『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
オンライン動画vs.テレビ 10代女子の視聴実態は？【GMOメディア調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
有料動画視聴はネット動画のみ利用者数増、DVDや衛星は低下、ニールセン調査
視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは2017年4月12日、3月末に販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents ＆ Ads Report 2017」を基に、動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、その結果を発表した。 2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を昨年同時期の調査結果と比較すると、「有料インターネット動画（定額制や都度課金型の動画配信など）」のみが利用者数を増やし、14％となった。一方で、DVDや衛星放送などは数字を落とした。特にDVDは昨年比で6ポイントも落としたが、それでも54％ある。このため、ニールセンは、「有料インターネット動画の利用率は今後も拡大する余地がある」と分析する。
ユーザの平均継続期間が「1/解約率」で求められることの数学的証明 - it's an endless world.
グロース分野においてユーザがそのサービスを平均でどのくらいの期間使ってくれるか？という数値は重要な値です。 例えば、広告の費用対効果を見るためにも計算するLTV(Life Time Value)。 LTVはユーザを1人獲得することで平均でどのくらいの売上に繋がるかという値ですので、平均継続期間×ARPUという算出方法になります。 ここで、ARPU(Average Ravenue Per User)のほうの計算は簡単です。 1ユーザあたりの売上を表す数字ですので一定期間の売上/ユーザ数、以上です。 しかし、ユーザの平均継続期間はどのように計算するべきでしょうか？ 離脱したユーザのデータを基に算出しようとしても、それはあくまでも「離脱したユーザ」の平均値となり全体の平均とは異なる明らかに誤ったサンプルから得られた結果となってしまいます。 そしてもちろん、多くのユーザはまだそのサービスを使ってい
米国の最新アトリビューション動向を解説～計測・最適化ツールの進化で変わる分析
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
日本の100年間に渡る人口推移を子供・成人・高齢者で仕切り分けしてみると（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先日発表された速報値で100年周年となった国勢調査。都合100年分となる国勢調査の時系列データをもとに、一世紀に渡る日本の主要年齢階層区分の人口比率を確認していく。 次以降に示すのは1920年に始まった5年単位で実施している国勢調査において、年齢階層を「0～14歳(子供)」「15～64歳(成人)」「65～74歳(前期高齢者)」「75歳以上(後期高齢者)」に区分し、各階層ごとの人口比率・人数を換算したもの。 まずは単純に各階層を積み上げた形のグラフ。各年の最上部にある赤い数字は総人口を意味する。また「不詳」は言葉通り年齢不詳の統計値。2015年は速報段階の値を用いているため、他の確定値と比べていくぶん多めの値が出ている。 ↑ 日本の総人口・年齢4区分別推移(万人)↑ 日本の総人口・年齢4区分別推移(万人)(2000年以降)1950年～1955年、1975年～1980年は前後時期と比べ0～14
エラーページ - ヤフー株式会社
指定されたURLは存在しません。 URLが正しく入力されていないか、このページが削除された可能性があります。
「むかしの子供は丈夫だった」と生存者バイアス
「昔の子供は丈夫だった、病気をしなかった」的な話はよく聞きますが、それが多分に、いわゆる生存バイアスであることを認識する必要があります。昔の「丈夫でない」は早期に命を落としていたまでの話。ダーウィンの進化論的発想でもありますね。 — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2016年5月7日 乳児の死亡率変移をグラフ化してみる(2015年)(最新) https://t.co/8rufhLPQyt 1965年時点では乳児は1年で6万8801人が亡くなり、死亡率も39.8/1000人 pic.twitter.com/xsZCaDvEoY — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2016年5月7日 先日本家サイトの記事を引用する形で、昔の子供は健康で丈夫で病気をしなかったけれど、今の子供は貧弱なのが多い云々的な話が出てきた。で、読み進めていくとあとはお決まりの「ガー」的なもの。さらに
