デジタルは、結局「テレビ業界」を殺さない。その生き残る理由を示す、5つのグラフ | DIGIDAY［日本版］
2015年8月、ウォール街にて大手メディア企業の株が下落して以来、テレビの終わりが近いとウワサされている。しかし、テレビ業界が大規模な変革を遂げようとしているなか、世間がウワサするように、現実にテレビ業界が無くなることはないだろう。 事実、オンラインビデオにおいてテレビは、重要な役目を担い始めている。米有料テレビ放送局HBOが、新しい事業としてストリーミングアプリをローンチした後、多くの放送局やスタジオが同様のアプリを開発。また、老舗である大手メディア企業のNBCユニバーサルやハーストも、ビデオ事業も手掛ける新興デジタルメディア企業のBuzzFeed、Vox Media、Complexなどに投資をはじめた。 結局、テレビは生き残る。よりデジタル化しているだけなのだ。そんな未来を予感させる、5つのグラフを見ていこう。 2015年8月、ウォール街にて大手メディア企業の株が下落して以来、テレビの
全米40%がSVODに加入
メディア業界を囲む環境が目まぐるしく変わる昨今だが、米国世帯の5軒に2軒が何等かの有料オンデマンド（SVOD）サービスに加入していることが明らかになった。テレビ視聴率調査などにあたる米調査会社ニールセンがこのほど発表した「ザ・トータル・オーディエンス・リポート」によれば、2014年10－12月期に米成人が一日当たりにテレビ番組のリアルタイム視聴に費やした時間は4時間51秒と前年同期の5時間4分から減少していることが分かった。一方、パソコンを始め、ビデオゲーム機、DVDプレーヤーなどを使った SVOD視聴時間は一日当たり2時間45分と大幅に増えていることが分かった。同調査を監修したニールセン・インサイト部門の上級副社長ドゥーニア・タリル氏は、「（米消費者の）番組視聴がリアルタイム視聴からオンデマンド視聴に確実にシフトしている」と結論づけている。 米国におけるSVODサービスの代表格は「Net
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