開くたびに新たな嘘が積み上がる。本当に軽蔑する。
  • 維新の会、検察庁法改正に賛成へ 分離要求も与党応じず判断か | 共同通信

    維新の会の足立康史幹事長代理は15日のインターネット番組で、検察官の定年延長を含む国家公務員法改正案に賛成すると表明した。「党内の決裁で、賛成の判断になった」と述べた。改正案から検察庁法改正部分を分離するよう求めていたが、与党が応じられないため判断したとみられる。 足立氏は、検察幹部の定年を特例で延長する際、政府内のやりとりを文書に残すよう求める付帯決議の採択を与党に働き掛ける考えも示した。

    維新の会、検察庁法改正に賛成へ 分離要求も与党応じず判断か | 共同通信
    sheepsace
    sheepsace 2020/05/16
    なんで要求を跳ね除けられているのに賛成するんだ。理解に苦しむ。18時からのYouTubeの放送でも維新の足立氏は問題点がよくわかってない(フリ?ガチ?)ようだったな。
  • 10万円給付申請、郵送呼び掛け オンライン不備続出で自治体 | 共同通信

    新型コロナ対策として、1人10万円を配る「特別定額給付金」の申請方法を巡り、国が推奨するオンラインではなく、郵送で行うよう呼び掛ける自治体が相次いでいる。オンラインでの申請内容に不備が続出し、確認作業が重荷になっているためだ。給付まで時間がかかる可能性もあり、担当者らは「簡単に申請ができても、もらえるのが遅れたら末転倒だ」と頭を抱える。 給付金の申請方法には、マイナンバーカードを使ったオンライン申請と、市区町村から郵送された申請書に必要事項を記入して返送する方式の2通りがある。オンラインを所管する総務省は早期支給のため、カード保有者に利用を促している。

    10万円給付申請、郵送呼び掛け オンライン不備続出で自治体 | 共同通信
    sheepsace
    sheepsace 2020/05/13
    オンラインで発生していた申請内容の不備は、郵送にしたら発生しない不備なのか?
  • PCR検査「やる気ある」 首相、本気度問われ反論 | 共同通信

    安倍晋三首相が4日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染有無を調べるPCR検査の実施数の増加に向けて政府の気度を問う質問に対し、語気を強めて反論する場面があった。日は検査数が少ないとの指摘が出ていることを踏まえ「気で増やそうとしなかったのか」との問いに、「やる気がなかったわけでは全くない」と述べた。 PCR検査は1日1万5千件が実施可能だが、4月中旬時点で9千件程度にとどまっている。首相は「私は何回も、とにかく能力を上げていく(と言ってきた)。実際、能力は上がっている」と説明した。

    PCR検査「やる気ある」 首相、本気度問われ反論 | 共同通信
    sheepsace
    sheepsace 2020/05/05
    “「やる気がなかったわけでは全くない」”やる気あるなんて力強いお言葉ではないように見える。/"私は何回も、とにかく能力を上げていく(と言ってきた)。"喧伝してた数値には全く達していないように見える。