生まれが「モノ」をいう社会
大それたタイトルを掲げました。緻密な統計解析を元にするならば一冊の本ができるテーマですが，各国の国民の意識という点から，国際的な布置構造図を描いてみましょう。 資料は，ISSPが2009年に実施した「社会的不平等に関する国際意識調査」です。この調査では，対象国の国民に対し，出生に際して重要と思う条件を答えてもらっています。 http://www.issp.org/page.php?pageId=4 私は，「裕福な家庭に生まれること」と「高学歴の親を持つこと」を重要と考える国民が，全体の何％いるかに注目してみました。横軸に前者，縦軸に後者の比率をとった座標上に，調査対象の41か国を配置すると，下図のようになります。「Essential（不可欠）」ないしは「Very important（とても重要）」と答えた者の比率です。＊ドイツは，東西に分けて回答が集計されています。 右上には，中国が位置し
消費者に「届ける」川下業種が好調で、「作る」川上業種の勢いが弱いコンテンツ関連産業指数
「コンテンツ産業」とは、一般に、映像（映画、アニメ、TV番組）、音楽、ゲーム、書籍等の制作・流通を担う産業の総称と言われています。第３次産業活動指数で作成している「コンテンツ関連産業」も、この考えに基づき、第３次産業活動指数の内訳系列の中から、これに関連する産業を集めました。具体的には、下表にあるとおり、新聞、書籍、映像などを制作し流通させるビジネスサービス（供給側）から、ＤＶＤレンタルや映画館などコンテンツ提供サービス、遊園地などのようにキャラクターやストーリーを通じて「楽しみ」を提供するサービスといった消費者（需要側）に近いサービスまで広く含めた構成となっています。 コンテンツ関連産業でも、多くの産業にみられるように、東日本大震災時に大きな落ち込みが確認出来ます。とはいえ、平成２３年末には震災前の水準にまで回復し、その後横ばいで推移していました。 消費税率引上げ後は再び低下に転じており
2015年の世界パソコン出荷台数は過去最大の落ち込み、前年比10.4％減
米IDCが現地時間2016年1月12日に公表したパソコン市場に関する調査によると、2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億7620万台となり、前年実績から10.4％も減少した。2015年10～12月期は前の四半期から若干持ち直したものの、通年の出荷台数の前年比減少率は2013年の9.8％を上回り過去最大。また年間出荷台数が3億台を下回ったのは2008年以来初めてだという。 IDCによるとパソコン市場は、買い替え周期の長期化、スマートフォン／タブレット端末との競争といった課題に直面している。加えて2015年は、物価の下落、各国の通貨安、EMEA（欧州、中東、アフリカ）などにおける社会混乱といった問題にも見舞われたと指摘している。 一方で別の調査会社、米Gartnerが公表した2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億8870万台で、前年に比べ8.0％減少した。これでパソコンの世
自治体最悪展望 Open Data Edition
Dynamic Topic Models現在、日本は人口減少社会を迎え、少子高齢化という未曾有の状況にある。人口減少は将来的な生産人口の減少につながり、地方自治体においては地方税の減収が進行する。一方、高齢化や世帯構成の変化により、医療や福祉、子育てをはじめとする社会的サービスが拡大する。すなわち、利用可能な資源が減少する中で、より大きなニーズに対応するという矛盾する状況に直面することになる。現在のまま各種サービスが維持されるという前提では財政破綻を招くため、地方自治体は政策を転換する必要がある。 人口、都市、財政が縮小する地方自治体が政策転換をするためには、その現状と将来を住民が自覚することが最初のステップになるであろう。「自治体最悪展望 Open Data Edition」は、オープンデータとして公開されているデータ等から、生産人口の減少と高齢者の増加が、地方自治体の財政に及ぼす影響を
［データは語る］2015年の世界PC出荷台数は8.7％減、米調査会社が予測を下方修正
米IDCが現地時間2015年8月26日に公表した世界のパソコン市場に関する調査によると、2015年の年間出荷台数は2億8160万台となり、前年から8.7％減少する見通し。同社は先のリポートで同年の年間出荷台数が前年比で6.2％減少するとしていたが、これを下方修正した。世界のパソコン市場は2016年も減少が続き、出荷台数は5年連続で前年実績を下回ると同社は予測している。 同社は2015年の第2四半期（4～6月）を、同年下期に登場するWindows 10搭載機への移行期と見ていた。だが実際の減少幅は予想を上回るものだった。ノートパソコンの大量在庫やドル高の影響を受けたことが要因という。今後は経済問題やWindows 10の無料アップグレード、新モデルの不足などが足かせとなり、2016年も市場成長の見込みはなさそうだと指摘している。また「コンピューティング機器はそこそこの品質のもので十分」という
［データは語る］米国成人のネット利用実態調査、PinterestとInstagramの利用者倍増
米国の調査機関Pew Research Centerが現地時間2015年8月19日に公表した米国成人を対象にしたアンケート調査によると、米国ではPinterestとInstagramの利用者が過去3年で倍増した。一方Facebookは依然圧倒的に人気のあるサービスだが、その利用者数は頭打ちの状態が続いている。 これは、18歳以上の米国人約1900人を対象に電話でアンケート調査を実施したもの。それによると、現在の米国成人に占めるインターネット利用者の比率は85％、スマートフォンの利用者比率は67％だった。 前者のインターネット利用者にPinterestについて尋ねたところ、31％が同サービスを利用していると答え、2012年に行った同様の調査の数値である15％から2倍強に増えた。またInstagramの利用者比率は28％となり、こちらも2012年時点の13％から2倍強となった。またPinter
10代の動画視聴、8割がスマホから、PC抜きテレビに迫る サイバーエージェント調査
10代の80％がスマホで動画視聴、テレビに迫る勢い――サイバーエージェントは8月10日、動画メディアの接触率に関する年代別、メディア別の調査結果を発表した。 週1回以上接触している動画メディアは、10代ではスマートフォンが80％に上り、テレビ（85％）に迫っている。10～40代と幅広い年代で約半数以上がPCで動画を視聴している中、10代のみがスマートフォンからの接触率の方が高かった。 サービス別に見ると、YouTubeが全年代を通して最も利用されており、特に若年層の男性人気が高い。PC経由では10代男性の70％（PC利用時）を筆頭に男性の利用率が高いが、スマートフォンでは男女差は小さくなる。ニコニコ動画は10～20代男性の3人に1人が利用している一方、女性の利用率は20％以下だった。
［データは語る］2015年Q2の世界携帯電話市場、中国HuaweiがMicrosoftを抜き初の3位に
［データは語る］2015年Q2の世界携帯電話市場、中国HuaweiがMicrosoftを抜き初の3位に 世界の携帯電話市場で、中国Huawei Technologies（華為技術）の出荷台数が米Microsoftを上回り、Huaweiは初めて世界3位の携帯電話メーカーになった。こうした市場調査結果を米Strategy Analyticsが現地時間2015年7月30日に公表した。 これは2015年第2四半期（4～6月）に世界で出荷された、スマートフォンを含む携帯電話全体の台数を調査したもの。それによると、同四半期のHuaweiの出荷台数は前年同期の2060万台から3060万台に増加。その市場シェア同4.8％から7.0％に拡大した。Strategy Analyticsによると、Huaweiは世界のすべての地域で出荷台数が伸びており、とりわけ「Ascend Mate7」などの4Gモデルが好調な中
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本の将来推計人口（平成29年推計）｜国立社会保障・人口問題研究所
株式会社サイカ
全国小地域別将来人口推計システム
スマホ／タブレットゲームを継続してプレイするユーザーは国内3099万人、前年から減少 無課金ユーザーが前年より増加して8割超え
http://agilecatcloud.com/2016/01/05/over-2-b-use-mobile-devices-access-internet-2016/
